梅川智也(研究員略歴)

2019.06.06
梅川智也(UMEKAWA Tomoya)上席客員研究員/立教大学観光学部特任教授
 課題解決型から個性創造型のビジョンづくり、プランづくりを心掛けています。観光振興は多様な主体によって進められます。そのコンセンサスをどう創り上げて合意形成していくか、それには説得の科学=「計画」が必要です。常に新しい形の「計画」の姿を追求したいと思っています。計画(プラン)は、地域にとって“ゴールではなく、スタート”です。計画をどう実現させていくか・・・その能力がこれからますます問われていくと考えています。

<専門領域>

 観光リゾートを主体とする都市・地域計画の策定と計画実現に向けたプロデュース
 観光計画、観光ビジョン、観光地経営、観光政策、観光まちづくり、温泉地再生など

<主な実績>(2000年度以降)

公職・委員等

  • 世界水準のDMOのあり方に関する検討会 委員(2018年度:観光庁)
  • 首都圏営業(三重テラス)に関するアドバイザリーボード 座長(2018年度:三重県)
  • 農村価値と観光・交流に関する研究会 委員(2017-18年度、全国町村会)
  • 東アジア文化都市選定協力者委員会 委員(2016年度:文化庁)
  • 北海道田園委員会 委員(2012年度-:国土交通省北海道局)
  • 富士河口湖町観光立町推進会議 委員(2007、2012年度-:山梨県富士河口湖町)
  • コト消費空間づくり研究会委員(2015年度:経済産業省)
  • 東京都港湾審議会海上公園分科会委員(2015年度:東京都)
  • 新・地域再生マネージャー(2015年度:三重県鳥羽市)
  • 早川町観光基本計画策定委員会委員(2015年度:山梨県早川町)
  • 阿寒湖温泉グランドデザイン懇談会委員(2005年度-:NPO法人阿寒観光協会まちづくり推進機構) など

著書

論文

○査読論文
  • 「温泉地における安定的なまちづくり財源に関する研究―入湯税を中心として―」2015年9月、『観光研究Vol.27 No.1』、日本観光研究学会
  • 「総合保養地域整備法(リゾート法)の成立とその後の展開-法施行10年を振り返って」1997年10月、第32回日本都市計画学会学術研究論文
○学会論文
  • 「「観光先進国」に向けた地域のこれから―世界が訪れたくなる観光地づくりは可能なのか―」2018年3月、『観光研究Vol.29 No.2』、日本観光研究学会
  • 「観光計画の今日的状況と課題」2016年9月、『研究談話会資料集 主題解説論文』日本建築学会
  • 「メンタルヘルスツーリズムの今後の展開に向けて」2015年9月、『観光研究Vol.27 No.1』、日本観光研究学会
  • 「東北の観光復興に向けた地域の取り組みに関する研究」2012年12月 第27回日本観光研究学会全国大会論文
  • 「観光に対する住民意識に関する基礎的研究」2012年12月 第27回日本観光研究学会全国大会論文
  • 「都道府県における観光計画の変遷に関する基礎的研究」2012年12月 第27回日本観光研究学会全国大会論文
  • 「「観光まちづくり」はどこに向かうのか-観光地マネジメントの視点から」2012年1月、『都市計画 No295』、(社)日本都市計画学会
  • 「観光推進組織の発展過程とその課題-阿寒湖温泉を事例として」2011年12月 第26回日本観光研究学会全国大会論文
  • 「観光イノベーション… 終わりのない「営み」」2010年4月、『観光研究 Vol.21 No.2』 日本観光研究学会
  • 「観光まちづくりの現状と今後の展望」2010年1月、『日本造園学会誌』(社)日本造園学会
  • 「地方自治体の観光関連条例に関する基礎的研究」2008年12月 第23回日本観光研究学会全国大会論文
  • 「海外における観光教育機関に関する基礎的研究(アジア・豪州編)」2006年12月 第21回日本観光研究学会全国大会論文
  • 「温泉観光地の再生に関する実証的研究―阿寒湖温泉におけるまちづくりと計画監理―」2005年12月 第20回日本観光研究学会全国大会論文
  • 「スポーツイベントと観光振興-ワールドカップを中心に」2005年4月、『都市計画 No253』、(社)日本都市計画学会 など
○一般論文
  • 「臨海地域の新たな賑わい創出-今、求められるモチベーティブな経営とコミューナルな空間」2017年12月、『都市公園』、(公財)東京都公園協会
  • 「観光の効果・効用と地域振興-観光はまちづくりの総仕上げ」2017年12月、『群馬自治335号』、群馬県町村会
  • 「この一年を振り返って」2016年10月、『旅行年報2016』、(公財)日本交通公社
  • 「「まち・ひと・しごと」の創生と観光―「地方創生」のジレンマと本特集の構成」2016年7月、『観光文化 第230号』、(公財)日本交通公社
  • 「特集テーマからの視座 観光地における雇用環境を改善させるために」2016年7月、『観光文化 第230号』、(公財)日本交通公社
  • 「観光研究最前線(1)これからの観光地づくりと観光計画に関する研究―研究の概要と今後の方向性」2016年7月、『観光文化 第230号』、(公財)日本交通公社
  • 「「平準化」をめぐるいくつかの論点」2015年10月、『観光文化 第227号』、(公財)日本交通公社
  • 「実践的な「観光地経営」の取り組み-“伊勢志摩サミットを目前にした三重県鳥羽市を例にして”」2015年10月、『観光文化 第227号』、(公財)日本交通公社
  • 「観光推進組織の事業と財源-自立的運営に向けて」2015年1月、『観光文化 第224号』、(公財)日本交通公社
  • 「「観光資源」の評価と観光計画―我々は「観光資源評価」をどう活用してきたか」2014年7月、 『観光文化 第222号』、(公財)日本交通公社
  • 「地域がビジョンをつくり、実行する阿寒湖温泉-前田一歩園の理念を生かす」2012年10月、『観光文化 第215号』(公財)日本交通公社
  • 「観光地づくりの新たな視座・視点-特集テーマから学ぶ理論と実践」2012年10月、『観光文化 第215号』(公財)日本交通公社
  • 「財団法人日本交通公社の調査研究小史-観光計画を中心に」2007年9月、11月、『観光文化 第185号・第186号』(財)日本交通公社
  • 「これからの三陸地域の観光復興について」2011年11月、『観光とまちづくり』(社)日本観光振興協会
  • 「中国人観光客によるわが国観光地の活性化について」2011年2月、『地域開発 Vol.557』 (財)日本地域開発センター など

自主研究

  • 「観光地経営に関する研究」(2016-18年度)
  • 「都道府県・政令指定都市の観光政策に関する研究(観光政策研究会)」(2015年度-継続中)
  • 「これからの観光地づくりと観光計画に関する研究」(2013-15年度)
  • 「観光まちづくりの安定財源に関する研究-入湯税を中心として」(2013年度)
  • 「観光に対する住民意識に関する研究」(2012-13年度)
  • 「三陸地域の観光復興のあり方に関する調査研究(東北観光復興研究会)」(2012年度)
  • 「温泉まちづくり研究会」(2008年度-) など

受託調査

  • 「アクションプログラム推進業務」(2016年度-:三重県鳥羽市)
  • 「白馬村観光地経営指標整備等業務」(2016年度-:長野県白馬村)
  • 「平成27年度地域新成長産業創出促進事業費補助金(国際化に対応した地域における消費単価向上支援事業)」(2015年度:経済産業省)
  • 「これからのエリアマネジメントに関する調査研究業務」(2015-16年度:北海道倶知安町)
  • 「由布市観光基本計画見直し支援業務」(2015年度:大分県由布市)
  • 「由布市観光新組織設立推進事業」(2015年度:大分県由布市)
  • 「近江八幡版DMO形成計画策定業務」(2015年度:滋賀県近江八幡市)
  • 「阿寒・フォレスト・ガーデン構想推進業務」(2015年度-:特定非営利活動法人阿寒観光協会まちづくり推進機構)
  • 「阿寒地域魅力向上プロジェクト推進調査業務」(2014年度:環境省釧路環境事務所)
  • 「第二次鳥羽市観光基本計画策定業務」(2014年度:三重県鳥羽市)
  • 「漁業と観光の連携促進計画策定業務」(2014年度:(一社)鳥羽市観光協会)
  • 「白馬村観光地経営計画策定業務」(2014-15年度:長野県白馬村)
  • 「観光まちづくり推進体制に関する研究」(2014年度:山梨県富士河口湖町)
  • 「由布市観光新組織設立に関する調査研究業務」(2014年度:大分県由布市)
  • 「新財源(入湯税)の活用に関する長期計画」(2014年度:特定非営利活動法人阿寒観光協会まちづくり推進機構)
  • 「青森県観光基礎調査事業」(2013年度:青森県)
  • 「米粉活用観光まちづくり業務委託」(2013年度:新潟県胎内市)
  • 「春日山城跡を活かした観光振興方策策定に係る業務」(2013年度:公益社団法人上越市観光コンベンション協会、上越商工会議所)
  • 「安曇野市観光ビジョン策定業務」(2012年度:長野県安曇野市)
  • 「阿寒湖温泉・将来土地利用検討調査」(2012年度:特定非営利活動法人阿寒観光協会まちづくり推進機構)
  • 「東松島市観光ビジョン策定に向けた基礎調査」(2011年度:(株)奥松島公社(東松島市))
  • 「雫石町観光・交流行動計画策定業務」(2010年度:公益財団法人東北活性化研究センター) など

<略歴>

職歴

1981年4月財団法人日本交通公社(調査部 観光計画室 研究員)入社
1996年2月地域計画室長・主任研究員
2003年6月研究調査部次長
2005年6月研究調査部長
2013年6月公益財団法人日本交通公社 理事・研究調査部長
2013年10月理事・観光政策研究部長
2018年4月立教大学観光学部特任教授 現在に至る
2018年6月理事退任、上席客員研究員 現在に至る

筑波大学大学院 客員教授
東京都観光まちづくりアドバイザー

学歴

1981年3月筑波大学第三学群社会工学類都市・地域計画専攻 卒業

資格

技術士(建設部門/都市及び地方計画)

学会

日本観光研究学会(副会長)
日本都市計画学会

出身地

新潟県

研究員コラム

(最終更新:2019.05.21)