公益財団法人日本交通公社では、自主研究事業として「スキーリゾート研究会」を2019年に設立しました。スキーリゾート研究会では、当時日本のスキーリゾートに向けられていた世界的な関心の高まりを背景に、「Japow」という言葉を核としたブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートの実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的としていました。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症の襲来により事業環境が大きく変化したため、2020年度は疫学専門家の監修のもと、スキー場における新型コロナウイルス感染症対策の検討等に取り組みました。
上記のようなスキーリゾート研究会での活動経緯や「Japow」のコンセプト等を引き継ぎつつ、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的とします。また、これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」と改名し、オールシーズンを対象として展開していきます。
マウンテンリゾート関連事業者、マウンテンリゾートが立地する地域（行政やDMO）などの皆様のご参加をお待ちしております。
研究会の展開
2022年度は、以下の4つの取り組みを行います。
【取り組み1】リゾート・レジリエンス・セミナーの開催
ポスト・コロナでのスキーリゾート再興に向けた情報を共有し、次シーズンに向けた反撃戦略を検討するため、講師をお招きし、秋頃にオンラインセミナーを開催します。
【取り組み2】1,000人モニター2022実験
昨年度同様、消費者モニターを募集し、シーズン前から継続的に意識調査を行うことで、着地側（スキー場の来訪者調査等）では集めることの難しいライト層の意見を吸い上げることを目的としています。今年度はこれに加え、「平日の連泊需要」および「休眠層の復活」についても、新たにモニター・グループを組織し、3つのグループを対象に（全体として）1000人モニター実験を展開します。
【取り組み3】国内市場調査2022の実施
展望が難しい2022/23シーズンに向けて、ネット調査を行い、その情報を会員と共有します。
【取り組み4】国内外視察（任意参加）
最新の取組を実施しているマウンテンリゾートへの国内外への視察を行います。（※感染拡大状況に応じて実施可否を判断）
研究会概要について
※詳しくは、「マウンテンリゾート研究会 規約」をご確認ください。
| 研究会名 | 「マウンテンリゾート研究会」 | |
| 期間 | 2023年まで（予定） | |
| 事務局 | 公益財団法人日本交通公社 | |
| 研究会会員について | 主な対象者 | マウンテンリゾート関連事業者 マウンテンリゾートが立地する地域（行政やDMO）など |
| 年会費 | 個人参加：20,000円（税込み） 法人参加：50,000円（税込み） （1,000人モニター調査に参加するスキー場につきましては、そこでの調査協力費と相殺可能） ※取り組みの詳細につきましては、6月9日に開催した第0回研究会で説明しています。こちらのアーカイブをご参照ください |
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| 会員特典 | 研究会・取り組みへの参加権 研究会の情報共有MLへの参加 1,000人モニター調査結果の概要（詳細結果は参加スキー場のみ） |
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| 登録方法 | 下記URLより会員登録を受け付けております https://jp.research.net/r/9QJMBRQ ※会員登録は随時受け付けております。その場合でも、会費は全額頂戴いたします。会員登録後に、今年度開催した研究会の様子をご覧いただけます。 |
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| お問い合わせ | 公益財団法人日本交通公社 観光政策研究部 安達・工藤・江﨑 〒107-0062 東京都港区南青山二丁目7番29号 日本交通公社ビル TEL：03-5770-8430、FAX：03-5770-8359 E-mail：smrm@jtb.or.jp |
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2022年度スケジュール（案）
※スケジュールは、やむを得ず変更となる場合がございます。
- 6月 ：リゾート・レジリエンス・セミナーの開催
- 7月 ：今年度会員募集
- 8月 ：1,000人モニター会員募集
- 8～9月 ：国内市場調査
- 12月 ：シーズン前モニター調査
- 12月～4月 ：シーズン中モニター調査・調査結果の報告
