当財団では本年4月に京都事務所（JTBF京都観光レジリエンス研究センター）を開設したことから、今年度のシンポジウムは京都市を会場として、オンラインとのハイブリット形式により開催しました。

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本シンポジウムでは、一日目はコロナ禍からの市場回復をテーマに、国内旅行の回復傾向や海外旅行の復活に向けた課題についてデータを基に報告がされました。

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当財団から相澤上席主任研究員が、がんサバイバーなどの慢性疾患を持つ患者をテーマにした講演をしたのち、山口大学経済学部学部長で障がい者雇用やダイバーシティの研究に取り組む有村教授と、観光政策が専門の朝水教授、アウトドアにおけるバリアフリーの研究に取り組む西尾教授とのパネルディスカッションではそれぞれの見地から格差なく観光を楽しむためについて意見を交わしました。

先日、山口市はニューヨーク・タイムズ紙の「2024年に行くべき52カ所」に選出されました。今後、様々な配慮を必要とする旅行者も多く訪れることが想定されることから、そうした方たちにも山口市での滞在を楽しんでいただくためには何が必要かを参加した学生とともに考える貴重な機会となりました。

シンポジウムの開催については、山口大学でのホームページにも掲載されておりますので、以下のリンクからご覧ください。

観光シンポジウム「格差なく楽しめる観光を目指して」を開催（別ウィンドウで開く）

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本シンポジウムは、2020年度から昨年度までの3か年、「新型コロナウイルス感染症」の影響を受け、オンラインにて 開催をしてまいりましたが、今回は一転、東京・青山の日本交通公社ビルでのリアル開催で実施できることとなりました。

今回の旅行動向シンポジウムでは、「ポストコロナと New Normal を考える」をテーマといたしました。

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今年度は、10月から訪日外国人旅行客の個人旅行解禁やビザ免除措置の再開、国内旅行の需要喚起策である全国旅行支援の開始といった動きがある中で、観光の再起動に対する期待が高まりつつあるタイミングでの開催となりました。

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昨年度に引き続き、当財団が継続的に実施しているJTBF独自調査の結果などをもとに「コロナ禍における世界・日本の観光のいま」を解説するとともに、当財団が今年度から新たに取り組んでいる研究の中から、「ポストコロナ社会において注目したい観光の変化」に関する研究報告もあわせて行いました。

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The post No.110　2021年度観光地経営講座を開催しました first appeared on (公財)日本交通公社.

（2020.11.12 観光文化情報センター 企画室）

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（2020.7.28　福永 香織）

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１日目の旅行市場編では、「旅行年報2019」より、まず「JTBF旅行者調査（旅行意識調査・旅行実態調査）」などを基に、日本人の旅行内容や旅行意識の経年変化について報告し、続いて、直近2019年9月までのデータも参照しつつ、インバウンド市場の変化、特に韓国市場について詳しく報告しました。

（2019.11.05 観光文化情報センター 門脇 茉海）

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