「DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査 (平成29年版)」を発行

2017.10.05

 当財団は、株式会社日本政策投資銀行(代表取締役社長 柳 正憲、以下「DBJ」)と共同で、「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査(平成29年版)」を取りまとめた調査レポートを発行しました。

 本調査は、平成24年よりDBJが継続的にアジア8地域(韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア)の旅行嗜好の変化や訪日経験の有無によるニーズの違いを把握することを目的に、海外旅行経験者を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施してきたもので、平成27年より共同で調査を行っています。

 また、昨年からは、欧米豪4カ国を加えた12地域を対象に調査を実施しております。
 今回調査結果においては、特に以下の4点が特徴として挙げられます。

  • 日本旅行の人気は、アジア全体では6年連続トップ。欧米豪でもアジアの旅行先としてはトップで、前回調査と比較して順位が上昇。欧米豪の「具体的に日本旅行を検討している割合」も2割超となり、アメリカに次いで2位に。
  • 訪日旅行についてさまざまなフェーズ変化が明らかに。具体的には、日本旅行での不満について、「自然や風景」「近代的/先進的な建築物」「史跡や歴史的な建築物」など、より内容に踏み込んだ不満の割合が上昇。見やすさ、回りやすさ、説明の充実など、「より深く理解してもらえるための対応」が重要。また、「爆買いブームの一段落」「価格面での二極化の動き」も浮き彫りに。
  • 地方観光地への訪問意向は非常に高い一方、認知度の高い地名は依然としてゴールデンルート上の地名や北海道、沖縄、広島など偏りがあり、ニーズと現実の間にギャップが存在。ただし、一部の地方観光地においては認知度向上の動きも。
  • 統合型リゾート(IR)への関心は二極化の傾向。タイ、インドネシア、中国、マレーシア、シンガポール、アメリカなどで比較的高い関心。

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