復興 | (公財)日本交通公社

マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2025年度）

webkamitomo — Tue, 27 May 2025 04:30:40 +0000

【取り組み1】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2025の開催
マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指すシンポジウムを開催

【取り組み2】国外先進地（北米）への視察
国内外の先進地等への視察を実施
※2025年度においては、「カナダブリティッシュコロンビア州ウィスラー・サンピークス」への視察を実施

【取り組み3】1000人モニター2025
昨年度同様、消費者モニターを募集したライト層等への意識調査を実施（12～3月頃）

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大規模災害後の観光振興の取り組みにおけるガバナンスのあり方に関する研究（2025年度）

webkamitomo — Sat, 17 May 2025 06:25:57 +0000

被災地を訪れる観光客の教育・学習的なニーズに対応し、地域社会の自然や歴史、文化を解説しつつ案内する「観光ガイド事業」を促進することは、災害後の地域の復興に寄与することが期待される。上記の観点にたち、東日本大震災からの復興局面を経て継続している「観光ガイド事業」がどのようなプロセスを経て現在の形に至っているのか、そのプロセスを検証した。

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観光産業従業員の災害対策への認識に関する研究（2025年度）

webkamitomo — Sat, 10 May 2025 06:54:33 +0000

災害時の観光客の安全管理においては、観光産業従事者が大きな役割を担うとする指摘がある。この前提のもと、災害発生時の従業員の行動選択に先立つ自然災害のリスクの認識について、現状把握と課題分析を目的とする。
このために、有馬温泉、道後温泉、草津温泉において、宿泊施設の従業員へヒアリングを行い、①日本人従業員と外国人従業員、②宿泊施設の所在地の環境条件の２つの観点から比較・分析した。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2024年度）

Tue, 28 May 2024 04:50:38 +0000

2024年度は、シンポジウムの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げについて検討する。なお、1000人モニター実験は、継続的な受託事業とすることを念頭においたシステム設計、関係者調整を行うとともに、消費者の意識や行動を収集するインフラとする。

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大規模災害後のコミュニティベースの観光振興の取り組みにおける“連続的・重層的ガバナンス”のあり方に関する研究（2024年度）

Tue, 28 May 2024 04:35:56 +0000

環境省が東日本大震災後に被災地域を対象として実施した事業を対象として、関係者へのアンケートとインタビューを実施。
大規模災害の発生後に「観光を通じた地域の復興」を意図して空間的（地域的）に連続し、なおかつ制度的に複数の階層（レイヤー）を有する方法で進める観光振興の取り組みにおいて、関係者間の合意形成や意思決定（ガバナンス）のプロセスにおける推進要因（あるいは阻害要因）を考察する。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2023年度）

Wed, 08 Mar 2023 05:36:51 +0000

本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境は一変し、事業継続すら危ぶまれる状況となった。これを受け、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとして、具体的な情報提供、実践的取り組みを行いながら、地域、事業者の支援を行うこととする。これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」に改名し、オールシーズンを対象とした展開とする。

2023年度は、シンポジウムの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げやリフト券のサブスクリプションモデルの導入可否について検討する。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2022年度）

Mon, 16 May 2022 01:14:05 +0000

本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境は一変し、事業継続すら危ぶまれる状況となった。これを受け、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとして、具体的な情報提供、実践的取り組みを行いながら、地域、事業者の支援を行うこととした。これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」に改名し、オールシーズンを対象とした展開した。

2022年度は、リゾート・レジリエンス・セミナーの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、サブスクリプションモデルの発想を元に、国内テール市場の立ち上げや休眠層の再開、平日連泊需要の喚起策について検討した。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2021年度）

mktvadmin — Fri, 25 Jun 2021 06:30:31 +0000

2021年度は、リゾート・レジリエンス・セミナーの開催、1000人モニター実験の実施、検疫システムの展開に取り組み、会員事業者や地域がコロナ禍への対抗策としてより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げやリフト券のサブスクリプションモデルの導入可否について検討する。なお、1000人モニター実験は、3年間の中で、継続的な受託事業とすることを念頭においたシステム設計、関係者調整を行うとともに、消費者の意識や行動を収集するインフラとし、その分析結果については学術論文の投稿につなげる（学術的知見も収集する）。

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「コロナ禍における日本人旅行者の動向と沖縄が取り組むべき事項（2021年版）」に関する調査業務（2021年度）

Sun, 25 Apr 2021 06:33:19 +0000

新型コロナウイルスの感染拡大により入域観光客数が激減し、沖縄県のリーディング産業である観光リゾート産業をはじめ、県内各産業に深刻な影響をもたらしている。今後は、国内旅行の需要回復が想定されるが、引き続き感染リスクは残っており、今後も一定の行動抑制や感染症対策は必要となろう。

公益財団法人日本交通公社では、毎年、「JTBF旅行意識調査」「JTBF旅行実態調査」を実施し、日本人の旅行動向を定点観測しているが、2020年からは、新型コロナに関する設問を加えて「新型コロナウイルス感染症流行下の日本人旅行者の動向」に係る調査報告を定期的に行っている。同調査には、沖縄旅行を実施した者及び沖縄へ旅行したい意向のある者のサンプルがあることから、昨年度は、沖縄を訪問・あるいは訪問したい日本人旅行者のニーズを分析し、受入側の沖縄県が取り組むべき事項についてとりまとめた。今年度も、未だ沖縄経済及び沖縄観光が厳しい状況にあることから、今後の観光復興に寄与することを目的として本調査を行った。

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スキーリゾートの国際化に関する研究（2020年度）

mktvadmin — Mon, 20 Jul 2020 02:00:45 +0000

スキーリゾート研究会は2020年度で2年目となる研究会で、スキー場やDMOなどの法人会員及び個人会員を構成員としている。日本のスキー場に対する関心は世界的に高まっており、その魅力を象徴的に示すキーワード「Japow」の検索ボリュームは毎年高まるなど、競争力を高めてきていた。また、こうした動きは2022年に予定されている北京五輪に向けて更に強まっていくことが予想されていた。本研究会は、日本のスキー場を「Japow」を核にブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートとしていくことを目指し、その実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的として、北京五輪が開催される2022年までの開催を予定していた。しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大によって状況が大きく変化したことを受けて、本研究会では、急遽、スキー場として新型コロナウイルス感染症について実施すべき対策を疫学専門家のアドバイスを受けながら議論し、賛同する団体及び実際に対策を実施するスキー場にてコロナ対策を展開することを目的の主眼と置くことにした。

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