「JTBF旅行意識調査」は、国民の人口構成に近いパネルを確保して中長期的な国民の旅行に対する意識について把握することを目的とした調査であり、通常は年1回、コロナ禍においては調査回数を年2回に増やして実施しています。

「JTBF旅行実態調査」は、国民の旅行実施内容を旅行目的、同行者、旅行先、旅行先での行動などで把握することを目的とした調査であり、四半期ごとに実施しています。全体調査とトリップ調査から成り、トリップ調査は当該期間中に観光旅行を実施した人を対象としています。

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本研究では、（株）日本政策投資銀行（以下DBJ）と共同で「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」を実施している他、主に訪日旅行商品の特徴や傾向を把握する「JTBF訪日旅行商品調査」などを実施しています。

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当財団では、自主研究として、地方公共団体を対象とする観光政策アンケート調査を2014年度から継続的に実施しています。2018年度からは、従前の成果を踏まえ、都道府県と市町村とで可能な限り統一の調査項目を利用する等の調査票の見直しを行い実施しています。

2020年度は、2020年1月からの新型コロナウイルス感染症の流行をうけ、従来の調査項目を一部縮小し、新型コロナウイルス感染症対策として取り組んだ施策等についての項目を追加しています。

主な調査項目としては、都道府県・市町村における観光行政に関わる基盤整備の状況（職員数、予算、職員の知識・技能）、前年度及び当年度の観光政策・重点施策、都道府県と市町村との役割分担、新型コロナウイルス感染症の影響や対策（自治体として取り組んだ施策、プロモーションの再開にあたっての条件、観光振興計画等の見直し状況）等です。

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同台帳は、観光調査等において活用されてきた一方で、今日の観光動向および観光活動の変化を勘案した評価の枠組みの再構築と観光資源の再評価の必要性が高まってきました。そこで、2014年度より観光研究者や観光実務の専門家など有識者7名による「観光資源評価委員会」を設置し、評価の枠組みの構築と、特Ａ級、Ａ級資源の決定を行いました。

2015年度からは特別地域観光資源（Ｂ級資源）の定義や評価基準の再整理とＢ級資源の選定を行い、「全国観光資源台帳」を整理・更新しました。

2017（平成29）年度には、本研究の集大成として、「全国観光資源台帳」と、現在廃版となっている「JTB新日本ガイド」の全コンテンツデータ（約44,000件）を統合、精査、改訂し、観光研究の視点から、日本交通公社ならではの知見を加えた観光情報の公開に向けた検討に着手しました。

観光・旅行分野の学識経験者・実践者からなる「観光資源評価委員会」で観光資源の再評価を行うとともに、観光・旅行、地域に精通した専門家（目利き）により観光資源の「概要」や「見どころ」を順次整理しています。

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