世界的に「高付加価値旅行者」が注目を集めており、その動きは日本も例外ではない。我が国では「着地消費100万円以上」という定量的な条件に加え、旅行を通じて得られる知的満足や自己実現、そして「本物の体験」を追求する姿勢といった定性的な特徴にも言及されている。これらの層の関心は、単なる豪華さや快適さとは一線を画し、より内面的な充足にシフトしていると言えるだろう。
高付加価値旅行者の「本物の体験」需要に応える手法の一つとして、「専門家帯同ツアー」がある。専門家が提供する信頼性の高い情報と解説は、高付加価値旅行者の満足度を向上させる上で有効である。そこで本稿では、専門家帯同ツアーという切り口から、高付加価値旅行者が求める体験について考察する。

専門家帯同ツアーとその類型

専門家帯同ツアーとは、特定の専門分野で深い知見を持つ専門家が旅行に同行し、その専門的視点から解説を行うことを付加価値とする旅行形態である。本稿では多様な訪日ツアー事例を、専門家がもたらす「付加価値」と「提供形態」に着目して分析し、後述する3つの類型に分類した。

1. アカデミック型
   イギリス、アメリカ、カナダ、ドイツを中心とする欧米圏で見られるのが「アカデミック型」である。スミソニアン協会や有名大学の同窓会のように学術的に権威ある組織が企画を主導し、参加者に深い学びの機会を提供する点が特徴である。
   例えば、スミソニアン協会が主催する”Eternal Japan”では、日本美術史を専門とする大学教授が同行し、東京国立博物館で仏像鑑賞、箱根での現代彫刻鑑賞、そして、京都の禅寺訪問といった内容のツアーとなっている。ここでの専門家の役割は、個々の作品を解説するだけではない。古代仏教美術から現代アートに至る歴史的文脈を示し、日本美術史を一つの物語として理解できるよう導く役割を担っている（表-1）。
   また、イギリスの専門旅行会社Martin Randall Travelが企画する”Autumn & the Art of the Japanese Garden”では、桂離宮、龍安寺、足立美術館など、様式も時代背景も異なる庭園を連続して訪問し、専門家（園芸史）は、参加者に「比較」の視点を与える。実際に、このツアーを企画する旅行会社の公式サイトでは、専門家の役割を「情報提供だけでなく、物事を解明し、思考を刺激すること」と定義している。この記述に基づけば、専門家は単に情報を提供するだけでなく、参加者自身の発見と深い理解を導く機能も果たしているものと考えられる（表-1）。
   このモデルにおける専門家は、大学教授、美術館のキュレーター、歴史家といった「講師」や「学者」であることが多い。また、ツアーの詳細を確認すると、特定分野での受賞経験者や有名大学の教授等、肩書きや実績が強調されている点も特徴的である。このことからも、このタイプでは、学術的な知見によって参加者の知的好奇心に応えることが求められているとわかる。
2. テーマ・コミュニティ型
   台湾やオーストラリア、香港の専門テーマ旅行に見られるのが「テーマ・コミュニティ型」である。このモデルは、庭園や建築、歴史といった特定の趣味を共有する人々が集まり、専門家と共に体験を深める点に特徴がある。また、完全オーダーメイドで高額になりがちな実利・オーダーメイド型や、権威ある専門家を招聘するアカデミック型と比べ、価格が比較的安価なことや、参加者同士の交流会が企画されることも特徴的である。
   具体的には、オーストラリアのRoss Garden Toursが企画する著名な園芸家と巡るガーデンツアーや、台湾の旅行系インフルエンサー工頭堅氏が案内する歴史探訪（雄獅旅遊）、同じく旅行系インフルエンサー阿倫氏が案内する立山黒部のツアー（金龍旅遊）、香港のLTRIPが企画する日本在住の旅行系インフルエンサー（風信子氏）が案内するツアーが挙げられる。
   このモデルにおける専門家とは、テレビ司会者や人気ブロガーといった「達人（マスター）」や「リーダー」を指す。彼らの役割は、参加者と同じ目線に立ち、旅を通じて感動や体験を共有し、コミュニティとしての一体感を醸成することにある。
3. 実利・オーダーメイド型
   中国を中心にアジア圏で特徴的なのが「実利・オーダーメイド型」である。この類型は、顧客のビジネス、健康といった実利的な目的を達成するため、オーダーメイドで提供される点に特徴がある。
   例えば、中国最大の旅行会社（中青旅）が手配するオーダーメイドのビジネス視察がある。ここでの専門コンサルタントは、業界の専門家や企業のアポイントを取得する役割を担う（表-1）。
   また、海外医療サービスに特化した中国の盛诺一家（Hope Group）が提供する訪日がん治療・精密検査プログラムも一例として挙げられる。これは、日本のトップクラスの医療機関での治療を目的とするもので、医療コーディネーターは医療記録の翻訳、医師とのオンライン事前面談の設定、医療滞在ビザのサポート、治療中の専門医療通訳までを一貫して担う。この種の医療サービスは自己投資の一環として美容の領域にも広がり、同社では、美容医療関連のオーダーメイドツアーも販売されている。
   実利・オーダーメイド型の専門家は、顧客が単独では実現困難な目的達成へと導く存在であり、彼らが提供する特別な「人脈」と、それによって保証される「アクセス」こそが、このモデルの価値となっている。

まとめ

本稿では、専門家が帯同する訪日旅行を、「アカデミック型」「テーマ・コミュニティ型」「実利・オーダーメイド型」の3類型に分類し、その特徴を考察した。
本稿の分析から、これら3類型は一つの連続体（スペクトラム）として捉えることができる（表-2）。一方には、専門家の学術的な「知見」を価値とする「アカデミック型」が存在する。その対極に位置するのが、専門家が持つ特別な「人脈」と「アクセス」を価値とする「実利・オーダーメイド型」である。専門家と参加者の関係は、前者が師弟関係に近い一方向的なものであるのに対し、後者は目的達成のためのパートナーという双方向的な側面を持つ。そして、この間に位置するのが「テーマ・コミュニティ型」である。このモデルの専門家は、アカデミック型ほどではないものの、特定の分野に関する深い「知見」を提供する。同時に、参加者と同じ目線で感動を共有し、一体感を醸成するという役割も担っている。加えて、専門家と参加者の関係性が水平的であることも特徴であり、テーマ・コミュニティ型は、他の2つのモデルの要素をあわせ持ち、両者の中間的な位置づけであると言えるだろう。
本稿で行った類型化は、実務面においても重要な示唆を与える。高付加価値旅行商品を開発する際、ターゲット市場に応じて、どのタイプの専門家を起用し、どのような価値を訴求すべきかが明確になるだろう。より効果的な商品開発にあたっては、各モデルを形成する文化・社会・経済といった背景要因の理解が必要となるが、これらの解明は今後の研究課題としたい。

表-1：国・地域別・専門家帯同訪日ツアー例

資料：各社ウェブサイトより筆者作成
注：日本円は2025年9月3日～11日時点の為替レートによる参考価格／最終閲覧日：2025年9月11日

表-2：専門家帯同型訪日ツアーのタイプ

	アカデミック型	テーマ・コミュニティモデル型	実利・オーダーメイド型
顧客のニーズ	知的好奇心を満たすこと	趣味を探求し、感動を共有すること	実利（ビジネス、健康等）を得ること
専門家タイプと求められる役割	講師・学者	達人（マスター）・リーダー	案内人・仲介者
専門家との関係性	師弟関係に近い一方向的な関係 ↓	共感に基づく水平的な関係 → ←	双方向的 ↔
限定アクセスの傾向	学術的・文化的な特別拝観（例：非公開の文化財、住職による直接解説）	テーマや専門家に紐づく特別な体験（例：専門家の工房訪問、ファン限定の交流会）	ビジネスや交渉のためのプライベート空間（例：企業トップとの面会等）
提供価値	専門家の「質」と「解説の深さ」学術的な権威を持つ専門家による信頼性の高い解説	カリスマ的な専門家と参加者同士が趣味を通じて感動を共有できる場	特別な「人脈」と「アクセス」独自のコネクションでしか実現不可能な機会
主な国・地域	イギリス、アメリカ、カナダ、ドイツ等	台湾、オーストラリア、香港（専門テーマ）等	中国、シンガポール、中東、香港（富裕層向け）等

資料：筆者作成（画像はGoogle Geminiより作成）

【参考URL】

• Martin Randall Travel: https://www.martinrandall.com
• Smithsonian Journeys: https://www.smithsonianjourneys.org/
• Modern Adventure: https://modernadventure.com/
• ASA Tours: https://www.asatours.com.au/
• Ross Garden Tours: https://rosstours.com/
• 金龍永盛旅行社: https://www.dragontr.com.tw/
• LTRIP: https://www.ltrip.com/
• 盛诺一家 Hope Group: https://www.hopenoah.com/
• 中青旅: https://custom.aoyou.com/

The post 専門家帯同訪日ツアーによる高付加価値旅行の考察 ―「アカデミック」「コミュニティ」「実利」の3類型から― [コラムvol.531] first appeared on (公財)日本交通公社.

地方観光地への訪問・消費促進に活用が期待される「体験活動」

10月11日に公表した当財団と（株）日本政策投資銀行で毎年実施している 「DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査2024年度版」において、「日本の地方にある（首都圏・都市部から離れた）観光地（以下「地方観光地」）」への訪問意向は、イギリス（81%）を除く11市場で90%を超え、高水準である一方、実際のいわゆる地方部への訪問経験は低位です （図1）。この調査結果から、地方部への高い訪問意向を、どう実際の訪問につなげていくかが大きな課題であることが見えてきました。

図1　日本の観光地への訪問経験（n=3,349）

地方部への訪問や消費促進にあたってはいろいろなアプローチがありますが、今回は体験活動に着目したいと思います。その理由として3点ほど挙げたいと思います。1点目は、体験活動を実施することによって宿泊、飲食、移動等を伴うことが多いため、1人当たり旅行支出の増加に影響することが挙げられます。実際に訪日時に体験活動を実施した人は実施していない人に比べ、1人当たり旅行支出が高いことが分かります（図2）。2点目として、今後、成長の余地や可能性があることが挙げられます。体験活動に関連する消費の大部分は、訪日外国人消費動向調査（現：「インバウンド消費動向調査」）（観光庁）では、「娯楽等・サービス費」に分類されますが、観光・レジャー目的の人の購入率（体験サービス等を購入した人の割合）、購入者単価（体験サービス等を購入した人を分母として算出される当該サービスを購入する際に支払った支出金額の平均値）ともに、過去10年間で上昇しており、購入率に至っては28ポイント上昇しています（図3）。3点目は地域資源の活用のしやすさです。買い物や飲食は集積している方が消費促進される傾向にあるため、都市部に分があると言えますが、地域資源の活用という観点からは、都市部と地方部に大きな差はないと考えられます。

図2:体験活動の有無別1人当たり旅行支出

図3:娯楽サービス費の購入者単価・購入率の経年推移（観光・レジャー目的）

訪日時の体験活動の実施率や消費の現状から考えられる活用の方向性

続いて訪日時の体験活動の様子から、活用の方向性を考えてみたいと思います。訪日経験者を対象に訪日旅行で体験した活動の実施率（横軸）、購入率（縦軸）、購入者単価（バブルの大きさ）の関係（図4）から、実施率と購入率には弱い負の相関があり、全体的な傾向として、実施率が高い活動ほど、購入率が低くなる傾向があります。また、「自然や風景の見物」にように、実施率が高く、購入率が低い活動、「伝統工芸品の工房見学・体験」のように実施率が低く、購入率が高い活動もあり、活動ごとに特徴があることがうかがえます。この結果から、例えば、「伝統工芸品の工房見学・体験」は、幅広い層に訴求するコンテンツとして育てて、実施率（訪問率）向上を主目的としたコンテンツとして活用していくのか、ニッチ層に訴求する高品質（高単価）なコンテンツとして育て、消費促進コンテンツとして活用していくのか、活用のパターンは複数存在します。重要なことは、体験活動の特徴を捉え、体験活動ポートフォリオの中でどう活用していくのか、その方向性を決めていくことではないでしょうか。

図4：訪日旅行で体験した活動の実施率（上位20位）×購入率×購入者単価（n=3,349）

続いて、地方部の体験活動の実態から、地方部の体験活動の活用の方向性を考えてみたいと思います。当該体験活動を実施した人を100％とした場合の実施場所（地方部・都市部※）別の構成比を示したのが図5です。地方部での割合が高い（5割を越える）活動は、「雪景色鑑賞」、「アクティビティ（スノー／マリン／山／その他アウトドア）」、「自然や風景の見物」、「温泉への入浴」、「自然や資源を損なうことのないよう配慮されている観光地・観光ツアー」、「フルーツ狩り」と、今回聴取した31活動中6活動と2割程度に留まり、さらに自然資源を活用した体験活動が目立ちます。こうした状況から、シェアの拡大や幅広い資源活用という観点からも地方部での拡大余地があると考えられます。

図5:訪日旅行で体験したこと×実施場所（地方部・都市部別）

図6は地方部・都市部※での購入率に有意差が確認された活動です。地方部での購入率が高い活動は、見物を主としていることが明らかになりました。これらの活動の実施割合は都市部の方が高いものの、購入率では地方部が高い結果となっています。都市部では建造物が集積しており、二次交通も発達しているため、これらの活動を実施することは容易です。事前に予定していなくても気軽に立ち寄ることができる環境とも言えます。一方で地方部では都市部ほど建造物は集積していない可能性が高く、アクセスも必ずしもよいとは言えません。それでも地方部で日本庭園や建造物を見物する人は、はっきりとした目的意識と期待を持って訪問している可能性が高いのではないでしょうか。それゆえ、価値を理解し、支出することを惜しまない傾向があるのではないかと推察します。

図6：訪日旅行で体験したこと×実施場所×購入率

おわりに

地方部の自然資源は都市部に比べて充実しており、自然資源を活用した体験活動も豊富です。また、調査結果が示すように（図5）、外国人旅行者の期待も大きいと言えるでしょう。そこで、例えば、実施率向上、地方部への訪問率向上を狙うコンテンツとしては、主に自然資源を活用した体験活動を位置づけるのもよいかもしれません。また、自然資源以外の地域資源を活用した活動については、明確な目的意識と高い期待を持った層が実施してくれる可能性があります。これに応えられるサービス、商品を提供し、消費単価向上を狙う手段とすることもできるかもしれません。

今回は「地方部」という大きな枠の中で体験活動を活用した訪問、消費促進の方向性を考えてみましたが、今後、体験活動を通じて、外国人旅行者の訪問・消費促進を狙う地域においても同様の検討ができると思います。まずは、自地域の地域資源を活用した体験活動の実施率、また、これによる消費の現状を網羅的に把握し、地域課題に合わせた活用を検討することが重要になるのではないでしょうか。

※「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」においては、「都市部」は埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、「地方部」は都市部以外の道県とした。

The post インバウンドの地方部訪問・消費促進における体験活動の活用可能性 [コラムvol.516] first appeared on (公財)日本交通公社.

日中、暖かい日が続く今日この頃、桜の開花やお花見関連のニュースが増え、飲食店では桜をテーマにしたメニューが登場するなど、すっかり春の訪れを感じています。私だけではなく、多くの人が、桜の便りを聞くと、春の訪れを感じるのではないでしょうか。

桜は訪日外国人にとっても魅力的な観光資源の一つです。当財団が㈱日本政策投資銀行と共同で実施している「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2022年度版」の結果では、「訪日旅行で体験したいこと」では「桜の鑑賞」を選択した人が52%で第2位となっています（図1）。

図1:訪日旅行で体験したいこと（回答はあてはまるもの全て）

出典：DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2022年度版
※訪日旅行希望者3,291名を対象に聴取
※回答者全体の割合で降順ソートし、上位20位までを表示

データが示すだけでなく、近年では桜鑑賞を楽しむ外国人旅行者の姿をよく見かけるようになりました。私が訪れた東京都の千鳥ヶ淵（写真1）や外国人旅行者からも桜スポットとして人気が高い福岡市の舞鶴公園（写真2）では、着物を着用した外国人旅行者が桜とともに写真撮影をしている光景を見かけました。

今回のコラムでは、桜満開のこの時期に、台湾、香港のパッケージツアーの旅程から、外国人旅行者にとって魅力的な観光資源である「桜」にスポットを当てた考察をしてみたいと思います。

	写真1:千鳥ヶ淵の様子		写真2：舞鶴公園の様子

訪日パッケージツアーでも人気が高い桜鑑賞ツアー

では、外国人旅行者はどのように桜鑑賞を楽しんでいるのでしょうか。当財団が独自で実施している「JTBF訪日旅行商品調査」のデータから桜鑑賞をテーマとしているツアーの実態を見てみたいと思います。

まず、外国人旅行者が実施している桜鑑賞の概要を知るため、「JTBF訪日旅行商品調査」のデータから、①2018～2019年（2、4、7、8、10月現地出発商品）に台湾、香港で販売された「訪日パッケージツアー」2,622商品の中から、②自分の興味や関心事を追求する（JNTO 2022:172）「テーマ旅行」を352商品抽出し、③その主たる観光活動を「テーマ型観光活動」と定義し、18のカテゴリ¹⁾に則って1063件抽出（表1）し、これらを対象に分析を行いました。なお、同一のテーマ旅行に、同じテーマ型観光活動が、異なる実施場所で含まれる場合には、都度、場所とセットで活動を抽出しています（例：テーマ旅行「紅葉鑑賞をテーマにしたツアー」において奥入瀬渓流と十和田湖で紅葉を鑑賞している場合は、テーマ型観光活動を「紅葉」（奥入瀬渓流）と「紅葉」（十和田湖）の2 件抽出）。

表1:テーマ型観光活動の訪問地別件数

出典：JTBF旅行商品調査（2018・2019）より筆者作成

今回のメインテーマである桜鑑賞は18カテゴリ中「桜鑑賞等」に含まれます。②や③の抽出基準や方法の詳細については誌面の関係上、参考文献（柿島あかね 2022）に説明の機会を譲りたいと思いますが、分析対象としているテーマ旅行は桜鑑賞スポット3カ所以上への訪問、旅程の半分以上を桜鑑賞に充てている桜鑑賞に特化したツアーのみを抽出しています。

テーマ型観光活動を18カテゴリ別にみると、桜鑑賞を含む「桜鑑賞等」は三大都市圏でも地方部²⁾でもその割合が高く（表2）、日本全国でとても人気の高いコンテンツであることが分かります。「桜鑑賞等」は合計491件となりますが、これには芝桜、梅、つつじ等の花鑑賞も含まれているため、桜鑑賞を主目的にしているもののみを抽出したところ435件となりました。これらの商品の平均価格は台湾で22.3万円、香港で21万円（台湾、香港ともに価格不明を除く）と、台湾や香港の一般的な訪日ツアーの価格は訪問地によりますが、多くが10万円台（JNTO 2022:126,176）であることを考えると、決して安くはない価格です。旅程の平均日数は台湾で4.8日、香港で5.1日となりました。こちらは一般的なツアーと大きな差はありません。

では、桜鑑賞はどこで行われているのでしょうか？桜鑑賞を主目的とする435件を対象に5回以上登場したスポットを地図上にプロットしたものが図2です。今回のデータで最も登場回数が多かったのは角館（秋田県・仙北市）と北上市立公園（岩手県・北上市）でいずれも13回、次いで兼六園（石川県・金沢市）が12回となっています。4月に訪日する商品を対象に分析したため、3月や5月以降に見ごろを迎える地域はカバーしきれていませんが、おおよその人気スポットは把握できているのではないかと思います。その他の上位スポットの共通点として、桜に加え、城や庭園等の景観とセットで鑑賞できるスポットが人気を集めていることがわかります。

表2:テーマ型観光活動の件数と構成比

出典：JTBF旅行商品調査（2018・2019）より筆者作成

図2台湾・香港の訪日パッケージツアー（4月）の主なお花見スポット

出典：JTBF旅行商品調査（2018・2019）より筆者作成

お花見を主目的とした訪日パッケージツアーの内容

今回、分析の対象とした訪日パッケージツアーの旅程の詳細を見てみると、まさに桜鑑賞を主目的とする商品が多いことに驚きます。その一例として、香港の商品を紹介したいと思います。香港では「東北賞櫻」（東北地方での花見）と題し、東北の桜の名所を6日間かけて周遊するツアーが販売されていました。ツアーの行程を紹介すると、最上公園（山形県・新庄市）や角館でソメイヨシノやしだれ桜を鑑賞した後、弘前城（青森県・弘前市）や、日本さくら名所100選にも選ばれたことがある高松公園（岩手県・盛岡市）と船岡城址公園（宮城県柴田町）に立ち寄ります。船岡城址公園では山頂から付近の白石川堤の千本桜を鑑賞するだけでなく、山頂までの移動にはスロープカーを使い、桜のトンネルを通り抜ける体験ができる内容となっていました。最終日は東北から関東まで移動し、護国神社（栃木県・日光市）で最後の桜鑑賞をした後、成田空港に移動し日本を出国…という流れになっています。この旅程では、一部、松島（宮城県・松島町）への立ち寄り等が含まれていますが、それ以外の行程は全て桜鑑賞に徹底した行程となっています。ツアーリーフレットには鑑賞できる桜の品種が記載してあり、香港市場における桜への関心の高さを伺い知ることができました。

外国人旅行者のお花見需要を地域活性化に活用するには…

今回のコラムでは、台湾と香港の訪日パッケージツアーというごく限定的なデータではありますが、外国人旅行者の桜鑑賞需要を改めて確認することができました。外国人旅行者にとっての桜の魅力について考えた際、視覚的な美しさはもちろんのこと、桜の木の下で着物を着用した姿で撮影したり、桜を城や庭園とセットで撮影したりするなど、桜は「日本らしさ」の象徴と捉えられているように思いました。これに加え、年に1度、1週間程度しか見られないという稀少性も需要喚起に影響しているのかもしれません。

一方、地域側に立つと、外国人旅行者から人気がある桜鑑賞は、地方部誘客において活用しやすい資源と言えるのではないでしょうか。その理由として、観光資源としての訴求力の高さはもちろんのこと、日本全国に存在するにも関わらず、地域の景観を組み合わせることや、品種によって他地域と差別化できる資源であることが挙げられます。実際、前段で紹介した香港の訪日パッケージツアーのように、外国人の訪問率が相対的に高くない東北や四国でも多数の桜鑑賞商品が販売されています。特に、訪問率の向上をねらう地方部こそ、桜を活用することによって誘客の可能性が広がるのではないでしょうか。また、桜と同じく外国人旅行者に人気が高い紅葉も同様の活用が考えられます。

上記に加え、せっかく訪れてもらったからには、滞在の質の向上も重要です。今回の分析対象商品の多くが、複数の桜スポットを周遊するものの、散策を中心とした立ち寄りとなっており、一ヶ所あたりの滞在時間は短めです。パッケージツアーの強みである「効率的に複数箇所を周遊できること」がその理由となっていることは否定できませんが、ここからもう一歩踏み込み、鑑賞や写真撮影に終始することなく、滞在を創出するという観点も重要です。例えば、その地域のお酒を飲みながら、地域食材を使った本場の”Bento”を楽しむ日本の「お花見文化」を提供すること等が挙げられます。海外では路上等での飲酒を禁止している国も少なくなく、桜の木の下で楽しむお酒は「特別な体験」となり得るでしょう。また、その際に提供される地域の酒や、弁当に使用されている地域の食材等をその場で購入できる仕組みを作ることによって、外国人旅行者の満足度向上や、地域への経済効果等も期待できるのではないでしょうか。

参考文献

• (1)JNTO（2022）：「JNTO訪日旅行誘致ハンドブック 2022 東アジア4市場編」
• (2)柿島あかね（2022）：「訪日パッケージツアーにおける地方部での観光活動に関する考察―台湾と香港で販売されるテーマ旅行”主題旅遊”を対象として―」観光研究34（特集号）pp.117-126

The post インバウンド市場における桜の魅力と活用方法を台湾・香港の訪日パッケージツアーから考える　[コラムvol.490] first appeared on (公財)日本交通公社.

つい先日、訪日外国人旅行者の受入に向け、観光庁によって試験的に小規模ツアーが実施されることになり、海外からの旅行者が日本に到着しました。また、政府は6月から観光目的の外国人旅行者の受入を発表しました。長引くコロナ禍により、低迷する我が国の訪日外国人旅行者市場にとって、久しぶりの明るいニュースとなりました。

本格的な外国人旅行者の受入にあたっては、2年に及ぶコロナ禍により、訪日外国人旅行者の嗜好が変化していることを意識する必要があるのではないでしょうか。2015年より当財団が（株）日本政策投資銀行と共同で継続して実施している「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」の結果から、直近の2021年10月に実施した調査（第3回新型コロナ影響度特別調査）とコロナ流行前の2019年度版の調査結果を比較すると、旅行者の意識が少しずつ変化していることがわかります。

例えば、（コロナが収束したら）次の訪日旅行は恋人・パートナーや自分の子供等よく知った行動経路が分かる人と、感染リスクが少ない野外での活動を好み、温泉なしの日本旅館やホテルの利用意向が高まっていること等、いくつかの変化を確認することができました（図1）。これは「訪日時」に限定して尋ねた質問ではありますが、こういった感染リスクを回避した旅行スタイルは、訪日旅行に限らず旅行全般における嗜好の変化と言ってもよいでしょう。

図1　新型コロナ流行前後の訪日旅行時の嗜好の変化※

データ：「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」（2019年度版・第3回新型コロナ影響度特別調査）より筆者作成
※数字は新型コロナ流行前に実施した「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」（2019年版）と
新型コロナ流行後に実施した同調査の第3回新型コロナ影響度特別調査を比較したものである。

海外の旅行会社が販売する海外旅行商品

さて、嗜好の変化において私が特に注目したのは旅行手配方法です。新型コロナの流行以前の2019年までは、もともと個別手配の割合が高い欧米豪に加え、訪日リピーターが増加した東アジアでもその割合が高まっていましたが、コロナ禍が長引くにつれて、旅行会社の利用を希望する割合が徐々に増えています（図2）。

コロナ禍を経て、旅行会社の利用ニーズが高まっている背景には何があるのでしょうか。本来は消費者側のニーズをお伝えしたいところですが、今回は、「パッケージツアーは消費者ニーズを反映している」（Liao & Chuang 2019 ）と仮定して、日本より一足先に海外旅行市場が回復している海外の旅行会社で販売されている商品から、コロナ禍を経て旅行者の旅行会社へのニーズはどう変化したかを考えてみたいと思います。

図2　新型コロナ流行下における訪日時の旅行会社利用意向の変化

データ：「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」（2019年度版・第1～3回新型コロナ影響度特別調査）

▶Withコロナの海外旅行における不安を取り除く商品と海外の旅行者の意識

まず、各国・地域及び各社目立ったのが、Withコロナの海外旅行における不安を取り除く商品です。

図3　ハナツアー社の旅行前・中・後を サポートしたサービス
https://www.hanatour.com/mkt/fet/PL00112615（外部リンク）

旅行前のサービスでは、渡航前の検査施設紹介（イギリス）、旅行中のサービスでは、帰国時に必要なPCR検査の手配（韓国）、スタッフ等の3回のワクチン接種（イギリス）、レストランの事前座席割り当て（イギリス）、ツアー参加者に対して公共の場でのマスク着用義務（イギリス）等があります。また、韓国のハナツアー社では、旅行前には、安全チェックリストの提供（診断は旅行者自身で行う）現地の様子に関する事前情報提供、旅行中には消毒の徹底や人数制限、防疫基準をクリアしたホテルの利用だけではなく、緊急で医療機関を受診する際のサポート（24時間体制の医療助言、医療施設の案内や診療予約、緊急通訳サービス等）、旅行者の保険保証範囲を1億ウォンから3億ウォンにアップグレード、旅行後には、保険申請や払戻処理の支援等、フルパッケージで、海外旅行に対する不安をサポートするサービスが登場しています（図3）。

こうした商品が販売される背景には、旅行者の新型コロナの感染リスクに対する不安が67%（調査対象12地域）と、依然として高いことが挙げられます。また、不安は地域によっても大きく異なります。アジアでは74%が不安を抱いているのに対し、欧米豪では54%と、その差は20ポイントに及びます（図4）。アジアの中でもとりわけ東アジア各国・地域では感染不安が強く、韓国の旅行会社で販売されているような旅行商品が登場したのも頷けます。こうした旅行者の不安を反映して、訪日旅行市場の回復期においては、アジア市場を中心にWithコロナの海外旅行における不安を取り除くサービスや商品の需要が高まるものではないでしょうか。

図4　新型コロナの感染リスクに対する不安

データ：「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」（第1～3回新型コロナ影響度特別調査）

▶サステナブル関連商品と海外の旅行者の意識

Withコロナの海外旅行における不安を取り除く商品と同様に目立つのが、サステナブル関連の旅行商品です。近年、「SDGs」や「サステナブル」等の単語が私たちの日常生活に急速に浸透しました。新型コロナの流行は、個人の小さな行動が、社会に大きな影響を及ぼすことを実感する機会にもなりました。地球で起きている環境問題や社会問題を、他人事ではなく自分事と捉える価値観が広がったことも影響しているのかもしれません。また、こうした意識は、旅行においても例外ではありません。

特にこうした意識が強いとされる欧米の旅行会社では、自社として「サステナブル」をどう捉え、会社としてどう向き合うのか意志表示し、旅行商品を販売する例が多く見られます。

フランスの旅行会社では、自社で販売した旅行商品が排出するCO2を埋め合わせるため、世界各地での森林再生プロジェクトを通じて、大気中のCO2吸収量を増やすことにより、カーボンニュートラルを実現していることをアピールしています。また、オーストラリアに本社を持ち、世界各国に支店を持つFLIGHT CENTRE社では、「コロナ後に責任を持って旅行する10の方法」として、自然、文化、地域コミュニティの持続可能性を意識し、責任ある旅行者として期待される行動が明記されています。例えば、「10の方法」の中には「野生動物との交流を慎重に選択する」という項目があり（図5-1）、野生動物との交流にあたっては、野生動物の保護プロジェクトへの参加や、野生動物の保全を行うホテルへの宿泊等が例示されています。FLIGHT CENTRE社では、「10の方法」を実現できる旅行商品として、タイでの野生動物体験として一般的だった象乗り体験に代わって、象乗りに従事して負傷している象や、病気等で働くことができなくなった象を保護している施設で、象への餌づくり、餌やり、水浴び等をサポートするプログラム等が紹介されています（図5-2）。

このように、欧米豪ではサステナブル関連の旅行商品が数多く販売されていますが、旅行者のサステナブルツーリズムに対する意識は世代別にも異なります。（図6）は海外旅行の訪問先や宿泊施設を検討する際のサステナブルな取組の重視度を年代別集計したものですが、若年層ほど海外旅行先や宿泊施設を選択する際のサステナブルな取組の実施を重視していることがわかります。Z世代やミレニアル世代とも呼ばれる今後旅行市場をけん引する層を誘客する際には、特にサステナブルであることを意識した商品造成やプロモーションが必要となるでしょう。実際に18歳～35歳までの若年層を対象とした旅行会社contiki社では、2022年1月より販売される全ての商品がカーボンニュートラルに対応していること、これを実現するための目標や行動計画をまとめ、ホームページ上で公表しています 。また、contiki社では、観光が負の影響だけでなくコミュニティに利益をもたらすことを目指してPeople、Planet、Wildlifeの3テーマから旅行商品を造成しています。例えば、ニュージーランドのウェリントンでのホームレスを対象にした夜食提供ボランティア、アイスランドでの植林体験、シドニーのボンダイビーチでのゴミ拾い活動等がプログラムとして提供されています（図7）。

図5-1　「コロナ後に責任を持って旅行する10の方法」の1つとして記載されている「野生動物との交流を慎重に選択する」を紹介したページ	図5-2　象の保護施設での体験プログラムを紹介したページ
https://www.flightcentre.co.uk/uk-travel-blog/10-ways-to-travel-more-responsibly（外部リンク）	https://www.flightcentre.co.uk/holidays/thailand/bangkok-beach-elephants（外部リンク）

図6　海外旅行の訪問先や宿泊施設を検討する際のサステナブルな取組の重視度（世代別※）

※世代区分についてはZ世代（20～24歳）、ミレニアル（25～39歳）、X世代（40～54歳）、ベビーブーマー（55歳以上）
データ：「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」（第1～3回新型コロナ影響度特別調査）

図7　Contiki社の商品販売ページ

https://www.contiki.com/ap/en/about/contiki-cares/mtm-experiences（外部リンク）

新型コロナの流行を経て変化した旅行会社への期待

コロナ流行以前の2019年までは、国内旅行市場だけでなく、インバウンド市場も訪日リピーターの増加等に伴い、成熟化傾向にありました。旅行者が旅行会社の商品を希望する理由の上位3位 は、「安心して楽しめる」、「効率的に楽しめる」、「旅行費用が安く済む」となっており、旅慣れた訪日外国人旅行者たちは、旅行会社を頼らずともこれらを実現し、個別手配化が進展しました。しかし、新型コロナの流行に伴い、旅行市場はいったんのリセットを余儀なくされました。この間、人々の価値観や旅行に求める価値は大きく変化し、今回紹介したようなカーボンニュートラルや動物保護への理解を深めるプログラム等、個別手配では実現できない旅行も増え、旅行会社ならではの仕入れ、企画、コーディネート等への期待は高まるものと考えられます。また、昨今、国境が開かれつつある状況ではありますが、海外旅行の実施に際して、まだ多くの旅行者が不安やわずらわしさを感じる状況となっています。このような時こそ、旅行会社の強みである「安全・安心」な旅を提供し、旅行市場の回復に貢献できるのではないかと思います。

The post コロナ禍を経て変わった!?訪日外国人旅行者の旅行会社ニーズ　[コラムvol.471] first appeared on (公財)日本交通公社.

私がこのように考えてしまうのは、2012年の開催地・ロンドンへ出張した際、大会期間中の市内の様子を聞いたことや、2019年に日本で開催されたラグビーワールドカップ（以下「RWC」）時の記憶が鮮明であるためです（写真2）。残念ながら、東京2020大会では、海外からの一般観客の受入を見送りましたが、これが決定されるまでは、海外の公式チケット販売事業者を通じて、観戦チケットや観戦チケットを含むパッケージが販売されていました。

今回は、幻となったこれらの商品に焦点を当て、今後のメガスポーツイベントを契機としたインバウンド誘客について考えてみたいと思います。

RWC時の京王線新宿駅の様子

観戦チケット付きパッケージから見える各国・地域のニーズ

海外から一般客が東京2020大会の観戦を希望する場合は、各国・地域の公式チケット販売事業者を通じて①観戦チケットのみを購入する、②観戦チケットを含むパッケージを購入する、のいずれかによって購入できます。

②のパッケージの場合、観戦チケットだけでなく、さまざまなサービスが付いているのが特徴的です。そこで、当財団では、各国・地域（台湾、香港、タイ、英国、スペイン、米国・オーストラリア（※１）、カナダ、東南アジア・インド（※２））で販売されているこれらの商品を収集、整理し、分析を行いました。その結果、観戦チケットを含むパッケージには各国・地域ごとに特徴があることが明らかになりました。

例えば、台湾では、観戦チケット、宿泊施設をセットにした、4日間（平均日数）で2セッション（平均観戦数）（※３）を観戦するコンパクトな商品が多いのが特徴です。価格は17.5万円（平均日数）と、他の国・地域よりも割安ですが、トップカテゴリ（上位席種）での観戦は多くありません。背景には、台湾の観光・レジャー目的の訪日リピーター（2019年）は85.6%、訪日回数10回以上のリピーターは19.4%と訪日リピーターがとても多い市場であることから、手軽に観戦を楽しみ、それ以外の時間は自由に日本滞在を楽しむといった自由度の高さが求められているのかもしれません。

多くの国・地域では、予め種目、セッション、席種が決められた状態でパッケージが販売される中、米国・オーストラリアでは、開会式と閉会式を除き、消費者が観戦を希望する種目やセッションを選択できる商品がほとんどを占めています。また、英国では商品バリエーションの豊富さが特徴的です。大会期間中は17日間、毎日試合を観戦し、合計24セッションを観戦できる航空券付高額商品（日本円で322万円相当）が販売される一方、英国出発から帰国までの3泊5日で2セッションを観戦するいわば「弾丸ツアー」のような商品も販売されています。こうした商品ラインナップの背景には、サービスを受ける際に自分に合ったものを選択できる文化が浸透していることが関係していそうです。以前に欧州を旅行した際、カジュアルなレストランであっても、顧客がメインディッシュの付け合わせの変更をリクエストし、お店側がスムーズに対応していたことや、欧米豪では、オーダーメイドツアーが好まれること等から、「自分好みにアレンジできること」や、「自分で選択できること」が重視され、こうした価値観が商品にも反映されているものと思われます。

スペインのパッケージは、トップカテゴリの観戦チケット、会場内のラウンジでの食事が付いた高付加価値型商品「ホスピタリティパッケージ」が多いのが特徴です。こうした商品は欧米を中心に利用されており、日本で開催された2019年のRWCでも販売されました。その他、ホスピタリティパッケージではありませんが、カナダのパッケージでほとんどの商品に選手との交流会がセットされています。スペイン、カナダともに、パッケージならではの付加価値とも言えるでしょう。

※１：米国とオーストラリアを対象に同一の公式チケット販売事業者が同一の商品の販売している。
※２：シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム、インドを対象に同一の公式チケット販売事業者が同一の商品を販売している。
※３：観戦チケットは各競技の開催日・時間帯ごとに区切られた「セッション」ごとに販売された。

観戦チケット付きパッケージのタイプによって異なる観光への誘導

前章で記した通り、ひとえに「競技観戦」と言っても各国・地域ごとにそのニーズは異なります。

パッケージは主に、航空チケット、宿泊施設、観戦チケット、観光（ツアー）で構成されますが、台湾、タイ、米国、オーストラリア、カナダ等、多くの国・地域では、宿泊施設と観戦チケットの組み合わせで比較的コンパクトに構成されています。こうした国・地域に対しては、例えば、自治体が、現地の事業者と連携し、大会前後にスムーズに観光に流れる商品を造成したり、FITを対象とした観光情報をチケット購入者に定期的に提供すること等が考えられます。実際に、2020年3月に東京2020大会の延期が決定されるまでは、公式チケット販売事業者以外の事業者が、大会前後の日程で日本滞在パッケージツアーを多数販売していました。街中の混雑への懸念や宿泊施設の確保の難しさからか、クルーズ商品も目立ちました。また、地方訪問という観点からは、大会前～中～大会後の期間限定のキャンペーンやイベント開催も効果的かもしれません。

一方、香港や英国等、現地から日本までの航空券を含み、行程がしっかりと決められている国・地域では、観戦パッケージの中に観光を入れ込む必要があります。今回の調査対象の商品において観光が含まれるケースはごく稀でしたが、試合と試合の間に効率的に楽しめるという観点で素材を探し、事業者にアプローチすることも重要です。

また、ホスピタリティパッケージを好む欧米豪市場では、試合観戦中に上質な体験を提供するだけでなく、おもてなしの一つとして上質な観光体験を追加することにより、消費単価向上、新規市場や富裕層の獲得といった効果も期待できるのではないでしょうか。

メガスポーツイベントはインバウンド誘客にとっても大きなチャンス

オリンピック・パラリンピックや世界大会等のメガスポーツイベントを開催することは、観戦を理由に来日した層にその国・都市の魅力を知ってもらうきっかけになるため、インバウンド誘客にとっても大きなチャンスと言えます。こうしたチャンスを活かすには、各国・地域ごとのニーズを考慮した旅行商品、販売手法が必要です。また、同じメガスポーツイベントでも、試合と試合の間が1週間空き、日本各地で試合が行われたRWCと、短期間で比較的狭いエリアで試合が行われるオリンピック・パラリンピックでは、観光への誘導の仕方が異なり、後者の難易度が高いでしょう。

各国・地域のニーズと競技スケジュールに合わせた観光への誘導を検討することが重要ではないでしょうか。

今回ご紹介した東京2020大会の開催に際して販売されたパッケージの分析結果の詳細は、10月末発行予定の「旅行年報2021」に掲載予定です。

The post メガスポーツイベントによるインバウンド誘客の可能性 -幻となった東京2020大会観戦チケット付パッケージから考える-　[コラムvol.452] first appeared on (公財)日本交通公社.

※本コラムは2020年10月7日時点の情報をもとに執筆しています。

外国人旅行者にとって今年中の海外旅行の実施の可能性は低い

当財団では、新型コロナウイルスが外国人旅行者の海外旅行及び訪日旅行の意向に与えた影響を調査するため、株式会社日本政策投資銀行と共同でDBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 （2020年度 新型コロナ影響度 特別調査）（※１）を実施しました。

調査の結果から、今後半年以内（調査時点の6月から半年後の12月まで＝今年中）にしたいレジャーは、大きなカテゴリーでは、日常生活圏内のレジャー（外食、ショッピングモールでの買い物、屋外での運動等）、国内旅行、海外旅行の順となっています（図表１）。現状では、航空便の減便、訪問国や自国への入国時に14日間の自主隔離等があり、海外旅行は現実的なレジャーの選択肢ではないのかもしれません。同時に、訪日インバウンド市場の回復の見通しが立たない状況とも言えるでしょう。

図表1：今後6ヶ月の間に実施するであろうレジャー全般
［出典：DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 （2020年度 新型コロナ影響度 特別調査）］

コロナ禍において強い感染不安の一方で高い訪日意向

しかし、新型コロナウイルスによって外国人旅行者の海外旅行の実施意向が低下しているわけではありません。新型コロナウイルス終息後の海外旅行の実施意向は82%（※２）（調査対象国・地域全体）と高くなっています。

さらに、新型コロナウイルス終息後に観光旅行したい国・地域では日本が1位（46%）となりました。調査対象国12ヵ国・地域のうち、特に訪日意向が強いのが、香港（76%）、台湾（75%）、タイ（69%）、中国（65%）等のアジアの国・地域です（図表２）。

一方、今回の調査ではアジア（特に東アジア）の国・地域では、欧米豪各国と比較して新型コロナウイルス感染への不安感が強く、新型コロナウイルスが終息しないうちは海外旅行の実施に慎重な姿勢も確認されました。例えば台湾の場合、過去のSARSの経験等から迅速な対応が功を奏し、新型コロナウイルスの封じ込めに成功しました。現在「ほぼ無菌」状態の台湾から見れば、1日に100名以上の新規感染者を出し続けている日本へ旅行することは、感染不安があると捉えられてもおかしくありません。

以上から、訪日インバウンド市場の大きなシェアを占めるアジアの旅行者は、日本への強い訪問意向を持つものの、新型コロナウイルスの感染不安が払拭されない限り、訪日旅行が実現されない層であるとも言えます。インバウンド市場の回復時期が不透明な状況下では、安心して日本での旅行を楽しむことができるその日まで、この高い訪日意向をいかに維持していくかが重要となります。

図表2：新型コロナの流行終息後に日本を観光旅行したい割合（国・地域別）
［出典：DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 （2020年度 新型コロナ影響度 特別調査）］

海外で販売されている「日本を体験できる」商品

では、発地における訪日意向を維持する取組とは一体どのようなものがあるのでしょうか？

訪日インバウンド市場ではシェアもリピーターも多い「成熟市場」である香港や台湾を中心に、現地では「日本に行きたい！でも感染が怖いからやめておこう」という外国人旅行者のニーズを捉えた商品やサービスが展開されています。

例えば、香港の旅行会社では、高付加価値・高単価の訪日パッケージツアーに力を入れてきましたが、コロナ禍においてはこうした商品造成もできません。そこで、香港でブランド力を持つ日本の農林水産品等の販売に力を入れています。例えば、訪日パッケージツアーを多数販売するEGL Toursでは、2020年5月にインターネット通販サイトEGL Market（※３）をオープンしました。サイトでは、長野県、岡山県、山梨県のぶどう、豊洲市場直送の海産物、熊本県や宮崎県のA5ランクの黒毛和牛、日本各地の日本酒等が販売されています（※４） 。また、同じく香港の旅行会社の縦横遊WWPKGでも、JAと連携し日本の農産品を販売しています（※５）。サイト内では「熊本豊水梨」や「和歌山刀根柿」等、都道府県レベルの地名が明記され、生産者の情報や、産地を訪問する旅行商品も紹介されています。こちらの事例の注目すべき点は、農産品の販売に留まることなく、日本国内の地名の認知、訪日旅行意欲の喚起につなげる工夫がされている点です（図表３）。

図表3：香港の旅行会社（縦横遊WWPKG）で販売される日本の農産品
［出典：縦横遊WWPKGホームページ］

台北のホテル台北晶華酒店（リージェント台北）では、日本（東京）を体験できる2泊3日のプラン「晶華食藝銀行 東京美食兩天一夜之旅」（図表４・YouTube「【晶華食藝銀行．東京美食之旅】身歷其境、感受東京豐富的食、藝、文美學」参照）を8月から販売しました（※６）。チェックイン時の和菓子の提供に始まり、滞在中は茶道や浴衣等の日本文化の体験、築地市場のセリ体験、日本から直送された食材で作られた夕食が提供されます。ホテルの商品紹介の動画では「海外旅行が困難な時期に、東京にいるような都会の休日をお楽しみください」と紹介されており、まさに「日本には行きたいけれど行けない」ニーズを捉えた商品が販売されています。

図表4：台北のホテル（台北晶華酒店）の日本体験商品「晶華食藝銀行 東京美食兩天一夜之旅」
［出典: 台北晶華酒店ホームページ］

発地での訪日需要の維持・喚起するために今できること

訪日需要の維持・喚起を目的とした発地でのプロモーションは、新聞、雑誌、インターネット記事等への情報掲載や、広告、パンフレットの配布等があります。これらは有効な手段である一方、訪日インバウンド市場がいつ再開するか不透明な状況においては、継続的な実施が難しくなります。しかし、香港の旅行会社の事例から、農産品等の食材という発地の日常生活に溶け込んだコンテンツを活用することによって、訪日インバウンド市場が再開するまでのプロモーションだけでなく、訪日市場再開前後の消費も期待できます。

また、台北のホテルの事例では日本文化体験プログラムが提供されています。訪日成熟市場ともいえる台湾では、日本のローカルな体験にも需要があります。新型コロナウイルス流行以降、急増したオンラインツアー等を活用することにより、地域の今や感染対策を伝えることができ、感染不安を払拭する手段にもなるのではないでしょうか。

現在は、外国人旅行者を受け入れる地方自治体にとって訪日プロモーションに積極的に取り組むことが難しい状況です。しかし、発地側では「日本を体験したい」という需要は確実に存在しており、香港の旅行会社や台湾のホテルのように、現地でこうした需要に応える現地企業に対して、地方自治体が適切なコンテンツを提案し連携することができれば、コロナ収束後の訪日需要の維持・喚起につながるのではないでしょうか。

注

• ※１：株式会社日本政策投資銀行と公益財団法人日本交通公社が、アジア・欧米豪12地域（アジアは韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、アメリカ、オーストラリア、イギリス、フランス）の旅行嗜好の変化や訪日経験の有無によるニーズの違いを把握することを目的に年に一度実施している調査。今回の調査では、世界的に感染拡大が見られる新型コロナウイルス感染症が外国人旅行者の海外旅行及び訪日旅行の意向に与えた影響を調査すべく、アジア・欧米豪12地域の海外旅行経験者6,266人を対象とした緊急アンケート調査を2020年6月2日～6月12日に実施した。
• ※２：新型コロナウイルスの流行が終息し、平常状態に戻ったとき、また海外観光旅行をしたいと「思う」「どちらかといえば思う」と回答した人の合計。
• ※３：https://www.eglmarket.com/
• ※４：10月7日現在
• ※５：https://www.wwpkg.com.hk/theme/Fruit/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%94%AC%E6%9E%9C_%E9%A6%96%E9%A0%81_%E4%B8%BB%E9%A0%81
• ※６：https://member.silkshotelgroup.com/RT/Package/Details/2020Tokyo

The post 訪日インバウンド市場の再開に向けて ―コロナ禍でも高い訪日意向を維持するために今発地でできることとは―［Vol.431］ first appeared on (公財)日本交通公社.

新年を迎え、今年はいよいよ東京にオリンピック・パラリンピックがやってきます。メディアでは連日オリンピック関連の報道がされ、街中を歩いていてもオリンピック・パラリンピック関係の文字が目に入る機会が増えました。一個人としては、昨年のRWC同様、東京を中心に日本全体が明るいムードに包まれることへの期待感もあります。

また、政府は2030年を目途に観光施策の数値目標を設定していますが、今年はその中間目標年として設定されています。東京2020大会の招致決定以降、官民一体となってさまざまな取組が進められてきており、今年はこれまでの締めくくりの年であるとともに、2030年に向けて新たな一歩を踏み出す重要な年になるでしょう。訪日外国人旅行者数が過去最高を更新し続ける中、東京2020大会というビッグチャンスを活かし、さらなる飛躍をすることが、2030年の目標達成のカギを握ると言えるでしょう。そこで、今回は東京2020大会がもたらすインバウンド市場への影響について、過去の開催都市の事例も踏まえて考えてみたいと思います。

東京2020大会がもたらすインバウンド市場にとってのチャンス-東京2020大会を活用して訪日無関心層へどう働きかけるか-

今年は、大会前後を中心に、いまだかつてないほど、集中的、かつ世界規模で東京を中心に日本の様子が発信され、世界中の日本をまだあまりよく知らない人や、日本に関心のない人に対してアプローチする絶好の機会となるでしょう。「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査（2019年度版）」（以下「DBJ・JTBF調査」）の結果では、訪日リピーター率が低い国・地域を中心に訪日観戦意欲が高い結果となっており、東京2020大会が新たなインバウンド市場獲得のためのフックとなり得ることを示しています（図1）。また、東京2020大会を理由に訪日した外国人に、日本国内で+αの滞在をしてもらい、地方部での消費促進や今後の市場開拓につなげていくことも期待されます。DBJ・JTBF調査では訪日観戦希望者を対象とした地方訪問意向についても尋ねており、アジアで96%、欧米豪では92％と非常に高い結果となっています(図2)。

訪日旅行需要を喚起することは容易ではありませんが、既に東京2020大会によって、日本や東京の旅行先としての認知度が高まり、場合によっては、訪日にまで結びつく訳ですから、これは大きなチャンスと言えます。東京2020大会の記憶が新しいうちに、次の一手を打つことが重要です。

図1：国・地域別東京2020大会の訪日観戦意欲（※１）

出典：DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査（2019年度版）

図2：東京2020大会訪日の際のエクスカーション意向

出典：DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査（2019年度版）

例えば、ロンドン大会（2012）では大会終了の翌日から、航空会社、ホテル、旅行会社等と連携した特別プロモーションや、海外6ヶ国における雑誌への広告掲載等を行う“Memories are GREAT（※２）”キャンペーンを政府観光局であるVisit Britainが主導して実施しています。この他にも、市場特性を踏まえたプロモーションを矢継ぎ早に展開しています。これらの詳しい紹介は、別の機会に譲りたいと思いますが、ロンドン大会で喚起された英国への認知や関心を無駄にしない、という積極的な取組が、ロンドン大会以後、英国を訪問する外国人旅行者数増（図3）に影響しているものと考えられます。

図3：英国の外国人旅行者数（※３）の推移（2012～2018年）

資料：Compendium of Tourism Statistics(UNWTO)より作成

※１：東京2020大会認知者(n=3,333)を対象としている。
※２：https://www.visitbritain.org/our-great-story-so-far
※３：TF（国境での国際観光客到着数、日帰り客を除く）

東京2020大会がもたらすインバウンド市場にとってのリスク-クラウディング・アウトをどう回避するか-

一方、オリンピック・パラリンピックの開催はインバウンド市場にとってチャンスだけではありません。例えば、日本への旅行を検討していたものの、滞在先の混雑、航空運賃・宿泊施設等の価格高騰を懸念して、旅行をとりやめる「クラウディング・アウト」という現象がこれまでの開催都市でも起きており、シドニー大会等でもその対策が行われています。

クラウディング・アウトという言葉自体は聞き慣れないかもしれませんが、みなさんの中にも、航空券や宿泊施設の予約が取れず、調べてみると、国際会議や有名アーティストのコンサートが開催されていた…という経験がある方は多いのではないでしょうか。

確かに、大会期間中は航空券や宿泊費は高騰し、まちなかも混雑します。DBJ・JTBF調査の結果からも、訪日観戦を「どちらかといえばしたくない」、「したくない」を選択した人を対象にその理由を尋ねたところ、開催中の混雑や費用の高騰等が主な内容となっていることがわかります（図4）。しかし、問題は、懸念される状況とは無関係な「場所」や「時期」にも関わらず、クラウディング・アウトが起きてしまうことです。観光地にとっては大きな機会損失とも言えるでしょう。

こうした事態を防ぐための対策の1つ目は「情報管理」です。宿泊施設や観光施設等の混雑状況について正確な情報を速やかに発信することが必要です。自前のウェブサイトの情報管理はもちろんのこと、マスメディアが誤った情報を発信していないかというモニタリングも必要となります。また、近年はSNS利用者が増加しており、利用者との即時的かつ双方向型のコミュニケーションが可能となりました。実際に、ニュージーランドRWC（2011）（※４） やリオ大会（2016）ではSNSモニタリングを導入し、ユーザーの質問に即時対応できる体制を整えています。これらは大会期間中を中心に行われましたが、大会前後もこうした環境を整えることによって、クラウディング・アウトの回避に一役買うのではないでしょうか。

2つ目は「魅力づくり」です。具体的には、その時期にしか体験できないイベントを開催し、あえてその場所、その時期に来る理由をつくることです。ロンドン大会時には、ロンドンの観光振興を担うDMOであるLondon & Partnersが、市内各地でその時期にしか見られない舞台公演や美術館等の企画展示等を行う“Limited Edition London（※５）”を大会直前に開催しました。これは、需要分散のための取組とも言えますが、メガイベント開催期間中においては、情報管理と組み合わせることによってクラウディング・アウト対策としても効果を発揮するものと考えられます。

図4：訪日観戦したくない理由

出典：DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査（2019年度版）

※４：https://suitcaseentrepreneur.com/full-credit-to-the-rugby-world-cup-and-social-media-is-the-winner-on-the-day/
※５：London & Partners(2013)”ONE REMARKABLE YEAR FOR LONDON London & Partners 2012-13 review” p44.

東京2020大会のその先に

今回紹介した事例は、政府や政令指定都市レベルの取組となるため、地方自治体で取組そのものを参考にすることは難しいかもしれません。しかし、東京2020大会によって生じる自地域へのチャンスとリスクをどう捉え、チャンスの最大化とリスクの最小化を図り、どのように五輪をインバウンド振興に活用しているのかという点においては、自治体の規模に関係なく参考となる部分もあるのではないでしょうか。

また、今回は誌面の都合上、過去の開催都市の事例を十分紹介しきれていませんが、大会終了後も継続的かつ戦略的に取組を展開している都市（及び国）では、その後の観光分野の成長に結びついています。実際に、ロンドン大会では、大会開催に伴う観光振興の予算配分を大会前中後で2:2:6（※６）に配分したとも言われていることから、開催後の取組の重要性をうかがい知ることができます。メガイベントはとかく開催前と開催中に注目が集まりますが、東京2020大会の興奮冷めやらぬうちに、次の一手をどう打てるかが、東京2020大会のその先のインバウンド振興に影響するのではないでしょうか。

※６：本保・矢ヶ崎（2015）過去のオリンピック・パラリンピックの経験を踏まえた2020 東京オリンピック・パラリンピックを契機としたインバウンド振興策に関する一考察pp.6-7.

The post 東京2020大会のその先へ―オリンピック・パラリンピックを契機としたインバウンド振興―　[コラムvol.413] first appeared on (公財)日本交通公社.

従来から我が国の訪日市場の“上級顧客”である東アジア4ヶ国・地域^（ⅰ）に加え、近年では、ヨーロッパ、北米、オーストラリア、通称「欧米豪」市場を主たる対象としたプロモーションにも積極的に取り組む自治体が増えてきました。しかし、東アジア4ヶ国・市場と比較して情報量が少ない欧米豪市場を対象としたプロモーションにはまだまだ苦労する自治体が多いようです。こうした状況を受け、我々も今年度から、欧米豪市場について調査に着手し、その第一弾として、地理的にも近く、近年、絶好調な訪日オーストラリア市場を対象として調査を進めてきました。

20年間で日本は受け「入れられる」側から受け「入れる」側へ

オーストラリアは1980～90年代にかけて、日本人の海外旅行先や留学先として人気を集めていました。当時の日本は海外旅行市場の拡大期。海外旅行ビギナーが多い状況において、英語圏で治安もよく、親日的なオーストラリアは、安心して旅行できる魅力的な観光地でした。しかし、訪豪日本人旅行者数はおよそ20年の間に大きく減少しています（図1）。日本人旅行者数の減少とともに、日本-オーストラリア間の直行便数も減少の一途をたどっていましたが、10年程前からニセコや白馬等にスキー目的の訪日オーストラリア人が増加（図1）すると、次々に直行便が就航し、年々過去最高を更新しています。オーストラリアと日本間の旅行市場は、20年の間にインとアウトが逆転した珍しい例かもしれません。言い換えれば、20年の間に、日本人は主に受け「入れられる」側から、受け「入れる」側にもなったと言うことができるでしょう。調査で実施したヒアリングでは、欧米豪市場を攻略するにあたっては、東アジア4ヶ国・地域の延長線上の思考からの脱却が必要という声を聞きました。まさに、今、日本ではオーストラリア人をどのように受け「入れる」のか試行錯誤している状況と言えるでしょう。

図1：訪日オーストラリア人数と訪豪日本人数の推移

資料：訪日オーストラリア人：オーストラリア政府統計局資料居住地基準・入国者数推計値
訪豪日本人：1997年~2003年：観光統計資料（国際観光振興会）2003年~2017年：訪日外客数（JNTO）よりJTBF作成

1人当たり旅行支出が第1位の背景にはオーストラリアの物価水準も影響!?

訪日オーストラリア人を受け入れるにあたって、重要なことは、市場特性を把握し、具体的なアクションにつなげていくことです。それでは、一体、どのようなオーストラリア人が日本を訪れているのでしょうか？若年層やファミリー層が多いこと、近年はスキーだけでなく桜や歴史的建造物等への関心も高まっていること、初訪日・観光目的が増加していること等、いくつかのポイントはありますが、今回はスペースの都合上、訪日オーストラリア人の旅行支出に注目して考察してみたいと思います。

訪日外国人消費動向調査によると、2018年^（ⅱ）の訪日オーストラリア人の1人当たり旅行支出は調査対象国・地域中、242,050円と最も高く第1位となりました。13.3泊という平均泊数の長さもその要因の一つではありますが、実際にオーストラリアを訪れてみると、物価水準も影響しているように思いました。オーストラリアには広大な面積に2,500万人の人が居住しているため、輸送コストが高くなり、希少な労働力ゆえ、人件費も高くなります。しかし、人件費の高さは同時に給与水準の高さでもあるため、オーストラリア人の日常生活に大きな問題はなく、物価高状態が続いています。このような環境から日本へ来た彼らからすると、高水準なサービスが割安に提供されていると感じることが多いことも旅行支出の高さに影響しているのではないかと思いました。

モノより体験にお金を使いたいオーストラリア人

出典：訪日外国人消費動向調査2018年全国調査結果（速報）（観光庁）

次に旅行支出を費目別に見てみると、娯楽サービス費が16,128円と調査対象国・地域中、最も高く（図2）、体験重視型の消費スタイルであることが見てとれます。オーストラリアの訪日旅行商品の中には、日本チームとの野球対戦やプロ野球観戦が組み込まれている野球に特化したツアーや、近年、中高年を中心に高まるウォーキング^（ⅲ）需要を受け、日本国内をウォーキングで巡りながらその土地の歴史や文化を楽しむツアー、盆栽やキルトをテーマにしたツアー等が商品化されています。これらは、いずれも顧客からの依頼を受けて、旅行会社が必要なサービスを手配する受注型企画旅行で、日数は平均2～3週間と長く、7,000～10,000AUD（日本円で約55～80万円）程度と安くはない料金です。関心のあるテーマがあれば滞在費を惜しまない、という姿勢からも体験重視型の消費スタイルを持つことが伺い知れます。

一方、買物代は3万円台とあまり高くありません（図3）。関係各所へのヒアリング結果からも、お土産を買う習慣がないことや、一般的に日本の食品や伝統工芸品に対しては関心が低いという声を聞きました。東アジア4ヶ国・地域の場合は、リピーターも多く、地方への訪問率も高いため、伝統工芸品が認知され、その価値も一定程度理解されています。現地の百貨店では、南部鉄器等の伝統工芸品が常時販売され、発地側でも需要喚起できているのに対し、近年、急成長したオーストラリア市場は、伝統工芸品に対する認知も理解もまだ発展途上にあり、東アジア4ヶ国・地域とは状況が異なります。しかし、オーストラリア市場に適した消費促進の方法がないわけではありません。とあるファムトリップでは、江戸切子の製作体験を組み込んだところ、参加者の満足度が高く、江戸切子への関心も引き出すことができたそうです。オーストラリア人にとってはまだよく分からない伝統工芸品も、彼らの消費スタイルに寄り添って「体験」を経由して価値を伝えることによって、消費促進に結びつけることができるかもしれません。

おわりに

訪日オーストラリア人の旅行支出の特性は、現地の物価水準や流通状況、消費のスタイル等さまざまな要素が影響し合って表出したものと考えられます。今はまだ東アジア4ヶ国地域と比べ欧米豪市場のデータや情報は少ない状況ですが、我々も引き続き欧米豪市場の調査を行い、各市場に適した、「東アジア4ヶ国地域の延長線上ではない」対応策を考えていきたいと思います。

注

（ⅰ）台湾、香港、中国、韓国
（ⅱ）速報値。詳細はhttp://www.mlit.go.jp/common/001268656.pdfを参照
（ⅲ）オーストラリアではbush walkingと呼ばれる。起伏の少ない場所を歩きながらその土地ならではの景色を楽しむ。

The post 東アジアの延長線ではうまくいかない!?欧米豪市場　―例えばオーストラリア―　[コラムvol.390] first appeared on (公財)日本交通公社.

訪日回数が増えると団体ツアーを利用しなくなる!?

　一般的に、旅行に慣れていない場合や初めて訪れる場所は団体ツアーに参加し、旅行の経験回数が増えると、自由度の高い個別手配にシフトしていく…ということが言えるのかもしれません。

　「JTBF旅行商品調査」の対象国・地域の訪日経験回数と旅行手配方法の関係を見てみると、予想通り、訪日回数が増えるにつれて、個別手配が増える傾向が明らかになりました（図表1）。香港、中国が初訪日と訪日リピーターの個別手配率の差が歴然としているのに対し、台湾は訪日回数の増加とともにゆるやかに個別手配にシフトしており、訪日リピーターであっても一定数は団体ツアーに参加していることがわかります。

各国・地域の団体ツアー利用者像と商品内容

　3カ国・地域の商品を分析し、各国の傾向を把握したところ、団体ツアー利用者像と旅行商品の関係が少し見えてきました（図表2）。

　台湾の訪日旅行商品は5日程度で南九州を周遊するものや、沖縄に滞在するもの等、一旅程につき、一つの地域ブロックを楽しむ商品が多い点が特徴です。当財団が現地の旅行会社等を対象に実施したヒアリング調査によると、台湾のリピーターは日本の地方への訪問意向が高い一方、地方でネックとなっている二次交通には不安感がある旅行者も少なくないため、移動に不安を感じることなく、効率的に地方を楽しむ商品が造成されているようです。こうした理由から、リピーターでも団体ツアーへの参加が一定程度あるようです。この他にも、親子自然体験ツアー（白馬、立山等）、4日間毎日異なるゴルフ場でゴルフができる「ゴルフ三昧」ツアー（静岡）、サイクリングツアー（しまなみ街道、能登半島、京都などを自転車で楽しむツアー）、富士山登山ツアー等、もはやSIT（Special Interest Tour）とも言える商品を積極的に販売する旅行会社が増えています。

　これと対照的なのが中国です。旅程は長めで、ゴールデンルートを周遊するツアーが多く、地方への訪問も一部の都道府県に偏っています。団体ツアーの利用者のほとんどが初訪日であるとすれば、こうしたツアー内容であることも納得できます。

　香港は訪日回数と旅行手配方法の関係では中国に似ているのに対し、旅行商品の内容では台湾に近い印象を受けます。地方の商品が増えているだけでなく、近年では、有名タレントや日本通タレントが同行する商品や、観光列車（おれんじ食堂、東北エモーション、指宿の玉手箱等）が組み込まれた商品、白川郷の放水ショーや札幌雪まつりの雪像解体ツアーといった少々マニアックな素材を扱う商品が、いずれもかなりの高額で販売され、主に訪日リピーターに利用されているようです。年々個別手配の割合が高くなっている香港では、各旅行会社が、個人旅行向けパッケージ商品や個別手配とは徹底的に差別化を図り、市場規模が小さくても、商品単価を上げることで生き残りをかけているようにも感じられます。

訪日市場の成熟化とともに団体ツアーへの期待も変化

　「団体ツアー」と聞くと、とかくビギナー向けの商品というイメージがありますが、訪日市場の成熟化に伴い、少しずつ商品の内容も変化しているのではないかと思います。成熟化している市場だからこそ、日本の多様な魅力を理解し、日本で体験してみたいこと、行ってみたい場所等のニーズが細分化されている一方、これらのニーズは個別手配だけでは対応できないという事態も出てきています。こうした状況を受け、台湾や香港の訪日旅行商品では地方に焦点を当てた商品や、SITのような素材を扱う商品を積極的に販売しているのかもしれません。

　現在、訪日市場は過去最高を5年連続更新する等、好調な状況が続いていますが、そう遠くない将来、訪日外国人旅行者数の伸びが鈍化する可能性もあるでしょう。そんなときに訪日市場を支えるのは、訪日リピーターの8割を占める近隣の東アジアからのリピーターではないでしょうか（図表3）。日本のことをよく知っているからこそ「したい」ことはたくさんあるけど「できない」状況はますます増えていくものと考えられます。また、こうした国・地域の旅行会社は団体ツアー利用率が下がる中、訪日リピーターのニーズに対応した良い素材はないか常にアンテナを張り、商品造成にも工夫を凝らしています。

　昨今、訪日外国人旅行者の個別手配化が進み、地方自治体のインバウンド関連施策は、FITを対象としたものに徐々にシフトしてきていますが、訪日リピーター=FIT「だけ」ではないことを念頭に置き、今後は、訪日リピーターのニーズと旅行の障壁になっていることは何かを意識して、発地の旅行会社にセールスしていくことも必要になるでしょう。

The post 訪日リピーター「だからこそ」利用したい団体ツアー　[コラムvol.371] first appeared on (公財)日本交通公社.

「刺身は食べたい」けど「寿司は食べたくない」！？

　8月のお盆の最中、出張でタイ（バンコク）とシンガポールを訪れました。滞在中、いろいろな方とお話させていただく機会に恵まれましたが、ある時、旅行会社の方に「訪日旅行商品（団体ツアー）を販売する際、目玉になるような日本食は何かありますか？例えばお寿司とか…」と、訪日外国人旅行者にも人気があるお寿司を例に挙げて質問したところ、「刺身は喜ばれるけど寿司は喜ばれない」と、日本人にはなかなか理解しにくい回答が返ってきました。よくよく聞いてみると、「シンガポールでは日本人から見たら寿司ネタとは思えないようなネタの寿司がスーパーや回転寿司で安く（1SGD以下！）売られていているので、そのイメージが強いのかもしれません。」とのこと。私も以前にシンガポールを訪れた際、日本では見たことのない謎の寿司ネタ（写真1）に驚いたことを思い出しました。それと同時に日本では回転寿司でも十分に新鮮で大きなネタの乗ったお寿司を楽しむことができるし、ある程度お金を払えば本格的なお寿司を食べることができるのに、残念でもったいないような気持ちになりました。

　一方で、ツアー商品の中で刺身以外に目玉として扱っているのが牛肉。牛肉といえば海外では神戸牛のイメージが浸透していましたが、近年では松坂牛、飛騨牛、佐賀牛等もシンガポールの人に認知され始めてきているようです。理由は「現地のスーパーで高級品として販売されているから」とのこと。シンガポールではありませんが、私が訪れたタイの高級スーパーで販売されていた牛肉（サーロイン）で比較すると、佐賀牛が100gあたり1,390バーツ（およそ4552円）に対し、オージービーフは320バーツ（およそ1048円）と約4倍の価格で販売されています（写真2）。現地で日常的に高級品としてのイメージが定着した牛肉は、「せっかく日本を訪れたのだから一度は食べてみたい」と思われる対象になっているようです。

写真1：緑色の寿司ネタ

写真2：高級スーパーで販売されている佐賀牛

旅行者の日本食体験が訪日前後の消費に影響する

　タイ、シンガポールともにさまざまな価格帯、ジャンルの日本食レストランが充実しており（写真3～4）、高級スーパーでは日本産の生鮮食品が所狭しと並び、まちなかにある一般的なスーパーでも赤肉メロンが「Japanese Melon」として、フジリンゴが「Fuji Apple」として販売されており（これらの多くは日本産ではありませんが日本ブランドが広く浸透していることを実感しました）予算や好みに合わせて日本食や日本食材を購入できる環境が十分に整っていることを強く実感しました。

写真3：タイの日本食飲食店の様子 （日本でもおなじみのとんかつ店が人気を集めている）

写真4：シンガポールの日本食店街の様子 （ショッピングセンターを中心に日本食店が軒を連ねている「日本食店街」が多く見られる）

　寿司や牛肉のエピソードから、タイやシンガポールにようにこれだけ日本食が浸透していると、日常的に接している日本食のイメージが訪日前に確立されている可能性が高く、それが日本を訪れた際の日本食の消費にも大きく影響することに気付かされました。一方で、日本滞在中に食べた日本食や食材を自国でも食べたいという需要もあるかもしれません。実際に、近年ではそうした需要を受けてか、日本食を扱う越境EC等も多くみられるようになりました。

滞在「中」だけでなく、滞在「前後」も消費促進へ

　今回のタイ、シンガポールでの滞在を通じて、従来から言われてきた滞在中の消費促進やそれに伴う経済効果の向上から一歩踏み込み、今後は滞在をきっかけとした訪問前後の消費促進とそれに伴う経済効果の向上という観点も重要になってくるのではないかと感じました。また、「食」いうコンテンツも重要です。訪日外国人の関心の高さが示すように、「食」は誰でも体験するものであり、身近であることから消費促進の手段として果たす役割は大きいのではないでしょうか。

　このように食を活用し、訪日旅行の前後で消費の好循環を生み出す取組は少しずつ行われ始めています。岐阜県高山市では2011年に「海外戦略室」を立ち上げ、誘客と物販と交流を一体化させた取組を推進しています 。取組の一例を挙げると、シンガポール、台湾、香港等で、高山市で販売されるおよそ5倍程度の価格で飛騨牛を販売し「飛騨高山ブランド」を普及することによって、高山市を訪れた外国人旅行者に「高山で安くて新鮮な飛騨牛を食べたい」という意欲を喚起しています。古いまちなみ界隈では、飛騨牛の串焼き、握り寿司、コロッケ、肉まん等の店舗が軒を連ねており、私が訪問した日は大雪にも関わらず多く多くの外国人が食べ歩きを楽しむ姿を目の当たりにし、誘客と物販の好循環を垣間見ました。また、最近では、海外向けに販売されている農産品の産地を訪れる旅行商品も販売されはじめています。

　国内の人口減少や、昨今のインバウンドブームによる訪日経験者の増加により、このような取組は今後も増えてくるのではないかと思います。特に、地方の市町村は都市部と比べて人口減少のあおりを受ける反面、豊かな食文化があり、農林水産業も盛んです。また、訪日外国人市場に目を転じると、FIT化、地方分散化が急速に進みつつあります。以上を踏まえると、海外の人にその地域の「食」を知ってもらい、体験してもらい、地域の経済効果につなげていくチャンスが地方の市町村にも到来しているのではないかと感じました。

　10月に開催される「第27回旅行動向シンポジウム」では、当財団の2本の独自調査（「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」・「JTBF訪日旅行商品調査」）結果報告の中で「日本食」をテーマとした分析をご紹介する予定です。（申し込み等、シンポジウムの詳細はこちらをご確認ください）

注

・詳細は「観光文化」233号p26～p32を参照のこと

The post 東南アジアで考えた日本食を活用した訪日外国人の消費促進の可能性　[コラムvol.352] first appeared on (公財)日本交通公社.