危機管理 | (公財)日本交通公社

マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2025年度）

webkamitomo — Tue, 27 May 2025 04:30:40 +0000

【取り組み1】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2025の開催
マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指すシンポジウムを開催

【取り組み2】国外先進地（北米）への視察
国内外の先進地等への視察を実施
※2025年度においては、「カナダブリティッシュコロンビア州ウィスラー・サンピークス」への視察を実施

【取り組み3】1000人モニター2025
昨年度同様、消費者モニターを募集したライト層等への意識調査を実施（12～3月頃）

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観光産業従業員の災害対策への認識に関する研究（2025年度）

webkamitomo — Sat, 10 May 2025 06:54:33 +0000

災害時の観光客の安全管理においては、観光産業従事者が大きな役割を担うとする指摘がある。この前提のもと、災害発生時の従業員の行動選択に先立つ自然災害のリスクの認識について、現状把握と課題分析を目的とする。
このために、有馬温泉、道後温泉、草津温泉において、宿泊施設の従業員へヒアリングを行い、①日本人従業員と外国人従業員、②宿泊施設の所在地の環境条件の２つの観点から比較・分析した。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2024年度）

Tue, 28 May 2024 04:50:38 +0000

2024年度は、シンポジウムの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げについて検討する。なお、1000人モニター実験は、継続的な受託事業とすることを念頭においたシステム設計、関係者調整を行うとともに、消費者の意識や行動を収集するインフラとする。

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地域内の観光連携体制構築業務（2023年度）

Wed, 31 May 2023 01:14:39 +0000

奥会津７町村の広域観光連携事業における持続可能な事業実施体制の方向性検討、支援制度構築を行った。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2023年度）

Wed, 08 Mar 2023 05:36:51 +0000

本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境は一変し、事業継続すら危ぶまれる状況となった。これを受け、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとして、具体的な情報提供、実践的取り組みを行いながら、地域、事業者の支援を行うこととする。これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」に改名し、オールシーズンを対象とした展開とする。

2023年度は、シンポジウムの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げやリフト券のサブスクリプションモデルの導入可否について検討する。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2022年度）

Mon, 16 May 2022 01:14:05 +0000

本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境は一変し、事業継続すら危ぶまれる状況となった。これを受け、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとして、具体的な情報提供、実践的取り組みを行いながら、地域、事業者の支援を行うこととした。これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」に改名し、オールシーズンを対象とした展開した。

2022年度は、リゾート・レジリエンス・セミナーの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、サブスクリプションモデルの発想を元に、国内テール市場の立ち上げや休眠層の再開、平日連泊需要の喚起策について検討した。

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アジア太平洋地域との連携体制構築業務

Tue, 29 Mar 2022 07:45:46 +0000

アジア太平洋地域における安全保障環境の変化に伴う課題等を踏まえた沖縄との連携の方向性等についての調査、アジア太平洋地域の各種分野における有識者等の会議、シンポジウム等を開催した。

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マウンテンリゾートの国際化に関する研究（2021年度）

mktvadmin — Fri, 25 Jun 2021 06:30:31 +0000

2021年度は、リゾート・レジリエンス・セミナーの開催、1000人モニター実験の実施、検疫システムの展開に取り組み、会員事業者や地域がコロナ禍への対抗策としてより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げやリフト券のサブスクリプションモデルの導入可否について検討する。なお、1000人モニター実験は、3年間の中で、継続的な受託事業とすることを念頭においたシステム設計、関係者調整を行うとともに、消費者の意識や行動を収集するインフラとし、その分析結果については学術論文の投稿につなげる（学術的知見も収集する）。

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これからの観光政策に関する研究（2020年度）

mktvadmin — Mon, 20 Jul 2020 02:30:08 +0000

近年、観光立国の実現に向け国の施策が強く推進され、地方自治体においても「観光」政策がますます重要な位置づけになってきていた所、2020 年早々からの新型コロナウイルス感染症（COVID-19、以下、新型コロナ）の拡大により、各地域の観光の先行きは見通せない状況となった。

そこで、COVID-19の影響を受けての各種検討を共通テーマとし、中長期的、および短期的の両面を視野に入れながら、複数の観光政策関連の自主研究を「これからの観光政策に関する研究」として一体的に展開した。2020年度については以下の4つを主テーマとしそれぞれから得られた知見を連携させることで相乗効果を図りながら実施した。

（1）「レジリエントな観光地(※)のあり方に関する研究」
（2）観光政策の実態・変遷に関する研究
（3）「観光地のスマート化に関する研究」
（4）「ビジネス需要と地域観光振興に関する研究」

※レジリエントな観光地＝新型コロナだけでなく、他の感染症や自然災害、経済恐慌等、大きな環境変化が生じた後でも対応力、競争力のある観光地、と仮に定義

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スキーリゾートの国際化に関する研究（2020年度）

mktvadmin — Mon, 20 Jul 2020 02:00:45 +0000

スキーリゾート研究会は2020年度で2年目となる研究会で、スキー場やDMOなどの法人会員及び個人会員を構成員としている。日本のスキー場に対する関心は世界的に高まっており、その魅力を象徴的に示すキーワード「Japow」の検索ボリュームは毎年高まるなど、競争力を高めてきていた。また、こうした動きは2022年に予定されている北京五輪に向けて更に強まっていくことが予想されていた。本研究会は、日本のスキー場を「Japow」を核にブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートとしていくことを目指し、その実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的として、北京五輪が開催される2022年までの開催を予定していた。しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大によって状況が大きく変化したことを受けて、本研究会では、急遽、スキー場として新型コロナウイルス感染症について実施すべき対策を疫学専門家のアドバイスを受けながら議論し、賛同する団体及び実際に対策を実施するスキー場にてコロナ対策を展開することを目的の主眼と置くことにした。

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