中野文彦 | (公財)日本交通公社

訪日市場の動向に関する研究（2022年度）

Tue, 17 May 2022 09:35:49 +0000

当財団の独自調査である「DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」、「JTBF 訪日旅行商品調査」を中心に訪日市場の現状把握及び振興に向けた諸課題について研究を行った。調査結果を国内外でのヒアリング調査、インバウンド市場に関する勉強会での議論によって補完し、調査データに適宜分析を加え、旅行年報、旅行動向シンポジウム、論文、当財団ホームページのコンテンツ等の形で発信をした。

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温泉まちづくり研究会（2022年度）

Mon, 16 May 2022 03:05:55 +0000

本研究会は、2008年度の設立以降、熱意ある温泉地が共同し、共通する温泉地の活性化に資する課題について、解決の方向性を探り、実践・検証することを目的に活動を行った。

2022年度は、ポストコロナの社会変化への対応に向け、ポストコロナ社会において世界から選ばれ続ける温泉地として特に重要な「環境」をテーマとして、会員温泉地や国内の制度・事例とともに、欧州の「住民」と「中小企業」を重視したサスティナブル・ツーリズムの取組に着目し、温泉地・宿泊施設が取組むべき環境対策やその見える化・発信方法について、会員温泉地の取組や国内・海外事例等を研究した。

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ビジネス手法による地域社会・経済の活性化に関する研究（2022年度）

Sat, 14 May 2022 05:20:06 +0000

人口減少社会を迎えている我が国、特に地方部等の小規模自治体（人口10万人未満）にとって、人口減少を食い止めることは喫緊の課題である。こうした課題に対して、観光による雇用創出、転入者創出への期待は大きいものの、その効果は明らかになっていない。一部の地域では、地域の有する資源にこれまで気づかなかった新しい価値を見出すことで、地域になかった新しい観光（ツーリズム）とそれを担う観光ビジネスを生み出し、雇用の創出等の効果を生み出している事例も見られるものの、観光資源の乏しい小規模自治体において、実現可能な取組となりえるのかも判然としない。

そこで、今年度はあらためて小規模自治体を網羅的に分析し、転入率の高い自治体において、従来指摘されているように、地域資源を活かした観光（ツーリズム）の創出やそれを担う観光ビジネスの創出（それを担う組織）が、転入者数の増加に効果があるのかを考察した。

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アジア太平洋地域との連携体制構築業務

Tue, 29 Mar 2022 07:45:46 +0000

アジア太平洋地域における安全保障環境の変化に伴う課題等を踏まえた沖縄との連携の方向性等についての調査、アジア太平洋地域の各種分野における有識者等の会議、シンポジウム等を開催した。

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第2次鳥羽市観光基本計画後期アクションプログラム進捗管理支援業務（2022年度）

Tue, 29 Mar 2022 07:37:21 +0000

後期アクションプログラムの推進に向けた市内関係者等による観光戦略会議、有識者会議開催の支援、後期アクションプログラムの推進・管理の支援を行った。

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令和4年度北九州市観光振興プラン策定補助業務

Tue, 29 Mar 2022 07:35:01 +0000

北九州市のコロナ後を見据えた新たな戦略検討会議開催及び観光振興戦略、具体的施策の検討・とりまとめを行った。

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奥会津地域における広域連携地域づくり推進業務

Tue, 29 Mar 2022 07:33:06 +0000

奥会津7町村が連携して取り組む事業の具体化に向けた検討会議、ワークショップの運営およびワークショップの支援を実施した。

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「世界・日本を代表する国立公園の温泉観光地」の実現に向けた財源検討及び受入環境整備推進事業」推進業務

Tue, 29 Mar 2022 07:29:58 +0000

入湯税を活用した観光まちづくりの振り返りと新たな方向性の検討を行った。

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「海藻」を核とした「鳥羽うみ文化」を感じる豊かな時間消費創出支援事業

Tue, 29 Mar 2022 07:23:20 +0000

観光庁事業を活用した新たな海藻メニューの開発と鳥羽の海の文化を体感する場の効果検証を行った。

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訪日市場の動向に関する研究（2021年度）

mktvadmin — Fri, 25 Jun 2021 06:59:20 +0000

当財団の独自調査である「DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」、「JTBF 訪日旅行商品調査」を中心に訪日市場の現状把握及び振興に向けた諸課題について研究を行った。調査結果をヒアリング調査、インバウンド市場に関する勉強会での議論によって補完し、調査データに適宜分析を加え、「旅行年報」、「旅行動向シンポジウム」、当財団ホームページのコンテンツ等の形で発信した。

21年度は「DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」の通常の調査結果のリリースに加え、2回のトピックス分析を行いリリースした。「JTBF 訪日旅行商品調査」では、東京オリンピック・パラリンピックに際して販売された旅行商品データの収集・集計・分析の他、新型コロナの流行から海外旅行市場が回復しつつある国の旅行商品について情報収集・分析を行った。

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中野 文彦 | (公財)日本交通公社