財団法人　日本交通公社

JTBF News No.20(2007.8.8)

財団法人日本交通公社（所在地：東京都千代田区、会長　新倉武一）は、日本人旅行者の意識と行動に関するレポート『Market Insight 2007』を発行しました。
『Market Insight 2007・日本人海外旅行市場の動向』は、当財団独自の調査・研究にもとづき、2006年の日本人海外旅行マーケットのトレンドと、デスティネーション別の動向、及び将来の動向予測についてまとめたもので、タイトルのとおり数値的な変化の背後で起こっていることの解説を主眼においた内容となっています。

2006年の日本人海外旅行マーケットは成熟化により成長力が鈍化

2005年に続き低成長に終わった2006年の海外旅行者数。その背景にあるのは市場の成熟化です。海外旅行市場では、90年代後半以降、旅行経験が豊かで毎年海外に行く旅行者が増加する一方、若年層など、市場の将来的な成長力となる低経験者の比率が下がり続けてきました。2006年、市場全体としての成熟化傾向は一服した形となりましたが、休暇・観光目的の旅行者に限ってみると依然として成熟化傾向に歯止めがかからない状態となっています。レポートでは市場の成熟化の状況を数量的に捉え解説しています【図１】。

図1 延旅行者数、及び海外旅行市場規模 （旅行経験・旅行頻度別構成）

団塊ジュニアの出産ピークが親の世代の出国率にも影響

海外旅行に対する志向は年代や世代によっても大きな違いがあります。2006年は、総じて20、30代の出国率がマイナス、40代以上がプラスとなり、年代による差が浮き彫りとなりました。また40代以上でも団塊世代の出国率はマイナスとなっています。親である団塊世代、子である団塊ジュニア層(20代後半から30代前半)がともにマイナスなのは、世代を超えた負の連鎖が働いているかのようです【図2】。2006年には、団塊ジュニア層の女性で出産が増加したことも、こうした状況に悪影響を与えているようです【図3】。

【図2】性年代別の出国率増減（2006年対2005年）・業務私用含む

【図3】2006年の旅行実施者と非実施者における、
過去５年間に経験した主な出来事（25〜34歳女性）

ショートホールの動向がマーケット全体に大きなインパクト

方面別では近距離圏(ショートホール)のボリュームが拡大を続けていますが【図4】、2006年は、東南アジアの滞在泊数がハワイやオセアニアを上回り、近場イコール安近短ではなくなってきていることを印象づけました。タイやベトナム、マレーシアなど、近距離圏の国の人気度が上昇していることも注目されます。今後、近距離圏へのリピーターが増加していくことが、市場全体の拡大の上で需要な要素となっていくでしょう。

【図4】ショートホール・ロングホール比率（休暇観光のみ）