2年前のコラム（ 2023年6月公開「コロナ禍を経た日本人の国内旅行市場のいま」）において、2022年のデータをもとに、市場回復の鍵が旅行頻度にある可能性を指摘しました。当時はまだコロナ禍からの回復途上にあり、全国旅行支援などの政策の影響が含まれる過渡期でしたが、あれから2年が経過し、市場はどのように変化したのでしょうか。当時見え始めた変化の兆しは、一過性だったのか、それとも日本の旅行市場に定着したのか。今回は、直近の2024年データをもとにみていきたいと思います。

2019年水準を超えた市場

まず、図1で市場全体の規模感をみてみましょう。2024年の国内宿泊観光・レクリエーションの延べ旅行者数は、2019年を100とした値で102となり、コロナ前水準を上回りました。しかし、単純に元に戻ったわけではありません。2年前の分析でも「旅行参加率は戻りきっていないが、行く人の回数は増えている」という傾向がみられましたが、この傾向は現在、より鮮明になっています。延べ旅行者数を構成する3要素を2019年比で分解してみると、人口要因はマイナス、旅行経験率は回復しつつも縮小するなか、旅行平均回数のみが1割増とプラスに寄与しています。これは、2年前に見られた傾向が一時的なものではなく、旅行コア層が市場を牽引する力がより強まったという市場構造に移行したことを示しています。特筆すべきは、この頻度上昇が宿泊費高騰などのインフレ下で起きている点です。2021年後半以降、さまざまなモノやサービスで値上げが相次ぎ、日本では物価上昇が続くなかであっても、旅行平均回数が2019年を上回っているという事実は、コア層にとって旅行が節約の対象ではなく、生活における優先順位が高い不可欠な消費として位置づけられていることが推察されます。

図1　国内宿泊観光・レクリエーション旅行における延べ旅行者数等の推移（性・年代別）

若年層の活発化とシニア層の二極化

この構造変化を深掘りするため、性・年代別の「旅行経験率×平均回数」の散布図（図2）をみてみましょう。全体の傾向としては、2020年～2021年に左下（経験率減・回数減）へ落ち込んだ後、2022年〜2024年にかけて右上へ回復する軌跡を描いています。特に、縦軸の平均回数に注目すると、多くの年代で、コロナ前の2019年よりも高い位置、または同水準に達しています。これは、ライト層が戻りきらない一方で、コア層のリピート率が高まっていることを示しています。

年代別では、20代の動きが顕著です。2年前も、20代女性の回復の早さに注目しましたが、現在もその傾向が継続しており、突出した伸びを示しています。散布図において、20代、特に女性の動きは、全年代の中で最も変動幅が大きくなっています。2022年～2024年は右上に大きく動いており、経験率・実施者の旅行回数ともに2019年水準を大幅に上回りました。デジタルネイティブである若年層においてリアルな移動や体験の価値が相対的に向上していると考えられます。友人との旅行、推し活に伴う遠征、体験型のアクティビティなど、彼らにとって旅は生活における優先度の高い消費として定着しており、その高い行動力は旅行市場全体を牽引する存在となっています。

一方で、70代以上のシニア層はどうでしょうか。2年前のコラムでは、特に70代女性の戻りの遅さから市場離脱を懸念点として挙げました。2024年のデータを見ると、この傾向は二極化として固定化したことが分かります。グラフの縦軸である回数は2019年と同程度かそれ以上に伸びていますが、横軸の経験率は依然として低いままです。健康で活動的なシニア層は、以前と変わらず、あるいはそれ以上に積極的に旅行を楽しんでいます。時間的なゆとりを活かし、平日の旅行や長期滞在など、質の高い旅を頻繁に行っている層です。その一方で、外出習慣の変化や体力的な理由などから、旅行というレジャーから離れてしまった層も一定数存在し、その層が市場に戻ってきていないことが、経験率の伸び悩みに繋がっています。シニア市場は多くの人が楽しむ市場から、旅行実施層と非実施層の二極化が進んだ市場へと変化したのです。

図2　国内宿泊観光・レクリエーション旅行における旅行経験率×実施者の旅行平均回数（性・年代別）

おわりに

人口減少が続く国内市場において、単に観光客数の拡大のみを追うことには限界があります。データが示すのは、旅行頻度の高い層が市場を牽引しているという事実です。観光地や事業者には、新規客の獲得以上に、一人の旅行者と深く継続的な関係を築くことが、これまで以上に求められる局面にきていると言えるでしょう。

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国内宿泊旅行市場は「旅行をしない人」が増える一方、「旅行をする人」はますますたくさん旅行をするようになる「二極化」が進行しています。

国内宿泊旅行（観光・レクリエーション目的）の実旅行者数の構成比（図1左図）をみると、年に1回も旅行をしない人の割合は、2014年の46.8%から、2024年には50.5%に上昇しています。一方、年に4回以上旅行をする人の割合も同時に増加しており、旅行実施者（年に1回以上旅行する人）の平均旅行回数（図1右図）は2014年の2.37回から2024年の2.86回へと約0.5回も増加しています。

ただし、年代によって傾向は異なります。年代別に旅行実施率（年に1回以上旅行をする人の割合）の変化を見ると、2014年から2024年までの10年間で、60代や70代は大きく減少している一方、20代は増加しています。上の年代ほど、旅行実施率が大きく減少したために、二極化が進行したものとみられます。

「旅行の阻害要因」の変化

なぜ、年代によって傾向が異なるのでしょうか。様々な要因が考えられますが、ヒントとなるデータのひとつとして、「旅行の阻害要因」から考えてみたいと思います。「旅行の阻害要因」は、当財団が毎年実施している「JTBF旅行意識調査」において把握しているもので、過去1年間に一度も旅行をしなかった人に対して、その理由を尋ねた結果です。

まず、60代の阻害要因について、2014年と2024年を比較してみます（図3）。

2014年は「休暇がとれない」という阻害要因が最も大きく3割弱が選択していましたが、2024年には大きく減少しました。休暇のとりやすさという点からは、以前よりも旅行をしやすい環境になっているようです。

一方、2014年には1割にも満たなかった「ペットがいる」や、1割強だった「介護しなければならない家族がいる」という阻害要因が大きく増加し、2024年には全体の中でそれぞれ2位・3位になりました。加えて、2014年はほとんど選択されていなかった「旅行商品や宿泊･交通の値段が割高」という阻害要因も上昇しています。

以上から、60代はペットの存在や介護の都合、そして昨今の物価高など、新たな阻害要因の出現により、旅行をしない層が増加した可能性があります。

続いて、20代の阻害要因について見てみます（図4）。まず、60代と同様に「休暇がとれない」という阻害要因が減少しています。2014年には50%が選択しており、阻害要因のなかでは他を大きく引き離して1位となっていましたが、2024年には他の阻害要因との差が小さくなりました。前述のとおり、過去10年間で20代の旅行実施率は上昇していますが、これは働き方改革などの成果もあり、休暇の取りやすさという点で旅行をしやすい環境になってきたことが影響している可能性があります。

一方で、2014年はあまり存在感のなかった「旅行に関心がない」「旅行以外にやりたいことがある」「行きたいと思うところがない」といった阻害要因が、2024年には上昇しています。

10年前の20代は、旅行をしたくても休暇がとれなかったために、結果として旅行をできなかった人が、それなりの割合で存在していたと考えられます。一方、現在の20代は、「旅行に行きたくても行けない人」の割合は減少し、代わりに「旅行に行きたいと思わないから旅行をしない人」が増加している可能性があります。

20代の「旅行に対する関心の幅」の縮小

20代の旅行に対する意向の低下について、同じ「JTBF旅行意識調査」で把握している「行ってみたい旅行タイプ」からも深堀してみます。これは、図5にあるとおり、約30個の旅行タイプについて、それぞれの実施意向を尋ねたものです。20代の「行ってみたい旅行タイプ」をみると、2014年から2024年にかけて、ほとんどの旅行タイプが減少しています。

この変化は年代によって異なり、「行ってみたい旅行タイプ」の平均選択個数の変化（図６）をみると、若年層ほど大きく減少していることが分かります。

10年前は、若年層ほど「行ってみたい旅行」タイプがたくさんあり、それが年代の上昇とともに減少する傾向にありましたが、現在では、若年層も高齢者も、旅行における興味・関心の幅はそれほど変わらないようです。

まとめ

過去10年間における旅行意識の変化について、年代による違いを見てきました。

高齢者層は、新たな阻害要因の出現によって「旅行をしない人」が増える一方、「旅行をする人」はたくさん旅行をするようになる「二極化」が進行しました。

若年層は、休暇が取得しやすくなったことなどの環境的な要因から「旅行をする人」が増えている一方、同時に、旅行に対する意向の低下も見られています。若年層ほど、価値観や趣味・嗜好が多様化していると言われていますが、それは旅行以外の分野に広がっているようです。将来の旅行市場を占ううえでは、若年層の価値観や趣味・嗜好と旅行意向との関係について、今後の更なる研究が求められます。

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今後行ってみたい旅行タイプ

今後1～2年の間に行ってみたい旅行タイプの中長期的な推移を図表1に示しました。こちらは、2024年の上位7位について、その経年推移を示したものになります。この7項目は2016年から固定、つまり、順位は変われどもその顔ぶれは変わっていません。もう少し遡った1998年、2004年、2009年も、「都市観光」を除いて同じ顔ぶれです。では、当時は上位7位に何が加わっていたのか、それは、破線で示した、見るもの、遊ぶものにはこだわらず仲間や家族と楽しく過ごす旅行である「おしゃべり旅行」です。1998年、2004年は6位に入っていましたが、2024年では14位となりました。「おしゃべり旅行」は2024年も2割弱を占めており、現在も一定の需要はあるものの、旅に求めるものがより明確化されてきたと考えられます。

図表1　今後1～2年間で行ってみたい旅行タイプ（2024年の上位7位）
＜1998年、2004年、2009年、2016年、202年、2024年＞【複数回答】

続いて、近年の動向に着目してみてみると、「グルメ」が右肩上がりで伸びていることがわかります（図表2）。図表3は、性・年代別に行ってみたい旅行タイプをみたもので、縦軸は2024年の値、横軸は2016-2018年の3か年平均を100とした場合の2024年の値を示しています。つまり、右上にプロットされる旅行タイプは、実施意向が高く、かつ、意向の伸びが大きいものになります。まず縦軸の実施意向に着目してみると、18～29歳は「グルメ」、30代は「テーマパーク」と「温泉旅行」、40代は「グルメ」と「温泉旅行」、50代は「温泉旅行」、60代は「自然観光」と「温泉旅行」、70代は「温泉旅行」と、年代によって人気の旅行タイプは異なります。次に横軸の実施意向の伸びをみてみると、30代を除き、各年代において最も伸びを示したタイプは「グルメ」となりました。全年代に共通して、唯一右上にプロットされたのは「グルメ」のみでした。グルメはもともと人気のある旅行タイプですが、近年のトレンドとして、旅行におけるその位置づけは年々高まっていると言えるでしょう。

図表2　今後1～2年間で行ってみたい旅行タイプ（2024年の上位7位）
＜2018年～2024年直近3か年の移動平均＞【複数回答】

図表3　今後1～2年間で行ってみたい旅行タイプ（2024年の上位7位｜性・年代別）【複数回答】

行ってみたい旅行タイプ×行ってみたい旅行先

次に、行ってみたい旅行タイプとして、どの地域が具体的に思い浮かぶのかをみていきます。実施意向が高く、かつ、意向の伸びが大きい「グルメ」について、2017年、2021年、2024年の行ってみたい旅行先上位5位を図表4上に示しました。いずれの年も「北海道」が変わらず1位であり、「韓国」は徐々に順位を上げています。
ここで、2024年の行ってみたい旅行タイプ20位の「スポーツ観戦」に着目し、行ってみたい旅行先をみてみましょう（図表4下）。お気づきでしょうか、「アメリカ」の回答率が14%→19%→35%と上昇しています。これは、メジャーリーグ史上初の50-50を達成するなど前人未到の活躍をしている大谷翔平選手への注目が、旅行先の選択に影響を及ぼした結果と言えるでしょう。

図表4　行ってみたい旅行×行ってみたい旅行先

おわりに

今回は行ってみたい旅行を取り上げ、時代とともに変わるのかをみていきました。中長期的なトレンドとしてはおしゃべり旅行を除く上位の項目には大きな変動はなく、近年の動向としてはグルメ旅行が着目されていることがわかりました。
ここでは行ってみたい旅行タイプ上位7位を取り上げてみてきましたが、10月に発行した『旅行年報2024』では、42の旅行タイプについて掲載、本コラムの後半でみてきた旅行タイプ別の行ってみたい旅行先も掲載しています（第Ⅰ編　日本人の旅行市場／Ⅰ-４ 日本人の旅行に対する意識）。このようなデータは一時点の結果のみをみるのではなく、経年でみることによってみえてくるもの、また、他地域と比較することによってみえてくるものがあります。

本ホームページではPDF版を公開していますので、ご興味のある方は、ぜひ、ご活用ください。
https://www.jtb.or.jp/book/annual-report/annual-report-2024/

参考

*1　株式会社JTB　年末年始（2024年12月23日～2025年1月3日）の旅行動向
https://www.jtbcorp.jp/jp/newsroom/2024/12/05_jtb_24-25_New-year-holiday.html

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一方、国内旅行市場に目を向けてみると、2023年の日本人国内延べ宿泊旅行者数（速報）は2.8億人と、2019年の9割程度となりました（観光庁「旅行・観光消費動向調査」）。1人あたりにすると、年間平均2.2回、国内宿泊旅行に行ったことになります。

日本では、コロナ禍以前から国内旅行者数は漸減傾向にありますが、世界各国の国内旅行市場のなかでどのような位置づけにあるのでしょうか。

国内宿泊旅行が多い国・地域

2023年6月に策定された観光庁・JNTO「訪日マーケティング戦略」で対象としている市場のうち、国内延べ宿泊旅行者数が公表されている国・地域を対象とし、各国・地域の１人あたり国内宿泊旅行平均回数を図表1に示しました。

コロナ禍前の2019年をみると、豪州が最も多く4.6回／人、次いでスペイン、マレーシアが3.5回／人、韓国が3.1回／人と続きます。日本は2.5回／人と、15か国・地域のなかで7番目でした。

2022年でみると、多い順から豪州、スペイン、フランス、カナダと続き、日本は9番目となりました。世界各国と比べると、日本人の国内宿泊旅行平均回数は多いとは言えない状況にあります。

図表1　１人あたり国内宿泊旅行平均回数

出典：UN Tourism「Tourism Statistics Database」、国連統計局「Demographic and Social Statistics」をもとに筆者作成

韓国との比較

ここで、上位に位置する韓国を取り上げ、深掘りして日本と比較してみます。

2019年の１人あたり国内宿泊旅行回数は、日本2.5回、韓国3.1回とその差は0.7回ですが、観光に絞ってみると、日本1.4回、韓国2.5回とその差は1.1回に広がることがわかりました（図表2上）。

次に、国内宿泊観光旅行における旅行経験率（1年間に旅行を1回以上した人の人口に占める割合）をみると、コロナ禍前の2019年、日本では国民の約半数が旅行に行ったのに対して、韓国では国民の7割超が旅行に行っていました（図表2下）。

2022年でみても、日本４割に対して韓国は７割となり、日本のほうがコロナ禍の影響を受け、さらに差が開いていることがわかりました。

ここまで見てきたように、日本よりも韓国のほうが、旅行がより身近な存在であると言えるでしょう。

図表2　旅行平均回数、旅行経験率の日韓比較

出典：観光庁「旅行・観光消費動向調査」、韓国文化体育観光部「国民旅行調査」をもとに筆者作成

さらに、観光に絞って年代別の旅行経験率をみたものを図表3に示しました。

旅行経験率が最も高い年代は、日本では20代（56%）、韓国では30代（81%）となりましたが、日韓ともに40代以降は年齢を重ねるに連れ旅行経験率は減少し、70代以上が最も低くなりました。とはいえ、韓国の70代の旅行経験率は54%であり、日本の20代と同程度、旅行に行っています。70代以上の同行者をみると、韓国では家族・夫婦が8.5割を占めました。

一方、日本の状況を(公財)日本交通公社「JTBF旅行実態調査」を用いて確認したところ、家族・夫婦は6.5割にとどまり、その分、友人・恋人の割合が韓国よりも高くなりました。ただし、同行者については、韓国では複数回答、日本では単一回答で聴取しているため、直接比較はできない点に留意が必要です。

図表3　国内宿泊観光旅行における年代別旅行経験率の日韓比較（2022年）

出典：観光庁「旅行・観光消費動向調査」、韓国文化体育観光部「国民旅行調査」をもとに筆者作成

おわりに

今回は、国内旅行市場を国際比較の観点からみてきました。

日本では、コロナ禍以前から旅行経験率が低減傾向にあります。さらに、以前のコラムで言及しましたが、コロナ禍を経て、特に70代の旅行経験率が大きく落ち込み、回復が遅れています。

諸外国では日本より高い旅行経験率が実現されていることから、日本にもまだ伸びしろがあると考えられます。高齢者も含めた旅行経験率の底上げに向けて、諸外国の取組にも注目していきたいと思います。

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このコラムを執筆している2月中旬は、中華系の国々では春節（旧正月）の連休ということもあり、都内の街中や電車の中でも中華系外国人観光客の姿が目立ちます。メディア等でも、彼らの動向に着目した記事や報道を多く目にします。ただし、中国人観光客については、コロナ禍前は消費額ベースで見たインバウンド市場全体の3～4割を占めていたにもかかわらず、他の国々と比べて観光客の往来再開が遅れているという状況も続いています。国土交通省が公表している国際就航状況※1を見ると、2019年冬ダイヤでは192便／週であった中国との直行便は、2023年冬ダイヤでは99便／週と、約半数にとどまっています（図表1）。2024年の春節をきっかけに航空便数が復活していくことが期待されますが、完全にコロナ禍前の状況に戻るということではなく、客層や嗜好に変化が起きていることは必然であると考えられます。約4年間の間に、団体旅行から個人旅行へのさらなるシフトや、体験を重視する一方で「爆買い」は以前より控えめになっている、というような仮説もよく耳にします。

そこで、本コラムでは、観光庁による訪日外国人消費動向調査※2における「観光・レジャー目的」の訪日中国人旅行者の結果を用いて、コロナ禍前との変化を検証していきたいと思います。

なるべく直近のデータから中国人観光客の傾向を把握するため、観光庁による訪日外国人消費動向調査の公表結果のうち、2024年2月現在最新の公表データである、2023年10-12月期を分析対象とします。また、コロナ禍前の比較データとしては、季節変動による影響を考慮するため、2019年同期（10-12月期）を用います。

なお、消費単価を比較する際は、近年の円安の影響を考慮する必要があります。そのため、国際通貨基金（IMF）※3の月別為替レートデータから、2019年10-12月期を基準とし、為替変動による上昇分を差し引いた2023年10-12月期の消費単価を用いて比較します。

図表1　中国から日本への直行便回復状況

訪日中国人観光客の旅行形態の変化

まずは、訪日中国人観光客の基本的な属性や旅行形態の変化について見ていきます。図表2～6は、訪日中国人観光客の「居住地」「滞在日数」「日本への来訪回数」「同行者」「旅行手配方法」について、2019年10-12月期と2023年10-12月期の結果をそれぞれ比較したものです。

図表2　居住地【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

図表3　滞在日数【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

図表4　日本への来訪回数【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

居住地では、上海市の割合が約25％から約40％へと顕著に増加し、山東省や遼寧省の割合がやや減少しています（図表2）。都市部の割合が増えている理由については同調査の結果のみからは判断できませんが、日本への就航便が都市部から回復している等の理由が考えられます。

続いて、滞在日数をいくつかのカテゴリーに分けた分布を見ると、6日間以下の割合が減少し、7日間以上の割合が増加しています（図表3）。なお、平均泊数では、2019年10-12月期の5.6泊に対し、2023年10-12月期は6.8泊と、1.2泊増加しています。

日本への来訪回数は、2019年10-12月には約半数を占めていた「1回目（初めて）」の割合が約3割に減少し、その分リピーターの割合、特に6回目以上の割合が増加しています（図表4）。

図表5　訪日旅行の同行者【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

図表6　旅行手配方法【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

訪日旅行の同行者では、「自分ひとり」の割合が約1割から約3割へ増加している一方で、2019年10-12月期では最も多かった「友人」の割合は約3割から約2割に減少しています（図表5）。

旅行手配方法は、2019年10-12月では約3割ほどであった団体ツアーへの参加割合が激減し、2023年10-12月期では95％以上が個別手配での旅行となっています（図表6）。旅行スタイルへの好みが変化したことも考えられますが、図表1で示したように、便数（座席数）が限られることで団体旅行の数が減っている可能性も考えられます。

訪日中国人観光客の消費動向の変化

続いて、訪日中国人観光客の、コロナ禍前と比較した消費動向の変化について見ていきたいと思います。

図表7　費目別購入率【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

図表8　娯楽等サービス費の購入率【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

図表7は、費目別購入率の変化を示したものです。宿泊費、飲食費、交通費については、2019年10-12月期から2023年10-12月期にかけて増加し、購入率が9割を超えるようになっています。これは、2019年では団体旅行へのパッケージツアー代金として支払っていた費目が、個別手配へのシフトにより、費目別の料金として計上されるようになったためではないかと推察されます。

また、娯楽等サービス費については、約4割から約5割へと増加しています。図表8でさらに細かい費目別に見てみると、「テーマパーク」「舞台・音楽鑑賞」「美術館・博物館・動植物園・水族館」で、購入率が大きく増加していることがわかります。

図表9　費目別購入者単価【観光・レジャー目的】

出典：観光庁「訪日外国人消費動向調査」※2の結果より筆者作成

続いて、費目別の購入者単価を見てみると、宿泊費、飲食費は増加、交通費はやや増加しています（図表9）。これらの費目は滞在日数と連動する費目であることから、図表2で示したように、滞在日数全体が増加していることが影響していると考えられます。
また、購入率では2019年から増加傾向が見られた娯楽等サービス費については、購入者単価には変化は見られませんでした。買い物代については、観光・レジャー目的の訪日外国人全体の購入者単価が約6万円であることを考えると、中国人観光客の単価は高い水準ではありますが、コロナ禍前と比較するとやや減少傾向にあると言えそうです。

まとめ

訪日中国人観光客の属性や行動は、図表2～6で示したどの項目を見ても、コロナ禍前と比較して明らかに変化していることがわかりました。また、これらの客層の変化は、消費動向の変化にも、当然影響しているものと考えられます。特に、娯楽等サービス費の購入率が上がっていることから、体験への関心が高まっている傾向は見られますが、まだ消費単価の増加には至っていないことがわかりました。また、買い物代は高い水準ではあるものの、やや減少傾向であることが確認できました。

本コラムでは、直近のデータから中国人観光客の傾向を検証するため、10-12月期のデータのみを用いて比較を行いましたが、春節が含まれる1-3月期や、夏休みである7-9月期にはまた違った傾向となったり、航空便数がコロナ禍前の水準に戻ることで団体旅行が復活する等、さらに変化する可能性もあるため、引き続き今後の各期の動向にも注視していきたいと思います。

2024年の春節をきっかけに中国との往来が回復し、訪日旅行市場全体がさらに活気づくことを期待したいです。

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旅行再開の動き、旅行頻度はコロナ禍前の水準超え

観光庁「旅行・観光消費動向調査」によると、2022年の日本国内の宿泊観光・レクリエーション延べ旅行者数は1億4,483万人となりました。日本人の国内旅行市場はコロナ禍で半減しましたが、コロナ禍前の8割超の水準まで回復したことになります。

コロナ禍においては、旅行経験率（1年間に旅行を1回以上した人の人口に占める割合）が52%から28%へと大きく落ち込みました。行動制限やコロナへの不安などの影響によって、これまで旅行をしていた人の約半数は旅行を控えていましたが、2022年の旅行経験率は43%と大幅に回復、旅行を控えていた人たちが旅行を再開させる動きがみられました。一方、旅行実施者の旅行平均回数（旅行に行った回数の平均）はコロナ禍においてもさほど下がらず、2022年にいたってはコロナ禍前の水準を上回る勢いでした。

図1　国内宿泊観光・レクリエーション旅行における延べ旅行者数等の推移（性・年代別）

出典：観光庁「旅行・観光消費動向調査」をもとに筆者作成

回復が早い20代女性、遅い70代女性

旅行を控えていた人たちが旅行市場に戻りつつありますが、いまだ2割は戻ってきていません。前回のコラム（2021年データ）では、70代の離脱率が高いことについて触れましたが、その傾向は続いているのでしょうか。また、性別や年代によって、コロナ禍からの回復傾向は異なるのでしょうか。それを確認するため、コロナ前の2019年から2022年の旅行経験率と実施者の旅行平均回数の推移を、性・年代別にみたものを図2に示しました。

まず10代からみていきます。2019年から2020年にかけて男女ともに経験率・回数が大きく減少し、2021年はその状態がほぼ変わらず。2022年に両指標とも大きく回復したものの、コロナ禍前の水準にはあと一歩でした。この動きは、男女による差はあまりみられませんでした。

一方、20代は男女間で差がみられました。コロナ禍の影響をより受けたのは女性であり、経験率・回数ともに大きく減少したものの、その回復は早く、2022年の旅行回数はコロナ禍前の水準を上回りました。経験率も、コロナ禍前の水準と比べ女性は0.5割減、男性も1割減まで回復しています。なお、40～50代も、20代同様、男性に比べて女性のほうがこの間の変動幅が大きくなっていました。

30代は、男女ともに、2020年に経験率・回数が大きく減少、2021年は経験率はさらに減少したものの回数は回復傾向に、2022年は経験率も回復した、という状況でした。経験率は女性、回数は男性が高いという違いはありますが、経年の変化は男女によらず、相似形に近い形の動きがみられました。60代も同様の傾向でした。

最後は70代です。男女ともに、2020年に経験率・回数が大きく減少し、2021年はさらに減少が続きました。

2022年になって両指標ともプラスに転じ、旅行回数は急回復、コロナ禍前の水準を上回るほどでした。一方、経験率はコロナ禍前の水準と比べると男性3割減、女性4.5割減であり、他年代に比べて戻りが遅れています。

図2　国内宿泊観光・レクリエーション旅行における旅行経験率×実施者の旅行平均回数（性・年代別）

※原点は2019年～2022年の全体平均
出典：観光庁「旅行・観光消費動向調査」をもとに筆者作成

おわりに

今回は、コロナ禍を経た日本人の国内旅行市場のいまをみてきました。コロナ禍において旅行を控えていた人たちの旅行再開の動きに加え、旅行に行っている人がこれまで以上に高頻度で旅行に行っていることが、旅行市場の回復に繋がっています。旅行実施者が旅行回数を増やしている要因のひとつには、全国旅行支援の影響もあるでしょう。一方で、この支援を上手く使えていない、旅行を再開できていない層も一定数存在します。特に70代女性は、旅行に行く人はより行くようになっていると同時に、半数が旅行市場から離脱したまま、といった二極化がより進んでいます。この層の回復にはもう少し時間がかかると考えられます。

今回は観光庁「旅行・観光消費動向調査」のデータを用いましたが、公益財団法人日本交通公社では、新型コロナウイルス感染症の流行が旅行市場におよぼした影響把握を目的に、定期的に実施している「JTBF旅行実態調査」や「JTBF旅行実態調査」の調査内容を拡充し、分析を進めています。旅行市場にどのような変化があるのか、今後も引き続き注視していきたいと思います。

参考

※ 公益財団法人日本交通公社『観光文化257号　特集：ポスト・コロナで再起動する海外旅行』
https://www.jtb.or.jp/book/tourism-culture/tourism-culture-257/

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