様々な観光地づくりを実践してきた当財団の主任研究員が講師となり、全10回にわたる講義を通して、観光による地域活性化のノウハウをお伝えします。
また、講義で得た知識を活かしたグループワークなどを通して、参加者間の交流を深めていきます。

コロナ禍からの再起動に向けて観光振興の実務に携わる皆様、ぜひご参加ください。

The post 2022年度 旅の学び舎「観光地づくり講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

今年度は「観光地の“強さ”とは何か？～経験価値に立脚する原点回帰の観光地経営～」をテーマに開催します。

新型コロナウイルスの国際的な感染拡大によって、観光地、観光産業は軒並み大きな打撃を受けています。一方で、コロナ禍においても来訪者や移住者が集まる地域も見受けられます。こうした地域は、その地域ならではの強みを活かした経験価値を形にするとともに、顧客のみならず、ともに観光事業に取り組む地元の関係者、地元住民との間に強固な信頼関係（ロイヤルティ）が構築できていることがうかがえます。

先が見えない状況だからこそ、長期的視点に基づいた地域のブランディングに取り組み、地域の経験価値を改めて考えていただくきっかけになれば幸いです。

観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議のご関係者など、観光による地域振興に取り組む皆様のご参加をお待ちしております。

The post 2021年度「観光地経営講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

今年度は「観光地マネジメントとしての危機管理 ～新型コロナウイルスへの対応とポストコロナにおける観光地のあり方を考える～」をテーマに開催します。

いまだ完全な終息時期が見えない新型コロナウイルスへの対応やポストコロナを見越した観光地のあり方など、変化する状況やニーズに応じた対策や転換が求められています。

よりいっそう重要性が増す観光地のリスクマネジメントの考え方をはじめ、旅行やライフスタイルに対する価値観の変化を見据えた現在進行形の各地域の取り組みを共有し、固定観念に捉われない今後の観光地のあり方を多角的に考えていきます。

観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議のご関係者など、観光による地域振興に取り組む皆様のご参加をお待ちしております。

The post 2020年度「観光地経営講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

今年度のテーマは「自立的な観光地経営に向けた課題に応じた財源確保」です。特に自治体やDMOなどでは、効果的な施策を実施するための財源確保は喫緊の課題です。独自収入を高めていく方策に加え、宿泊税の導入や入湯税の超過課税など新たな財源の確保、多様な主体との連携や多様な事業形態の導入など、地域の課題に応じた財源確保や事業推進の方法などについて、外部講師による実践例もふまえて多角的に学びます。

観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議のご関係者など、観光による地域振興に取り組む皆様のご参加をお待ちしております。

The post 2019年度「観光地経営講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

今年度は、「多様化する宿泊事業」を取り上げます。

観光地において宿泊産業が果たす役割は大きなものがあります。

昨今、地域外の事業者による投資の増加や、それに伴う「所有と経営の分離」の進展、さらには今年６月の住宅宿泊事業法（民泊新法）の施行など、既存の宿泊施設とは異なる事業形態が増加し、多様化が進んでいます。

本講座は、宿泊産業側・地域側それぞれの立場から講師を迎えて、現在進展しつつある宿泊事業の多様化の様相について解説いただき、観光地経営を担う自治体や観光協会等の観光関連団体、宿泊事業者の関係者の皆様にとって、地域外から投資を受け入れつつ観光地経営を進めていくヒントを得る機会となることを目指して開催いたします。

観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議のご関係者など、観光による地域振興に取り組む皆様のご参加をお待ちしております。

The post 平成30年度「観光地経営講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

本講座は、時季に合ったテーマについて外部講師を招聘し、当財団の研究員が講師の方々の知見を引き出しながら受講者の皆様とも議論して、より理解を深めるスタイルにて開催いたします。

今年度は、「連携」を取り上げます。

昨今、「日本版ＤＭＯ」の設立準備にみられるように“組織づくり”に注目が集まっていますが、それに加えて、地域内もしくは地域や業界を越えて、あるいは観光のテーマや分野（例：温泉、スキー等）で方向性を同じくする主体同士が強固な連携関係を築くことが、「観光地経営」の視点からも重要です。

本講座では、観光地経営を担う個々の主体が自立して自らの役割を担いつつ相互に連携する関係を「パートナーシップ」と表現して、その重要性について解説し、地域の誰と、どのようなパートナーシップを築いていくべきか、ご自身の地域における連携のあり方を検討するにあたって、今後の具体的なアクションにつながるヒントを得られる場となることを目指しております。

観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議のご関係者など、観光による地域振興に取り組む皆様のご参加をお待ちしております。

The post 平成29年度「観光地経営講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

本講座は、より時季に合ったテーマについて外部講師を招聘し、当財団の研究員が講師の方々の知見を引き出しながら受講者の皆様とも議論して、より理解を深めるスタイルにて開催いたします。
今年度は、「滞在化」を取り上げます。

滞在化は、舞台となる地域特性により、可能な形態も求められる取り組みも異なります。そこで、本講座では、リゾート地、温泉地、都市といった幅広い地域の事例を取り上げ、講師として現場での実践者と学識研究者の双方に登壇していただきます。

受講者の皆様にとって、ご自身の地域における滞在化促進策を検討するにあたり、今後の具体的なアクションにつながるヒントを得られる場となることを目指しております。
観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議のご関係者など、観光による地域振興に取り組む皆様のご参加をお待ちしております。

The post 平成28年度「観光地経営講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

ご案内

公益財団法人日本交通公社では、毎年、主に自治体で観光・地域振興に携わる職員の方々を対象として、「観光基礎講座」、「観光実践講座」を開催しご好評をいただいておりましたが、昨年度より両講座を統合し、より内容を充実させる形で「観光地経営講座」としてリニューアルいたしました。

今日、わが国の観光地は、旅行スタイルの変化（団体から個人・少人数へ、周遊型から知的体験型へ）、交通網の充実やＩＴ整備、嗜好の多様化による旅行先の分散、海外観光地との競合激化等の影響により、市場環境がめまぐるしく変化しています。このため、全国の観光地では、行政や観光協会、観光事業者など多くの関係者が日夜悩みながら奔走を続けておられます。

こうした環境の変化に対応した地域の活性化に資するため、当財団では、平成25年12月、『観光地経営の視点と実践』（丸善出版）を発行いたしました。本書では、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結びつけ観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示し、その実現に向けたポイントを、①状況把握 ②戦略策定 ③市場創出 ④滞在促進 ⑤保存・活用 ⑥組織・人材 ⑦ブランド形成 ⑧財源確保の８つの視点から実践例を交えて丁寧に解説しています。

観光地経営講座では、この『観光地経営の視点と実践』をテキストとして、観光地経営のための８つの視点を概観するともに、今回は視点「③市場創出（新たな魅力と市場をつくる）」に焦点をあて、特にアジアを中心とするインバウンド市場への対応について深く学び、考えていきます。

１日目は主に、インバウンド市場の動向に関する講義を行います。全体的な傾向については、当財団の自主研究の成果を踏まえつつご説明いたします。また、特別講師として岐阜県観光国際戦略顧問の古田菜穂子氏をお招きし、岐阜県におけるインバウンド振興への取り組みについてご講演いただきます。

２日目は、インバウンド政策及びその取り組み方を中心に講義を展開いたします。特別講師として、観光庁国際観光課外客誘致室長の佐藤久泰氏、「信州白馬八方温泉しろうま荘」総支配人の丸山俊郎氏、ＮＰＯ法人シクロツーリズムしまなみ代表理事の山本優子氏をお招きし、国のインバウンド政策、及び現地での具体的な取り組み内容等について、ご講演いただきます。そして最後に、講師陣と受講者が一同に会し、インバウンド振興の可能性及び対応策等に関する総括ディスカッションを行います。

受講者が自らの地域の「観光地経営」のあり方をイメージできるよう実践に役立つ内容で構成し、受講者・講師の双方向による議論を重視して進めてまいります。 観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議所のご関係者など観光による地域振興を志す皆様の参加をお待ちしています。

The post 平成27年度「観光地経営講座」 first appeared on (公財)日本交通公社.

ご案内

公益財団法人日本交通公社では、毎年、主に自治体で観光・地域振興に携わる職員の方々を対象として、「観光基礎講座」、「観光実践講座」を開催しご好評をいただいておりましたが、今年度より両講座を統合し、より内容を充実させて「観光地経営講座」としてリニューアルいたしました。

今日、わが国の観光地は、旅行スタイルの変化（団体から個人・少人数へ、周遊型から知的体験型へ）、交通条件とＩＴ整備による旅行先の分散、海外旅行との競合といった市場環境の変化の真っ只中にあり、全国の観光地では、行政や観光協会、観光事業者など多くの関係者が日夜悩みながら奔走を続けておられます。

こうした環境の変化に対応した地域の活性化に資するため、当財団では、昨年（平成25年）12月、『観光地経営の視点と実践』（丸善出版）を発行いたしました。本書では、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結びつけ観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示し、その実現に向けたポイントを、(1)状況把握、(2)戦略策定、(3)市場創出、(4)滞在促進、(5)保存・活用、(6)組織・人材、(7)ブランド形成、(8)財源確保の８つの視点から実践例を交えて丁寧に解説しています。

今回の観光地経営講座では、この『観光地経営の視点と実践』をテキストとして、観光地経営のための８つの視点を概観するとともに、特に視点「(6)組織・人材」に焦点をあて、「観光推進組織の現状と課題」「これからの観光推進組織・体制のあり方」「観光地経営の担い手として求められる人材の育成」等についてより深く学びます。

実践例としては、本書でも取り上げた「北海道釧路市阿寒湖温泉～観光地経営に適した組織づくり」、「三重県鳥羽市鳥羽温泉郷～既存観光地におけるイノベーションの取り組み」、「大分県由布市由布院温泉～百年先を見越した観光地経営の実践」をご紹介します。また、特別講師として、八ヶ岳南麓（山梨県・長野県）の観光事業者が立ち上げた「一般社団法人八ヶ岳ツーリズムマネジメント」の小林昭治氏、先進的な観光まちづくりで知られる山梨県富士河口湖町の久保拓夫氏をお招きし、その取り組み、乗り越えてきた課題、今後の展開等について、ご講演いただきます。

受講者が自らの地域の「観光地経営」のあり方をイメージできるよう実践に役立つ内容で構成し、受講者・講師の双方向による議論を重視して進めてまいります。

観光行政のご担当者、観光関連団体、商工会議所のご関係者など観光による地域振興を志す皆様の参加をお待ちしています。

The post 平成26年度　観光地経営講座 first appeared on (公財)日本交通公社.

公益財団法人日本交通公社では、主に自治体で観光・地域振興に携わる職員の方々を対象として、毎年、「観光基礎講座」、「観光実践講座」を開催しています。「観光実践講座」は、地域の現場で活躍されている方々を講師としてお招きし、より実践に役立つ内容で構成しています。

社会の成熟とともに観光も変化し、自然や歴史文化といった従来型の観光資源だけでなく、地域に根ざした生活のあり方や人そのものが魅力的な観光資源として認識されるようになってきました。

そうした中で、今年度は、大分県別府市で平成13年に「別府八湯温泉泊覧会（以下、別府オンパク）」として開催され、その後、NPO法人ハットウ・オンパク（平成16年9月設立）、一般社団法人ジャパン・オンパク（平成22年4月設立＊）の指導により、「能登旨美オンパクうまみん」、「信州諏訪温泉泊覧会『ズーラ』」、「みちくさ小道（総社市）」、「長良川おんぱく」、「みなかみオンパクcocoira」等、全国約45箇所で展開されるなど、観光まちづくりの効果的・実践的な手法として大きな広がりをみせている「オンパク」について、あらためて着目しました。

オンパクは、地域資源を発掘・商品化して地域の付加価値を高め、地域活性化につなげる試みとして、またコミュニティビジネスのインキュベーションとなる画期的な仕組みとして、地域でますます注目を集め、関心が高まっているのです。

本講座では、オンパクの仕掛人である鶴田浩一郎氏（一般社団法人ジャパン・オンパク代表理事）、野上泰生氏（NPO法人ハットウ・オンパク運営室長）の講義、当財団独自調査（オンパク実施団体へのアンケート調査、ヒアリング調査）の結果報告を通じて、オンパクの総括を試みるとともに、オンパクに対する理解を深めます。また、鶴田氏、野上氏に加えて、地域でのオンパク実践者、受講者間の意見交換を通して、持続可能な観光地づくりのヒントを学びます。
観光行政のご担当者様、観光による地域振興を志す皆様のご参加をお待ちしております。

The post 平成25年度 観光実践講座 first appeared on (公財)日本交通公社.