マウンテンリゾート研究会 会員募集

公益財団法人日本交通公社では、自主研究事業として「スキーリゾート研究会」を2019年に設立しました。スキーリゾート研究会では、当時日本のスキーリゾートに向けられていた世界的な関心の高まりを背景に、「Japow」という言葉を核としたブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートの実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的としていました。

しかしながら、新型コロナウイルス感染症の襲来により事業環境が大きく変化したため、2020年度は疫学専門家の監修のもと、スキー場における新型コロナウイルス感染症対策の検討等に取り組みました。

上記のようなスキーリゾート研究会での活動経緯や「Japow」のコンセプト等を引き継ぎつつ、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的とします。また、これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」と改名し、オールシーズンを対象として展開していきます。

マウンテンリゾート関連事業者、マウンテンリゾートが立地する地域（行政やDMO）などの皆様のご参加をお待ちしております。

研究会の展開

2021年度は、以下の3つの取り組みを行います。
※取り組みの詳細につきましては、6月9日に開催した第0回研究会で説明しています。こちらのアーカイブをご参照ください。

【取り組み1】リゾート・レジリエンス・セミナーの開催

2020/21シーズンの反省を踏まえ、ポスト・コロナでのスキーリゾート再興に向けた情報を共有し、次シーズンに向けた反撃戦略を検討するため、毎回講師をお招きして全5回のオンラインセミナーを開催します。

【取り組み2】1,000人モニター調査の実施

1,000人モニター調査では、消費者モニターを募集し、シーズン前から継続的に意識調査を行うことで、着地側（スキー場の来訪者調査等）では集めることの難しいライト層の意見を吸い上げることを目的としています。また、本実験での体制を踏まえ、次年度以降は、国内ではまだ一般的ではないリフト券のサブスクリプションモデルの導入などを検討していきます。

【取り組み3】検疫システムの展開

取り組み1を土台に、コロナ禍でも自立的な集客を可能にする取り組みについて、専門家・有識者を交えたワーキンググループを立ち上げ、対応戦略を検討します。

※取り組み3は、マウンテンリゾート研究会の基本的な取り組みとは別に、希望団体のみで実施します（費用別途相談）。
※研究会で取得したデータは、事務局である公益財団法人日本交通公社が学術研究や広報活動において利用する以外は、会員内のみで利用するものとします。

研究会概要について

※詳しくは、「マウンテンリゾート研究会　規約」をご確認ください。

2021年度スケジュール（案）

※スケジュールは、やむを得ず変更となる場合がございます。

• 6月～7月　：リゾート・レジリエンス・セミナーの開催
• 8月　 　　：1,000人モニター会員の募集
• 11月　　　：シーズン前モニター調査
• 12月～3月 ：シーズン中モニター調査・調査結果の報告

※上記以外にも、希望事業者・地域と相談の上、【取り組み3】の勉強会等を別途開催する予定です。
※研究会は当面のあいだは、オンライン開催（ZOOMを使用）の予定です。