ヒアリングでは、かつてバルセロナ市役所で観光計画策定に携わった経験のあるバルセロナ大学地理歴史学部のアリアス・アルベルト先生との意見交換をはじめ、バルセロナ市役所、バルセロナホテル協会、カタルーニャ州政府観光局、バルセロナ大学ホテル観光学院、エブロデルタ自然公園などを訪問し、それぞれ関係者へのヒアリング、意見交換を行いました。

また、歴史的建造物を活用した国営の宿泊施設「パラドール」の1つであるパラドール・デ・トルトーザ(Parador de Tortosa)やバルセロナ大学ホテル観光学院の運営するホテル・アリマラ(Hotel Alimara)、民泊など多様な宿泊施設に滞在しながら、サグラダ・ファミリア、カサ・バトリョ、グエル公園などガウディ建築をはじめボケリア市場、旧市街など多くの観光客が集中するエリアを実際に訪問し、その様子を視察しました。

今回の視察では、およそ1週間に渡ってバルセロナおよびその近郊に滞在し、バルセロナの観光の現状をあらゆる角度から視察した結果、多くの成果を得られた一方で、現地の様子と事前に見聞きしていた情報や一部報道とのギャップを感じる面もありました。視察を通じて得た知見は、当財団の機関誌「観光文化268号」において報告するとともに、今後の研究活動に活かしていきたいと思います。

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  バルセロナ大学ホテル観光学院の運営するホテル・アリマラ
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  城跡に建てられたパラドール・デ・トルトーザ（奥）とトルトーザのまちなみ

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  バルセロナ大学地理歴史学部　アリアス・アルベルト先生へのヒアリングの様子
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  バルセロナ市役所　ジュディット・ロメラ観光管理局長へのヒアリングの様子

【注】

• *1 https://ajuntament.barcelona.cat/turisme/en/strategic-management/lines-action/management-high-tourist-traffic-areas
• *2 https://ajuntament.barcelona.cat/turisme/en/review-special-urban-development-plan-tourist-accommodation-peuat

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スイスの国立公園等の保護地域制度、スイス国内を巡るトレイルや自転車観光の様子、コロナ禍を経た観光地マネジメントなど複数のテーマを設定し、訪問先の各地で現地調査・ヒアリング等を実施するとともに、世界を代表する高級山岳リゾートなど両国の観光地の様子を視察してきました。

テーマ1：保護地域制度

スイスにおける自然地域の公園について、チューリヒ近郊のチューリヒ・シルヴァルト自然公園（Wildnispark Zurich Sihlwald）、およびスイス東部のスイス国立公園（Parc Naziunal svizzer）とヴァル・ミュスタイア保護区（Biosfera Val Mustair）を訪問しました。これらの公園や保護区は、スイスでは共通する連邦法の中に位置づけられていますが、その立地や性質はそれぞれ異なり、目的や想定されるターゲットに応じた管理運営や情報発信がなされていました。

テーマ2：トレイル、自転車

スイスでは炭素を発生させない非動力系交通による観光ルートの整備に取り組んでおり、スイス全域わたって約10万基以上の統一的な標識とアプリケーションなどを通じてハイキングやサイクリング、クロスカントリースキーなどの情報を提供する「スイスモビリティ（SchweizMobil）」システムを運営しています。今回、ポントレジーナのマウンテンバイクルートや、自転車にやさしい都市の一つであるチューリヒとザンクトガレンのシェアサイクルシステムを体験しました。トレイルや標識の整備状況、公共交通機関との接続の様子など都市全体での自転車利用率を高めるための取り組み、自転車観光の現状と課題について視察しました。

テーマ3：DMO、観光地マネジメント

スイス・ザンクトガレン大学（Universität St. Gallen）のPietro Beritelli教授およびザンクトガレンのDMOであるザンクトガレン－ボーデン湖観光局（St.Gallen-Bodensee Tourismus）のThomas Kirchhofer氏を訪問し、スイスをはじめとした欧州における、DMOの財源としての宿泊税の使途決定の仕組みやDMOの活動評価の方法、昨今の観光地マネジメントの動向（住民とのコミュニケーション、コロナ前後の比較等）について意見交換を行いました。

また、オーストリア・レッヒのDMOであるレッヒ－ツュルス観光局（Lech-Zürs Tourismus GmbH）のHermann Fercher局長を訪問し、レッヒにおけるDMOの取組概要についても意見交換を行いました。

今回の視察では、いわゆる「アルプスの風景」とも言えるような美しい自然・農村景観や自然地域の公園・保護区の維持管理の仕組みや、市街地のまちなみも含めた景観をアクティビティとしてつなぐトレイル・自転車体験の提供、これらをデスティネーションとして魅力を打ち出し、マネジメントをするDMO等による観光推進の手法まで、一気通貫して経験し、有用な知見を得ることができました。これらで得た知見を今後の研究活動に活かしていきたいと思います。

▲スイス国立公園のビジターセンター視察の様子		▲スイス・サンモリッツの景勝地ポントレジーナにて レンタルE-bikeを体験した様子
▲ザンクトガレン大学のPietro Beritelli教授と		▲レッヒにおけるDMOのHermann Fercher局長と

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コロナ禍後のハワイ州への観光客数は、特に米国本土からの観光客を中心に急速な回復を見せています。ハワイ州観光局によると、2023年7月は、アメリカ西部からの渡航者数は2019年比7.9％増（※1）でした。一方で、日本からの渡航者数は2019年比60.7％減と、まだまだ回復に至っていないという現状もあります。
ハワイ州では、コロナ禍で観光客が激減していた2020年、ビーチの水質が改善しハワイの固有種が多く見られるようになるなど、観光客による環境への悪影響を多くの住民が実体験として経験しました。そして、コロナ禍後のハワイ観光は、2019年以前のオーバーツーリズム状態に戻すのではなく、「Regenerative Tourism（再生型観光）」に舵を切っています（※2）。

上記のような背景から、ポストコロナ期のハワイの現状を知るため、①日本人旅行者の回復状況、②Mālama Hawai‘i（※3）やボランティアツーリズムの取組、③ハワイのオーバーツーリズムの現状、④自然観光地における利用者管理といったいくつかのテーマを設定し、ハワイ大学マノア校旅行産業管理学部（School of Travel Industry Management, University of Hawai‘i at Manoa）やハワイ大学経済研究所（The Economic Research Organization at The University of Hawai‘i）等へのヒアリングや、オアフ島内の各観光地の視察を行いました。視察内容の詳細は、今後当財団の刊行物等で紹介していく予定です。

今回お会いした関係者の方々の多くから、「早く日本からの観光客が戻ってきてほしい」という声が聞かれ、ハワイにとって日本は重要な市場であることも実感しました。当財団として、今後もハワイの状況をウォッチしつつ、日本の状況も共有しながら、交流を続けていきたいと思います。

▲有料化や事前予約制等による利用者管理を行っているハナウマ湾の様子

▲ハワイ大学　旅行産業管理学部 Jerry Agrusa氏へのヒアリングの様子

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