「DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査 (2018年度版)」を発行

2018.11.30

 公益財団法人日本交通公社(会長 末永 安生、以下「JTBF」)は、株式会社日本政策投資銀行(代表取締役社長 渡辺 一、以下「DBJ」)と共同で、「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査(2018年度版)」を取りまとめた調査レポートを発行しました。

 本調査は、2012年よりDBJが継続的にアジア・欧米豪12地域(アジアは韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア。欧米豪(アメリカ、オーストラリア、イギリス、フランス)は2016年より調査対象に追加)の旅行嗜好の変化や訪日経験の有無によるニーズの違いを把握することを目的に、海外旅行経験者を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施してきたもので、2015年より共同で調査を行っています。

 今年7月以降の相次ぐ自然災害により、9月の訪日外客数は前年同月比5.3%減の216万人(日本政府観光局調べ)となり、2013年1月以来実に5年8ヶ月ぶりに前年同月を下回りました。このような状況下、例年通り7月に実施した調査(以下「7月全体調査」)に加え、今年は、急遽10月初旬に災害に焦点を絞った追加調査(以下「10月災害調査」)を実施しました。

「DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査 (2018年度版)」リリース【PDF】はこちら

「DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査 (2018年度版)」調査結果はこちら

関連するタグ: