国内宿泊旅行市場は「旅行をしない人」が増える一方、「旅行をする人」はますますたくさん旅行をするようになる「二極化」が進行しています。

国内宿泊旅行（観光・レクリエーション目的）の実旅行者数の構成比（図1左図）をみると、年に1回も旅行をしない人の割合は、2014年の46.8%から、2024年には50.5%に上昇しています。一方、年に4回以上旅行をする人の割合も同時に増加しており、旅行実施者（年に1回以上旅行する人）の平均旅行回数（図1右図）は2014年の2.37回から2024年の2.86回へと約0.5回も増加しています。

ただし、年代によって傾向は異なります。年代別に旅行実施率（年に1回以上旅行をする人の割合）の変化を見ると、2014年から2024年までの10年間で、60代や70代は大きく減少している一方、20代は増加しています。上の年代ほど、旅行実施率が大きく減少したために、二極化が進行したものとみられます。

「旅行の阻害要因」の変化

なぜ、年代によって傾向が異なるのでしょうか。様々な要因が考えられますが、ヒントとなるデータのひとつとして、「旅行の阻害要因」から考えてみたいと思います。「旅行の阻害要因」は、当財団が毎年実施している「JTBF旅行意識調査」において把握しているもので、過去1年間に一度も旅行をしなかった人に対して、その理由を尋ねた結果です。

まず、60代の阻害要因について、2014年と2024年を比較してみます（図3）。

2014年は「休暇がとれない」という阻害要因が最も大きく3割弱が選択していましたが、2024年には大きく減少しました。休暇のとりやすさという点からは、以前よりも旅行をしやすい環境になっているようです。

一方、2014年には1割にも満たなかった「ペットがいる」や、1割強だった「介護しなければならない家族がいる」という阻害要因が大きく増加し、2024年には全体の中でそれぞれ2位・3位になりました。加えて、2014年はほとんど選択されていなかった「旅行商品や宿泊･交通の値段が割高」という阻害要因も上昇しています。

以上から、60代はペットの存在や介護の都合、そして昨今の物価高など、新たな阻害要因の出現により、旅行をしない層が増加した可能性があります。

続いて、20代の阻害要因について見てみます（図4）。まず、60代と同様に「休暇がとれない」という阻害要因が減少しています。2014年には50%が選択しており、阻害要因のなかでは他を大きく引き離して1位となっていましたが、2024年には他の阻害要因との差が小さくなりました。前述のとおり、過去10年間で20代の旅行実施率は上昇していますが、これは働き方改革などの成果もあり、休暇の取りやすさという点で旅行をしやすい環境になってきたことが影響している可能性があります。

一方で、2014年はあまり存在感のなかった「旅行に関心がない」「旅行以外にやりたいことがある」「行きたいと思うところがない」といった阻害要因が、2024年には上昇しています。

10年前の20代は、旅行をしたくても休暇がとれなかったために、結果として旅行をできなかった人が、それなりの割合で存在していたと考えられます。一方、現在の20代は、「旅行に行きたくても行けない人」の割合は減少し、代わりに「旅行に行きたいと思わないから旅行をしない人」が増加している可能性があります。

20代の「旅行に対する関心の幅」の縮小

20代の旅行に対する意向の低下について、同じ「JTBF旅行意識調査」で把握している「行ってみたい旅行タイプ」からも深堀してみます。これは、図5にあるとおり、約30個の旅行タイプについて、それぞれの実施意向を尋ねたものです。20代の「行ってみたい旅行タイプ」をみると、2014年から2024年にかけて、ほとんどの旅行タイプが減少しています。

この変化は年代によって異なり、「行ってみたい旅行タイプ」の平均選択個数の変化（図６）をみると、若年層ほど大きく減少していることが分かります。

10年前は、若年層ほど「行ってみたい旅行」タイプがたくさんあり、それが年代の上昇とともに減少する傾向にありましたが、現在では、若年層も高齢者も、旅行における興味・関心の幅はそれほど変わらないようです。

まとめ

過去10年間における旅行意識の変化について、年代による違いを見てきました。

高齢者層は、新たな阻害要因の出現によって「旅行をしない人」が増える一方、「旅行をする人」はたくさん旅行をするようになる「二極化」が進行しました。

若年層は、休暇が取得しやすくなったことなどの環境的な要因から「旅行をする人」が増えている一方、同時に、旅行に対する意向の低下も見られています。若年層ほど、価値観や趣味・嗜好が多様化していると言われていますが、それは旅行以外の分野に広がっているようです。将来の旅行市場を占ううえでは、若年層の価値観や趣味・嗜好と旅行意向との関係について、今後の更なる研究が求められます。

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日本人の人口減少に伴い、国内旅行市場は、将来的に少しずつ縮小していくものと思われます。しかしそれは、例えば人口が5%減少したから旅行市場も同じように5%縮小する、という単純なものではなく、恐らくは、人口減少と異なるスピードで旅行市場の縮小が進むものと思われます。その理由のひとつが、人口構成の変化と年齢による1人あたり平均旅行回数（以下、旅行回数）の違いです。旅行回数は年齢により異なるため、例えば全体の人口に変化がなかったとしても、もし旅行回数の低い年齢の人口構成が大きくなれば、全体の旅行回数は小さくなります。また、同じ年齢（例えば20代）でも、世代（例えば1960年代生まれと2000年代生まれ）によって旅行回数は異なると考えられます。今後の国内旅行市場を考えるうえでは、これらの違いを踏まえる必要があります。

APC分析

この点を明らかにする手法に、Age-Period-Cohort（APC）分析があります。これは、旅行回数のような特徴の変化を、年齢・世代・時代の３つの側面（効果）から、別々に捉えるための分析手法です。旅行回数について考えた場合、年齢効果は加齢による旅行回数の変化、世代効果は出生年による旅行回数の違い、時代効果は年齢や世代にかかわらない全体の傾向を示しています。例えば、現在の20代と60代の旅行回数の違いを考えます。観光庁「旅行･観光消費動向調査」によると、2023年暦年において、年間の観光･レクリエーション宿泊旅行の平均回数は、20代が2.3回、60代が1.4回となっています（図1）。これをみると、現在の20代が歳を取って60代になったときに、同じように旅行回数が1.4回程度になると予想できるかもしれませんが、そうとも言い切れません。現在の60代が20代だったころは、現在の20代よりももっと旅行をしており、そこから加齢により旅行回数が減少した結果、今の1.4回になっている可能性があります。もしそうであれば、現在の20代が歳を取って60代になったときの旅行回数は、1.4回よりも低くなっているはずです。この違いは、年齢効果と世代効果の分析によって明らかにすることができます。また、年齢や世代によらず、旅行ブームの波や、大きな事件・災害などによって、日本人全体の旅行回数が変化している時期もあります。これは、時代効果によって明らかにすることができます。

年齢別　1人あたり平均旅行回数
（2023年、国内宿泊観光･レクリエーション旅行）

日本人旅行の時代・年齢・世代効果

少し前の研究ですが、このAPC分析を日本人の旅行に対して行った研究（山口ら(2016)）を紹介したいと思います。対象は、1991年から2011年までの日本人の宿泊観光旅行回数の変化です。この間、平均旅行回数は全体として1.6回から1.2回に変化しており、減少傾向にあったことがわかります。

この変化について、時代・年齢・世代効果による影響を分析した結果が図3です。グラフは、プラスにあれば旅行回数が増える方向、マイナスにあれば減る方向の効果があることを示しています。

まず時代効果をみると、ほとんどゼロ付近で効果は小さいことがわかります。社会全体で旅行が減っていたわけではないようです。次に年齢効果をみると、20代前半をピークに40代後半までは減少したのち、60代にかけては一度横ばいかやや上昇するものの、60代後半以降は大きく減少し続けることが分かります。基本的に、若い年代が最も頻繁に旅行をするが、その後は仕事の都合やライフステージの変化によって旅行回数は落ちていきます。50代から定年を迎える60代にかけては、子育てや仕事などが少し落ち着いたことでやや旅行をするようになります。そして高齢者になると、以降は経済的な理由や、加齢による健康面での制限が増えることで旅行をしなくなるという、人生の流れが読み取れます。次に世代効果ですが、こちらは後年世代になるほど一貫して減少し続けています。昔の若者世代より、近年の若者世代のほうが、旅行をしなくなるという傾向があったようです。
以上の結果により同論文では、1991年から2011年までの日本人の旅行回数の減少は、「『年齢構成の変化（高齢化）』と『後年世代の旅行離れ』でほとんど説明できる」と結論付けています。少子高齢化が進み、かつ、たくさん旅行をするはずの若い世代が年々旅行をしなくなっていることが、大きな要因であるとみられています。

今後の国内旅行市場

今後、日本では「年齢構成の変化（高齢化）」がますます進行する見通しで、この点では、国内旅行市場における旅行回数の減少は、人口減少以上のペースで進む可能性があります。一方、2011年以降の「後年世代の旅行離れ」の傾向については、はっきりとした数字が確認できていません。さらに2020年以降は、新型コロナウイルス感染拡大の影響が、大きな時代効果として旅行回数に影響していた可能性が高く、これが現在までどのように作用しているかも、はっきりとしていません。
これらについては今後の研究が期待されます。

参考文献

1) 観光庁, 旅行･観光消費動向調査
2) 山口裕通, 奥村誠（2016）:宿泊観光旅行発生パターンの基本的特徴と経年変化, 土木学会論文集D3（土木計画学）72 巻 3 号 p. 248-260

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宿泊者情報管理システム「eVisitor」

eVisitorは、クロアチア国内の全ての宿泊施設からWeb経由で宿泊者名簿を取得するシステムです。クロアチアには大小含めて約20万の宿泊施設が存在しますが、ほぼ全ての施設がこのシステムを通じて宿泊者名簿を提供しています。大規模施設からは、各施設の情報管理システムからデータが自動送信されます。情報管理システムを持たない小規模施設でも、ブラウザ画面（PC、タブレット、スマートフォン）からデータを入力することができます。システムはクロアチア政府観光局が管理しており、地域の観光局や統計局、その他行政機関もそれぞれの権限に応じてアクセスすることが可能です。

システムの主な目的は滞在税（Sojourn Tax）の課税です。滞在税は、国内全ての宿泊施設が対象で、宿泊者数やベッド数に応じて課税されます。課税額はシステムに送信された宿泊者数情報に基づいて算出され、システムを通じて課税額の通知と納付書の発行が行われます。集められた滞在税の一部は宿泊客数に応じて各地域の観光局に分配され、観光振興策等に活用されます。

幅広いデータの活用

このほかeVisitorの活用範囲は広く、政府観光局や地域の観光局におけるマーケティング、統計局での統計資料、警察でのテロ対策など、様々な目的で使用されています。ほぼ全数のデータであるため情報の精度が高く、例えば「ドゥブロブニクからザグレブへ移動し、4つ星以上のホテルに宿泊した若年層の過去5日間における人数」などといった詳細な分析も可能です。またリアルタイムに近い速さでデータを収集できるため、旅行者の動向を即座に把握して対策を打つことができます。筆者らが政府観光局を訪問した際、最新の宿泊者数推移のグラフを見せてもらいましたが、我々が前日に宿泊した情報も既にカウントされているとのことでした。

eVisitorシステム

（CROATIAN NATIONAL TOURIST BOARD からの情報に基づき筆者作成）

電子化による大幅な負担減

eVisitorシステムは2016年に利用が開始され、2～3年ほどかけてほぼ全ての宿泊施設への導入が進みました。クロアチア国内の宿泊施設のうち約半数が貸別荘や民泊に近い形態であるため、個人オーナーが多く、その中にはデジタルツールには強くない高齢者も含まれていました。それでも急速に導入が進んだ背景には、非常に煩雑であった従来の手続きが改善された点が挙げられます。eVisitorシステム導入以前は、様々な申告手続きの多くが紙ベースで行われていました。滞在税の申告については宿泊者カード、統計調査については統計局の調査票、警察に対しては専用の書類提出が必要となるなどです。これらが全てeVisitorシステムに統一されたことで、宿泊施設はもちろん、関連する行政機関等でも負担が大きく減ることにつながりました。

加えて、システムの普及に寄与したのが充実したサポート体制です。宿泊事業者からの問い合わせには、まず約300カ所にある地区レベルの観光局オフィスが対応します。それでも解決しない問題については中央のヘルプデスクが対応し、更に高次の問題については政府観光局が対応するという体制が構築されていました。

日本での導入は可能か

国内の全宿泊施設における全宿泊者名簿を収集するeVisitorは、かなり大掛かりな仕組みであると感じます。それでもうまく機能している理由が、税の徴収とリンクしている点です。クロアチアでは滞在税法により宿泊者名簿の提供が義務づけられており、違反した場合の罰則も存在します。日本の場合、宿泊税が地方税である点や、宿泊者名簿の提供が法的に義務付けられていない点がクロアチアとは異なるため、同じ仕組みをそのまま導入することは困難です。

それでも、日本ではほとんどの宿泊施設で正確な宿泊者名簿が保存されています。また今後、チェックイン時の非対面・非接触型サービスが普及する可能性が高く、名簿の電子化はより加速するものと思われます。eVisitorのようなシステムを導入する素地はあると言えるでしょう。

また今回のGo To トラベルキャンペーンのような施策においても、宿泊施設と行政機関がオンラインでダイレクトにつながることで、事業内容の周知や申請手続き、感染発生時の対応、施策の効果検証などに活用できると思われます。

このように、eVisitorのようなシステムの導入はデータの利活用や負担軽減につながるほか、観光施策を展開する上でのプラットフォームとして活用できる可能性もあります。今後はこうした議論も必要になるかもしれません。

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その中でも、今後の活用可能性が高いと考えられるデータが、通信事業者の基地局データです。基地局データとは、通信事業者の基地局で捉えたモバイル端末（スマートフォンや携帯電話など）の情報で、これを基に旅行者数（ある時期のある時間帯、地域にどの程度の旅行者が存在するか）や旅行者の流動（ある地域に来た人は、どこから来訪していて、次にどこへ向かう傾向にあるのか）などを把握しようとするものです。
既に商品化されているサービスとしては、ドコモ・インサイトマーケティング社の「モバイル空間統計」や、KDDIとコロプラによる「Location Trends」があります。「モバイル空間統計」では訪日外国人についても基地局データから推計を行っていますが、今回は日本人の推計にのみ着目します。

これらは、それぞれの通信事業者ユーザーのデータを用いて推計を行っているため、日本人全体の傾向を示しているかどうか（代表性があるかどうか）については留意しながら活用することが望まれます。
例えば「モバイル空間統計」では、docomoユーザーのデータを用いて、docomoの普及率と住民基本台帳による人口から居住地別・性年代別に拡大推計を行っています。この場合、docomoの端末を保有していない人の旅行行動も、docomoユーザーと同じであるという前提が成り立っている必要があります。

基地局データの代表性

そこで、当財団で実施しているJTBF旅行実態調査の結果（※1）を用いて、基地局データの代表性について検証したいと思います。JTBF旅行実態調査は、国内に居住する16～79歳の男女を対象に行っているインターネット調査で、旅行回数などの旅行実態を把握しています。旅行をしなかった人も含めると、調査1回あたり5万サンプル（スクリーニング調査の段階）を取得しています。

このデータを用いて、「個人で主に使用している携帯電話・スマートフォンのキャリア」による、期間中の平均旅行回数（国内宿泊旅行）（※2）の違いについて検証します。今回は、2019年1～3月の旅行実態に関する調査結果を使用しました。

図1モバイル端末キャリア別の平均旅行回数（国内宿泊旅行・2019年1-3月）出典：JTBF旅行実態調査

まず、モバイル端末のキャリア間で比較をすると、どのキャリアも1回前後で大きな差は見られませんでした（※3）。3大キャリア間ではもちろん、3大キャリアとは価格帯の異なる「その他（MVNOなど）」（格安スマートフォン利用者）についても、平均旅行回数での差は無いようです。

一方で「モバイル端末は持っていない」と回答した人の平均旅行回数は低く、モバイル端末保有者に比べると約半分です（※4）。モバイル端末の保有有無は年収などとも関係しており、旅行回数の違いにつながっているものと思われます。

基地局データを使用する際の留意点

基地局データの代表性について、キャリアの違いによる影響は小さいことを確認しました。一方でモバイル端末の保有有無では平均旅行回数での違いが見られました。総務省「通信利用動向調査」によると、日本人の1割程度はモバイル端末を保有していないと見られており、この非保有者分については誤差が含まれている可能性があります。

また、以上の分析は16歳から79歳までの年代を対象としていますが、ここから外れている年代の動きにも注意が必要です。特に子供は、長期休みによって旅行行動が大きく変動する上に、モバイル端末の保有率は他の世代に比べて低いため、影響は小さくないと考えられます。例えば「モバイル空間統計」の場合、そもそも15歳未満は集計の対象外となっているため、子供連れの家族旅行が多い観光地の場合は特に留意する必要があります。

以上のように多少のクセはあるものの、旅行者の大部分を占めるモバイル端末保有者については概ね正しく推計できるものと考えます。こうした誤差が含まれている可能性も考慮した上で、データを有効に活用することが求められます。

注

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2018年の訪日外客数^※1は3,119万人で前年比9％増となった一方、近年注目を浴びていたクルーズ客（船舶観光上陸数）^※2は234万人と、前年比5％減となりました。

このクルーズ客ですが、国籍としては中国が190万人とクルーズ客全体の約8割を占めています。18年の訪日中国人は838万人ですが、このうちクルーズ客数が23％を占める状況となっており、訪日中国人市場の中では大きな存在です。そこで今回は訪日中国人市場の動向に着目し、クルーズ客と、それ以外の航空機等で来訪する観光客（以下「観光客」）との関係について探ってみたいと思います。

滞在日数による動向の違い

図１は、訪日中国人観光客数^※3とクルーズ客数の推移です。クルーズ客数は、入国審査手続きの円滑化（船舶観光上陸許可制度）の影響もあり、14年から17年にかけて大きく伸びています。しかし18年に入ってからはクルーズ客数の伸びが止まり、代わりに観光客数が大きく伸びることになりました。

図２中国人観光客数・クルーズ客数の推移（滞在日数別）

図３　中国人観光客数・クルーズ客数構成比の推移（滞在日数別）

これを滞在日数別に見ると、ある傾向が見えてきます。観光客を「６日間以内」の短期滞在者と「７日間以上」の中長期滞在者に分けて示したグラフが図２、そしてそれを合計100％の構成比で示したグラフが図３となります。

構成比のグラフ（図３）を見ると、「７日間以上」滞在者の構成比が30％前後でほとんど変化していないのに対し、クルーズ客の構成比と「６日間以内」滞在者の構成比は連動しながら推移していることが分かります。ここ5年ほどは、クルーズ客比率が上がると「６日間以内」滞在の観光客比率が下がり、逆にクルーズ客比率が下がると「６日間以内」滞在の観光客比率が上がる、という関係にあったようです。

クルーズ客が増えると

なぜ、「６日間以内」の観光客数だけがクルーズ客数と関係しているのでしょうか。ひとつの理由として、訪日中国人観光客のうち、短期で滞在する客層の一部が、クルーズ客に置き換わっていた可能性が考えられます。たとえば中国から沖縄県を訪問するクルーズ船の多くは、海上での移動も含めて３～４日程度の旅程となっています。「６日間以内」で日本を旅行しようと考えていた客層の一部が、航空機で来訪する代わりに、同程度の日程で訪日できるクルーズ旅行を選択していた可能性があります。

トータルの人数としては、クルーズだろうと一般客だろうと、増えていればいいように思えますが、消費の観点からはそうは言えません。クルーズ客は、日本での滞在時間が少ない、宿泊施設を利用しない、現地での飲食が少ないなどの理由から、航空機で訪れる観光客より支出額は低い傾向にあります。観光庁の訪日外国人消費動向調査によると、18年における中国人観光客の旅行中支出額は、滞在日数「４～６日間」の客層で平均16.4万円であるのに対し、中国人クルーズ客は平均3.5～5.0万円程度と大きな差があります。もし仮に、航空機で来訪していたかもしれない観光客がクルーズに移っていたのだとしたら、日本にとっては経済的な機会損失が発生していたことになります。

これらはあくまで仮説に過ぎませんが、こうした可能性についても考慮し、航空機で来訪する観光客数とのバランスについても議論する必要があるのではないでしょうか。

注

※1：JNTO「訪日外客数」
※2：法務省「出入国管理統計」より、13～14年分は海港の寄港地上陸数、15年以降は船舶観光上陸数を使用。13～15年分は国籍別数値が公表されていないため、16～18年の国籍別構成比より推計。
※3：JNTO「訪日外客数」からクルーズ客数を引いた数値と、観光庁「訪日外国人消費動向調査」の「観光・レジャー目的」客比率を使用して推計。

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　前回のコラムと同様、データは代表的な旅行口コミサイトに掲載されている飲食店の言語別（英語、韓国語、中国語）口コミ数をカウントすることで取得した。うち、ラーメン店であると思われる飲食店（約900件）を選択し、お店の代表的なラーメンの種類で分類を行った。中華料理店やつけ麺、坦坦麺、ちゃんぽんの飲食店などは除いている。ラーメンの種類については「醤油」「味噌」「塩」「豚骨」「その他」というオーソドックスな5分類とした。代表的なラーメンの種類は、店名やブランド、Web上で得られるメニューや口コミ情報をもとに判断した。代表的なラーメンがない飲食店（どんな種類のラーメンでも置いてる店など）の場合は「その他」としている。

　ラーメンの種類は地域によって偏りがあるので、まずは「塩」や「味噌」が多い北海道と、「豚骨」が多い九州を除いた、本州と四国の結果について見てみたい。ラーメンの種類について、言語別に、全口コミ数に占める割合を示す。

筆者作成

　日本語と比較すると、外国語の口コミは全体的に「豚骨」が多い傾向にあるため、外国人観光客は「豚骨」を日本のラーメンの代表として見ているのかもしれない。特に韓国語での割合が高く、「豚骨」は６割を占める。人気店の口コミでは、「口に合う」「なじみがある」「一番好きなスープ」などと評価されており、豚骨スープは韓国人好みの味なのかもしれない。また、チャーシューの味や量を評価する口コミも多い。訪日外国人消費動向調査（平成29年）によると、韓国人の「日本旅行中に『一番満足した飲食』」は「肉料理」がトップで、こうした韓国人の「肉料理」好きが表れている。

　一方、英語では他の言語と比較して「味噌」の割合が高くなる。昨今、米国等を中心に味噌ブームが広がっていると言われており、こうした味噌へのなじみも関係している可能性がある。口コミでは、味の素朴さや脂っこくないスープを評価するコメントが見られる。「醤油」や「塩」もあっさりとしているが「味噌」ほどは味になじみがない。「豚骨」ほど脂っこくないものの味にはなじみがあるという点が、人気を呼んでいるのかもしれない。

筆者作成

　次に北海道での結果を示す。日本語の口コミでは、ほぼ「豚骨」が消える代わりに「塩」と「味噌」が大半を占めるようになる。札幌ラーメンや函館ラーメンがこれらの代表であろう。特に英語では「味噌」ラーメン店の口コミが多く半数を占めている。また日本語と比較すると、中国語や英語では「醤油」の割合も高い。北海道で醤油ラーメンと言えば旭川ラーメンだが、外国人観光客の間では旭川ラーメン人気も高まっているのかもしれない。

筆者作成

　最後に九州での結果を示す。日本語も含め、全ての言語で「豚骨」が9割以上を占めており、言語による違いは見られない。国籍にかかわらず、また好き嫌いにかかわらず、九州を訪れた旅行者がラーメンを選ぶ場合、ほとんど「豚骨」を食べているようだ。

　ラーメンの種類と口コミ数の関係について、言語による違いと地域による違いを見てきた。言語による嗜好の違いが多少は見られるものの、地域による違いのほうが圧倒的に大きい。人気店の口コミを見ると、サービスや立地、お店の雰囲気などよりも、味に対する評価が多く見られる。ご当地ラーメンは日本全国にあるが、日本を訪れる外国人も日本人と一緒で、それぞれの地域の美味しいラーメンを求めているようだ。

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　この「食」の好みに関して、訪問する地域による特徴を探ってみたい。日本を訪れて何を食べるかは、どの地域を訪れるかということと関連している。今回は旅行口コミサイトにおける言語別口コミ数をもとに大まかな分析を試みた。

　データは、某旅行口コミサイトに掲載されている全国の飲食店のうち、口コミ数が10件以上の店舗について、言語別（英語、韓国語、中国語）の口コミ数をカウントすることで取得した。口コミは必ずしも良い評価ばかりではないが、飲食店への訪問の多さや関心の高さについては、ある程度の傾向を把握することが可能であると思われる。

　口コミサイト上では、各飲食店に、提供する飲食の種類に応じて「カフェ」「バー」「居酒屋」などといった飲食店タイプが複数設定されている（例えばお酒を提供するカフェでは、「カフェ」「バー」などと二つの飲食店タイプが設定されている）。今回は飲食店タイプのうち、「寿司」「海鮮」「焼肉・ステーキ・鉄板焼き」「居酒屋・バー」の４種類に絞って分析を行う。

　分析地域は、訪日外国人が多く訪れている東京都、大阪府、北海道、沖縄県と、逆にあまり訪れていない地域注1（東北6県、茨城県、群馬県、新潟県、福井県、三重県、滋賀県、鳥取県、島根県、岡山県、山口県、四国４県、佐賀県、宮崎県、鹿児島県）を「その他23県」として加えた５地域を対象とする。

図表-1　言語・地域別、各飲食店タイプの口コミ数比率

※1）東北6県、茨城県、群馬県、新潟県、福井県、三重県、滋賀県、鳥取県、島根県、岡山県、山口県、四国４県、佐賀県、宮崎県、鹿児島県
※2）nは各言語・都道府県の総口コミ数

　図表-1は、各言語・地域における、飲食店タイプ別の口コミ数比率である。例えば韓国語の東京都における口コミ1,944件のうち、「寿司」タイプである飲食店の口コミは18.2%であることを示している。この数字を地域間において比較することで、地域における訪日客の「食」に関する特徴が見えてくる。

　「寿司」は中国語と英語では東京都における口コミが多い一方、韓国語では北海道における口コミが多い。「寿司」の中でも、北海道では”回る”寿司屋、東京都では”回らない”寿司屋の口コミが多い傾向にある。韓国語圏の訪日客は回転寿司をより好む特徴があるとみられる。

　「海鮮」は全体的に北海道における口コミが多い。主に海鮮系の食堂・レストラン・居酒屋で、北海道ではカニやウニを扱う飲食店の人気が高い。また、その他23県においても「海鮮」の口コミは他の飲食タイプと比較して多いが、特定の人気店に集中する傾向がみられる。

　「焼肉・ステーキ・鉄板焼き」については、言語にかかわらず沖縄県での口コミが多い。その多くがステーキ店であり、国籍にかかわりなく沖縄のステーキは人気であることが伺える。加えて、韓国語では北海道においても「焼肉・ステーキ・鉄板焼き」の口コミが多い。北海道では特にジンギスカンの焼肉店が多く、韓国語圏の訪日客から人気があるものとみられる。一方、その他23県では「焼肉・ステーキ・鉄板焼き」の口コミがとりわけ少ない。その他23県各地においてもブランド牛等は存在しているが、あまり訪日客の口に入っていないとすれば、もったいない状況であると言える。

　「居酒屋・バー」は全体的に英語圏の口コミが多い。地域別に見ると、大阪府で中国語と英語の口コミが多い傾向にある。大阪府では洋風の酒場やバーでの口コミが多く、中国語・英語圏の訪日客に人気であることが伺える。

　このように、口コミ数から様々な食の特徴を見つけることができる。今回は地域・飲食店タイプともにおおまかな区分で分析を行ったが、より細分化した分析も可能である。訪日客の地域と食に関する特徴を捉えるべく、今後も分析を深めていきたい。

注

注1）観光庁 訪日外国人消費動向調査 平成28年年次報告書の都道府県別訪問率（全体）が1%未満の県を選択。
注2）飲食店タイプが設定されていない飲食店は除外している。

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　昨年11月、イタリア・ベネチアで開催された、OECD主催のグローバル観光統計フォーラムに参加してきました。このフォーラムは2年に一度開催される国際会議で、各国から観光統計に携わる専門家が参加し、研究発表や意見交換が行われます。テーマは、地域レベルの観光統計や文化観光の実態、環境面の持続可能性、経済的インパクト、モバイルデータやwebデータの活用など多岐に渡ります。どのテーマも興味深いものでしたが、特に参加者の関心の高さを感じたのが、「MEASURING THE SHARING ECONOMY」と題されたセッションでした。民泊やシェアライドなどといったシェアリングエコノミーの実態や影響を、いかにして把握するかというテーマです。特に民泊については、法令上の問題や、既存の宿泊施設との不公平性、家賃の上昇を招くなどといった負の影響が指摘されており、その実態を明らかにすることは喫緊の課題となっています。

民泊の影響とデータソース

　セッションでは、例えばスペインのケースで、民泊の実態や影響に関する以下の点が示されています※1。

・民泊物件は既存の宿泊施設よりも都市中心部に偏っていること
・いくつかの都市では、既存の宿泊施設よりも民泊物件による宿泊容量の方が大きいこと
・民泊物件の約4割が複数の物件を扱っているホスト(民泊物件の提供者)によるものであり、バルセロナではホスト1人あたり平均で1.85件の民泊物件を扱っていること
・マドリードやバルセロナの中心部では家賃の上昇と人口の減少が起こっていること
・規制によるコストと税負担が少ないために、既存の宿泊施設よりも民泊物件の方が、1室当りの利益が大きいこと
・民泊が生み出す新たな需要（もし民泊物件の存在が無ければ来訪していなかった旅行者）は限定的である可能性

　このうち民泊に関するデータは、需要側（宿泊者）では公的な統計や旅行者への独自調査、供給側（ホスト）では民泊仲介サイトの情報を用いています。日本では需要側の公的な統計として「旅行観光消費動向調査」と「訪日外国人消費動向調査」がありますが、現在のところ民泊の実態を捉えることはできません（そもそも違法であるため）。また供給側の「宿泊旅行統計調査」でも民泊物件は対象としていないため、需要・供給側ともに民泊に関する公的なデータは存在しない状況です。

　一方で、民泊仲介サイトの情報は収集可能です。民泊仲介サイトでは、各物件に関する部屋のタイプや宿泊料金、ベッド数、空室状況、位置情報、部屋の貸し手（ホスト）に関する情報などを取得できます。地域内の物件情報を全て収集することで、供給の実態についてはある程度把握することが可能です。

民泊仲介サイトのデータから

　今回は供給実態の例として、2017年2月に筆者が収集※2した、新宿区におけるAirbnb掲載の民泊物件について見てみたいと思います。

　まず民泊物件数は2017年2月の時点で2,326件※3存在します。このうち、部屋タイプ（図1）は、一軒家やマンションの一室を全て貸し切る「まるまる貸切」、寝室のみが個室となる「個室」、寝室も全て共用となる「シェアルーム」の3種類がありますが、ホテルやコテージと同じような「まるまる貸切」が大半を占めていることが分かります。

　宿泊料金（図2）※4については部屋タイプごとに大きく異なります。「まるまる貸切」の場合、約半数が8千円未満であり、1人1泊あたりの平均宿泊料金も1万円を切るため、新宿区の平均的なホテルの宿泊料金より安い印象です。

　各掲載物件が、1件のみを扱っているホストによる物件か、複数物件を扱っているホストによる物件かで分けてみる（図3）と、少なくとも約6割※5が、複数物件を扱っているホストによる物件であるようです。また、新宿区の掲載物件2,326件に対し、ホストの数は1,233人であるため、1ホストあたりの物件数は1.9件となり、前述のバルセロナの水準と同程度であることが分かります。

　これらのデータについて、地域や時系列による比較をすることで更なる分析が可能です※6。また、空室状況やレビュー数から実際の延べ泊数や消費額を推計する試みもあります。民泊の実態をいかにして把握するか、今後の研究動向に注目しながら考えていきたいと思います。

注

※1：Dirk Schmücker, Ulf Sonntag, Philipp Wagner, Assessing the impact of “shared accommodation” for city tourism. / Óscar Perelli del Amo, Eva Hurtado ,Measuring the impact of short term rentals in Spain: decline of a myth. at 14th Global Forum on Tourism Statistics, http://tsf2016venice.enit.it/download
※2：Airbnb掲載情報はTom Slee氏の手法を参考に収集した。Tom Slee氏は独自に収集した世界中の各都市におけるAirbnb掲載情報（ローデータ）を公開している。http://tomslee.net/category/airbnb-data
※3：厳密にはここから、各物件についてアクティブ（本当に利用可能）な物件かどうかを空室状況等から判断し、アクティブではない物件を除く必要があるが、今回は省略している。物件数については10％程度の誤差が含まれている可能性がある。
※4：宿泊料金は季節や曜日によって変動がある。
※5：区内で扱っている物件しかカウントしていないため、区外の物件も含めると、複数物件を扱っているホストは更に多いとみられる。
※6：既に、同様のデータを収集・蓄積することで、分析結果を民泊ホストに提供するサービスが存在する。
AirbDatabank: http://airbdatabank.xyz/
BnB Insight: https://bnbinsight.com/
メトロデータ: https://minpaku-dashboard.jp/metrodata/page.html

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　当財団のコラムでは以前に、相澤主任研究員が「位置ゲー」※1について、吉谷地主任研究員が「仮想現実（VR）・拡張現実（AR）」技術について紹介しました。今年7月、その「位置ゲー」と「拡張現実（AR）」の両者を組み合わせたスマートフォンゲームアプリ「ポケモンGO」がリリースされ、現在、世界中で大ブームを引き起こしております。

　小学生時代にゲームボーイでプレイしていた、初代ポケモン世代である私も見事にはまり、リリース直後の1週間は寝ても覚めてもポケモンの事ばかり考えている堕落した生活を送ってしまいました。ゲームでは、ポケモンをゲットするため、スマートフォンを片手に街なかを歩き回る必要があります。テレビ等でも報道されている通り、街なかのいたるところにポケモントレーナー（ポケモンGOをプレイしている人）が昼夜を問わず大量発生する社会現象が起こりました。特に、ゲームをプレイする上でのポイント地点となる「ポケスト」が集中している場所や、ポケモンをバトルさせるための「ジム」、特定のポケモンが多く出現する「ポケモンの巣」と呼ばれる場所では、常に多くのポケモントレーナー達が集まっています。

　私も、とある日の退勤後（21:00）、友人と「ポケモンの巣」のひとつである世田谷公園へ行きましたが、遅い時間であったにもかかわらず大量のポケモントレーナーがいる事を確認できました。恐らく公園内にざっと500人程はいたかと思います。それだけこのゲームは、人を動かすだけの魅力を持っているという事だと思います。

ポケモンGOを禁止した事例と活用した事例

　当然、こうした現象に対しては賛否両論の意見があり、観光地でも様々な動きが見られます。

　まずは、ポケモンGOのプレイを禁止する動きです。靖国神社や出雲大社、法隆寺、長崎の平和公園、青森の恐山などでは、エリア内におけるゲームプレイの禁止を発表しました。宗教的な施設や、いわゆる“神聖な”場所において禁止する動きが多いようです。そもそも、そのような場所でポケモンを捕獲することは、例えゲーム内の話であっても少し不謹慎かもしれません。加えて観光の面から見ても、神聖な場所の雰囲気を保つためには、禁止する以外に良い方法はないと思われるため、これらは当然の対応かと思います。

　一方、ポケモンGOを積極的に活用する動きも見られます。

　山形県の小野川温泉や、秋田市の竿灯まつり会場、阿蘇市の門前町商店街などでは、課金アイテムを使用することでエリア内のポケモン出現率を高め、ポケモントレーナーの集客を図っています。このうち小野川温泉の「鈴の宿 登府屋旅館」では、「ポケスト」に近い部屋の中でポケモンをゲット出来るプランや、100種類以上のポケモンをゲットすることで宿泊料金を10％割引するプランなどを提供しています。また、「ポケスト」が多い鳥取砂丘では、鳥取県がポケモントレーナーを歓迎する「鳥取砂丘スナホ・ゲーム解放区宣言」を発表し、PRにつなげています。

　ゲームの特性上、このようなちょっとした工夫で人を集められる可能性があると思います。

ポケモンと場所との関係性

　更に大津市では、市内における新たな「ポケスト」の設定や、ご当地ポケモンの開発を検討しようと、ゲームの開発会社に問い合わせを行っているようです。

　しかし現在のところ、プレイヤー側から「ポケスト」や「ジム」を追加する手段はありません。もちろん、どこにどんなポケモンが出現するのか、プレイヤー側から操作することはできません。

　また、実際に歩き回る必要がある一方、徒歩以外の手段で長距離移動するメリットがありません。位置ゲーの元祖である、コロプラ社の位置登録機能を利用したゲーム※2のように、長距離移動によりゲーム内での報酬がもらえる仕掛けなどがあれば、旅の誘発という意味での効果も期待できますが、ポケモンGOにそのような仕掛けは無く、今のところ、旅行や観光への効果は限定的だと思われます。

　ただし今後、ゲームの様々なルール変更や機能の追加などが行われると予想されるため、観光地側から働きかける場合、そこにゲームをもっと楽しくするための積極的な提案が出来れば、観光への活用方法が広がる可能性はあると思います。

　ゲームをプレイしていて感じるのは、どうしてそこにそのポケモンが出没するのか、どうしてそこに「ポケスト」や「ジム」があるのか、などといった場所との関係性の希薄さです。

　「ポケスト」や「ジム」の設定は、ポケモンGOの配信会社であるNiantic社が開発した別のゲームにおける位置情報※3が元となっており、もともとポケモンとの関連はありません。また、現れるポケモンは、繰り出すワザの種類によって「みずタイプ」、「でんきタイプ」、「じめんタイプ」など様々なタイプがありますが、出没する場所との関係性がはっきりとしていません。

　もし、「『こおりタイプ』のポケモンは北海道や東北で冬に出る」、「『じめんタイプ』のポケモンは土の見える公園にのみ生息している」、「『でんきタイプ』のポケモンは秋葉原でやたら出る」、等の意味づけがされれば、生息するポケモンと場所との関係性が強くなります。プレイヤー側も色々と考えながら移動することになりますし、観光地側が利用できる可能性も広がると思います。

　ポケモンはもともと、ポケモンを捕まえて、他のポケモンとバトルをさせながら“ポケモンマスター”を目指す「旅」の物語です。今後、ポケモンの物語に近い、本当の旅に連れ出してくれるようなゲームになってほしいと思います。

注

　※1　位置情報を使って遊ぶ全般の略称、(株)コロプラの登録商標。

　※2　コロプラプラットフォーム：http://colopl.co.jp/products/colopl/

　※3「ポケスト」や「ジム」は、ポケモンGOを配信しているNiantic社が2013年に配信を開始したIngressというゲームにおいて、プレイヤーが申請した「ポータル」が元となっている。

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　近年、「シェア」という言葉をよく聞きます。しかし「シェア」と一口に言っても、物や空間のシェアから、情報やアイディアのシェア、一緒に過ごす時間のシェア、更には感情や思い出のシェアまで、様々な文脈で使用されています。特に旅行や観光に関する領域では、このような「シェア」を目的とした様々なネット上のサービスが普及しているため、簡単に整理してみたいと思います。

　まず、「シェア」もしくは「シェアリングエコノミー」と聞いて真っ先に思いつくのが、Airbnbをはじめとした民泊や、Uberなどといったライドシェアリングのサービスだと思います。これらは、一時的に使用していない「空間」や「物」の共有と言えます。またライドシェアリングについては運転代行もするので、運転者の余っている「労力」や「時間」についても共有していると言えます。日本では法規制の問題があり、そこまで利用が拡がっているわけではありませんが、国によってはかなり普及しているようです。一方、「情報」をシェアするサービスで最も有名なのはTripAdvisorでしょう。観光施設や飲食店、宿泊施設など、世界中の様々なスポットの口コミと評価に関する膨大な情報が、旅行者の間でシェアされています。更には、旅先での「楽しさ」や「感動」などといった「感情」の共有についても「シェア」という言葉が使われています。旅先で撮影した綺麗な写真は、感動の言葉とともにFacebookやInstagramなどを通じてすぐに仲間と共有することが出来ます。

旅行プランや一緒に過ごす時間の「シェア」

　また、旅の「プラン」や「記録」、更には一緒に過ごす旅の「時間」のシェアを目的としたサービスもあります。

　Compathy※1というサービスでは、旅の「思い出」や「旅行記」をシェアすることができます。旅の全てを丸ごと記録してしまおうというコンセプトで、写真やコメント、スポット情報、一緒にいた人、旅のルートなどとともに、旅の始まりから終わりまでの様子を時系列で投稿できます。多くの投稿は海外の旅行記で、普通の観光旅行はもちろん、世界一周の旅から、「ケネディ暗殺現場に行ってみた。」などといったユニークな旅まで様々です。全ての情報が旅行者目線であることに加え、時系列で紹介されているので、旅のイメージが湧きやすく、見る側にとっても面白いです。

　一方、国内に関する投稿が多いのはHoliday※2というサービスです。自分が知っているおすすめスポットの写真や基本情報と一緒に、そこでの過ごし方をシェアすることができます。旅行プランというよりも、地元に住んでいる人による「おでかけプラン」の共有がメインなので、旅行者からすれば、ガイドブックには載っていない面白いスポットや過ごし方を見つけることができます。ただ、地元の人による「お出かけプラン」が多いのは主に都市部で、地方では、旅行者による割と普通の「旅行プラン」の方が多い印象です。

　海外・国内を問わず、一緒に旅をする「時間」そのもののシェアを目的としたサービスも人気を集めています。trippiece（トリッピース）※3は、旅行やイベントなどのアイディアを持っている人が企画者となり、旅仲間を募集することができるサービスで、誰もが企画者としても参加者としても利用できます。企画としては、「オーロラを見に行こう！」「海外のお祭りに参加しよう！」などといった本格的な海外旅行から、「ダイビングのライセンスを取ろう！」「光るグッズを身につけてナイトゲレンデを滑走しよう！」などといったアウトドア、身近なところでは「代々木公園でピクニックしよう！」などといったシンプルなイベントまで様々です。一部、旅行会社の手配が必要となるケースもありますが、多くは同じ旅行者として、旅仲間を集めるというスタンスで企画されています。

広がる旅の選択肢

　このようなサービスの普及で、旅の選択肢がどんどん広がっています。極端かもしれませんが、例えば、面白そうな旅行プランをcompathyで見つけて、一緒に行く仲間をtrippieceで募り、宿はAirbnb、現地での移動はUberで安く済ませ、TripAdvisorで情報収集しながら各地を巡り、旅の思い出をまたcompathyに記録する。なんて旅をしている人がいるかもしれません。このように、「シェア」サービスを組み合わせて利用するタイプの旅行は、海外では徐々に一般的なものになっているようですが、日本ではまだ、いわゆる「旅行好き」な一部の人によるものだけだと思います。これから一般の旅行者へどのような拡がり方をするのか、注目していきたいと思います。

※1：https://www.compathy.net/

※2：https://haveagood.holiday/

※3：https://trippiece.com/

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