特集① 成功を乗り越えて
〜ヴェネツィアの教訓〜
ルーヴェン・カトリック大学／ヴェネツィア・カ・フォスカリ大学教授
ヤン・ファン・デル・ボルグ
継続的に内在する観光の持続不可能性
観光が経済および社会活動として急速に変貌を遂げたのは、第二次世界大戦以降のことである。多くの場所で、特に工業国では平均国民所得や有給休暇日数、そして自家用車の所有率などが劇的に増加し、観光は一部の富裕層に限られたものから、大衆的な現象へと変化した。この驚くべきマスツーリズムの成長に伴い、それに対応したビジネスモデルが出現し、成功モデルが模倣されたが、それは規模の経済の追求と、ほぼ価格のみに依存する競争により構築された。
このモデルに対する最初の批判は数十年前に登場し（例えばKrippendorf,1986 を参照）、特に海岸地域や山岳地帯といった脆弱な環境への観光による影響に関するものであった。1990年代には一定数の研究者が、遺産都市を含む他の観光地もマスツーリズムと同様のビジネスモデルを導入したことで、過剰な観光負荷による深刻な影響を受けていると指摘している。今日、ヴェネツィア、バルセロナ、京都といった成功した観光地は、過剰で持続不可能な観光客の集中に悩まされており、「オーバーツーリズム」という流行語で表現されるようになった（UNWTO,2019）。
残念ながら、持続不可能性は観光という商品の本質による直接的な結果である。観光地の観光資源（観光名所、公共空間、インフラ、公共サービスなど）の多くは、その地理的環境に固有のものであり再生産が不可能なため、極めて希少な公共財としての性質を持つ。これらの資源の最適な配分を市場原理のみに委ねようとすると、決して最適な配分にはつながらず、持続不可能な利用がほぼ不可避となる。まさに、この「極めて希少でありながらコモンズ（共有財）に基づいている」という特性の組み合わせは、観光地がギャレット・ハーディンの言う「コモンズの悲劇」の犠牲となるリスクを高める。
ハーディン（1968）は、『Science』誌に掲載された先駆的な論文において、コモンズの利用が限界効用経済においてどのように作用するかを述べている。ハーディンは、利用規則のない公有地で家畜が放牧されている状況を想像してほしいと問いかける。自身の富を増やそうとする個人は、自らの群れを拡大しようと動機付けられる。しかし、追加される一頭一頭の動物が、共有財を避けられない形で徐々に、しかし大きく劣化させていく。〝ここに悲劇がある。人は、有限な世界において、際限なく家畜を増やし続けることを余儀なくされるシステムに閉じ込められている。そして、共有財の自由を信じる社会の中で、各人が自らの利益を追求しながら進む先にあるのは破滅である。〞筆者は、オーバーツーリズムはハーディンの「コモンズの悲劇」の多くの現象のうちの一例に過ぎないと考える。
当然ながら、オーバーツーリズムは、観光資源の非最適な配分の唯一の形態ではない。観光の活用不足、すなわちアンダーツーリズムは、観光市場の非効率性が逆方向に進む形態であり、これもまた社会的・経済的に望ましくない。特に、観光が経済再生の重要な要素である地域や、他の開発の選択肢が未検討または実施困難な地域において、その影響は大きい。市場の不完全性や政策の不在によって引き起こされる観光資源の誤配分は、オーバーツーリズムとアンダーツーリズムという形で顕在化するが、ラワース（2017）の提唱する持続可能なペースでの経済発展に関する革新的なビジョンに基づく解釈も可能である。彼女は、世界経済の状態をドーナツに例えて概念化している。彼女の理論は、持続不可能な観光開発と持続可能な形での最適な発展の両側面を統合した観光地発展のビジョンへと容易に展開可能である。
ドーナツ型の観光地は、世界経済と同様に、外的境界と内的境界という二つの境界を持つ。「外的境界」は、観光地が持続不可能な影響を受ける前に支えられる最大の観光客流入量を指す。
一方、「内的境界」はその観光地が社会的・経済的に観光の恩恵を十分に享受していない水準を示している。ラワースによれば、持続可能性とは、内的境界を確実に超えながらも、外的境界には踏み込まないことを指す。従って、観光地における持続可能な観光開発を推進することは、ラワースの言葉を借りれば、「人々の基本的なニーズを満たす」ために観光を活用しつつ、その影響を「地球の限界を超えない」範囲にとどめることを意味する。
生態学的境界の越境は、「観光収容力（TCC）」として知られる概念と類似点を持つ（例：Costa & Van der Borg, 1988）。観光収容力（TCC）の超過は、観光地の持続可能性と相容れない環境的な悪影響の発生を伴う。ゆえに、オーバーツーリズムとは（観光）ドーナツの外的境界を超えないことが求められる現象である。観光システムをドーナツの比喩で表現することは、観光地が今後ますます直面する政治的ジレンマ、すなわち「どのようにして観光地を損なうことなく豊かさや幸福を生み出せるのか」や「持続不可能な観光の真の原因は何か」をより深く理解するのに役立つ。民泊やB&B、格安航空会社、強欲な観光事業者、「十分な知識を持たない」観光客、無力な地方政治家を一括して批判するような単純化された分析は、しばしば持続不可能な観光開発の本質的な要因を見えにくくし、結果として誤った観光政策の策定につながる。
ヴェネツィアを理解することは持続不可能な観光開発を理解する一助
ヴェネツィアは世界的に象徴的な観光地の一つであり、現在もユネスコ世界遺産に登録されている。街の写真はほぼ全ての大手旅行会社の宣伝資料で見ることができる（Van der Borg,1994）。加えて、ヴェネツィアは数多くの映画の舞台となり、あらゆるイベントやデモンストレーションの発信拠点としての役割も果たしている。また、その代表的な建築物のいくつかは、世界各地のカジノや展示会場、テーマパークの演出の一環として実物大で再現されている。ヴェネツィアの独自性、圧倒的なブランド力、そして継続的なメディア露出が、この街を比類なき成功を収める観光地へと押し上げた。
驚くことでもないが、ヴェネツィアには年間3000万人が訪れる。2023年には、これらの訪問者のうち、約450万人が公式な宿泊施設に滞在し、平均して2泊強を過ごした。その結果、延べ宿泊数は約1000万泊に達した。公式データはまだ発表されていないが、2024年は2019年の過去最高記録を上回る可能性が高い。
観光が地域社会に与える影響の第一指標として、歴史地区の住民一人当たりの延べ宿泊数が挙げられる。この指標は観光地における観光負荷を測定するための強度指標で、観光都市の各地と比較されつつ広く用いられている。
ホーズ（2015）によると、アムステルダムがヨーロッパで最も観光客の多い都市の一つで、住民一人当たりの宿泊数が13・0泊、リスボンが12・6泊でこれに続き、プラハ（ 10 ・3泊）、チューリッヒ（9・7泊）、ストックホルム（7・5泊）、アテネ（6・4泊）と続いている。ヴェネツィア歴史地区における同指標は、2023年時点で住民一人当たり173・2泊に達しており、ヴェネツィアが他の観光都市にとって決して手本とすべきではない例であることを裏付けている。
次に、ヴェネツィアの観光収容力（TCC）の線形計画法モデルの最新バージョン（Costa & Van der Borg,1988 およびBertocchi et al., 2020）による解析では、年間訪問者数がこの指標を大幅に上回っていることが明確に示された。2018年において、ヴェネツィアの観光収容力（TCC）は1988年の1100万人から1700万人へと増加し、滞在客と日帰り客がほぼ均等に分布していた。この算出では、地域の公共交通機関への投資、廃棄物管理システムの改善、そして特にB&Bを含む宿泊施設のベッド数の増加が考慮されている。
1700万人という観光収容力（TCC）に対し、実際には年間3000万人もの人々がこのイタリアの芸術都市を訪れており、TCCのほぼ2倍に達している。さらに、訪問者の構成も理想とはかけ離れており（実際には滞在客20％、日帰り客80％）、最適とされる50％ずつの割合とは大きな乖離が見られる。
ヴェネツィアにおける観光の供給と需要の量的および質的な不均衡、そして受け入れ側が感じる過度な負担（先述の宿泊数と住民数の比率に示される）という観光客の流入によって生じるコストが、その恩恵を大きく上回る要因となっており、さらに恩恵の大部分は観光産業に集中している。言い換えれば、その負担がかかる人々の多くは、観光による恩恵を全く受けていないか、ごく間接的にしか享受していない。
ヴェネツィアの観光における新旧の視点：分析に基づく具体的な観光戦略と政策の提言
ヴェネツィアのように観光が主要産業となっている場所では、観光は経済的および社会的発展のための戦略的な都市開発計画において不可欠な要素と位置付けられるべきである。そして、戦略の具体的な形を示す前に、観光は孤立した存在ではないことを認識する必要がある。観光が多様な生活の側面と相互に作用することは非常に重要であり、そのため観光戦略も全体の戦略に強く統合されなければならない。ラグーン（潟）都市に対する信頼性のある、統合的かつ共有されたビジョンの構築は、あらゆる観光政策の前提条件である。しかし、現在のヴェネツィアには、観光政策の基盤となるビションが完全に欠如している。
ヴェネツィアの健全かつ革新的な観光開発戦略には、二つの基盤となる出発点がある。まず第一に、新たなビジネスモデルを基盤とし、時代にそぐわないマスツーリズムのビジネスモデルに取って代わる必要がある。そのためには、ヴェネツィアを訪れる観光客の「全体的な環境負荷」に着目し、観光の質を重視する必要がある。可能であれば、観光が生み出す付加価値を最大化し、単に収益や雇用を生み出すだけでなく、社会や環境へのポジティブな影響も考慮すべきである。第二に、観光開発はそれ自体を目的とするものではなく、観光資源を有する地域の住民や地元企業に豊かさと幸福をもたらす手段であるべきである。
より戦術的なレベルでは、ヴェネツィアでは以前からいくつかの具体的なアイデアが検討されてきた。これらを新たな戦略に組み込み、いよいよ実行に移すべき段階にある。
1 ヴェネツィアはラグーン（潟）の中の島であるため、本土と市中心部の間に緩衝地帯（バッファーゾーン）を設け、歴史地区に入る前に日帰り客の流れを管理することが可能である。訪問者の流れを専用のハブやターミナルに集約し、通勤者の交通と分離することが革新的な訪問者管理政策の基盤となる。当然ながら、ターミナルの整備と並行して、歴史地区への往来を支える高度な交通インフラの導入も求められる。
2 第二に、予約システムを導入することで、日帰り客を含む全ての訪問者に対し、ヴェネツィアの受け入れ可能人数の制約や、その希少性への理解を促すことができる。その結果、訪問者は計画的に旅行を組み立てるようになり、突発的な訪問が抑制される可能性がある。ヨーロッパ法では、ヴェネツィアへの全てのアクセスを制限することや、訪問者を社会経済的な要因に基づいて差別することは、明確に違憲となる。予約を義務化する必要はないが、予約なしでのヴェネツィア訪問をより困難かつ高額にすることで、訪問者の意識を高める効果が期待できる。この予約システムのアイデアは、2002年から2005年にかけて試験的に導入され、一定の成功を収めた。
3 絶対に避けるべきなのは、ヨーロッパの多くのオーバーツーリズムの都市で現在行われているように、B&Bを含む観光宿泊施設の開発をさらに厳しく制限することである。
この施策はすでに1980年代から1990年代にかけてヴェネツィアで試行されたが、ジェントリフィケーションの抑制には寄与せず、むしろ日帰り観光を促進する結果となり、年間の訪問者数には一切影響を及ぼさなかった。
4 最新のICT技術は、市内中心部への訪問者の混雑した流れを整理するために多様な形で活用可能である。ヴェネツィア全域に設置された監視カメラに加え、携帯電話の通信基地局から収集されるデータ、クレジットカードの決済情報、公共交通機関や観光施設のチケット販売データなどを分析し、それらを統合する管理システムを構築できる。この管理システムは、リアルタイムで代替の交通手段、ターミナルおよび経路を提案することで、混雑の発生を事前に予測し、問題が発生する前に解決へと導くことができる。
5 第五に、ヴェネツィア市は「Detourism」というブランドのもと、周辺部の観光地を含む代替ルートの促進に慎重ながら着手している。この施策は、歴史地区に集中する観光負荷の分散を促進する可能性がある。財政的支援の不足を含むいくつかの重要な制約が存在するものの、それでもこの負荷がもたらす負の影響を軽減する一助となるかもしれない。
6 最後に、財政政策の仕組みを活用することで、観光開発をより持続可能なものにすることができる点を指摘したい。2001年に観光バス向けの交通規制区域（ZTL）が導入された後、イタリア政府は観光都市が「従来型」の観光税を再導入できるようにした。この税は、ヴェネツィアに宿泊する訪問者に実質的な負担を課している。ZTLと観光税を合わせると、年間5000万ユーロ以上の収益を生み出している。2024年、ヴェネツィア市は「アクセスフィー（＝入島料）」の試験運用を開始した。この制度は、日帰り観光客に都市維持のための負担を求めるとともに、無計画かつ短時間の訪問を抑制する目的で設計されている。この観点から見ると、初期の成果は極めて不満足なものである。実際、広報およびこの負担金の徴収に要した総費用が、徴収された総額を上回っただけでなく、「アクセスフィー」徴収が適用された混雑日（レッドデー）には、2023年と比較して観光負荷がむしろ若干増加するという結果が示された。いずれにせよ、この試みは部分的には成功したと言える。というのも、ヴェネツィアの最大の目的は達成されたからである。実際、この〝駆け引き〞と、ドーハにおける日本代表団の決定的な支援により、ユネスコはヴェネツィアを「危機遺産リスト」に記載する決定を、少なくとも1年間（次回の市長選挙まで）延期することを決定した。この制度は2025年に若干の変更を加えた形で再導入される予定である。
より多くの「レッドデー」の設定と徴収額の引き上げが行われるが、逆効果となる免除措置はそのままである。日帰り客に対し、彼らが生み出す社会的コストの一部を負担させるという考え自体は良いが、その実施は2025年も失敗に終わるだろう。
ヴェネツィアは、過度な成功の代償に直面している他の多くの観光地にとって、ベストプラクティスの一例となる可能性がある。ヴェネツィアが長年にわたり集中的に研究されてきた結果、オーバーツーリズムの要因に関する理解が大きく進展している。また、過去50
年間にわたって提案されてきた対策の中には、注目に値し、慎重に検討すべきものもある。観光地が成功による問題に対処するには、まず従来のマスツーリズム型のビジネスモデルから、「環境負荷（フットプリント）」と「質」に基づくモデルへと移行する必要がある。加えて、地域住民や地元企業に不満をもたらす観光開発政策は速やかに見直し、地域社会を基盤とした政策へと移行する必要がある（Van der Borg編, 2022）。（大森りょう子訳／原文P 12〜P9）
ルーヴェン・カトリック大学（ベルギー）／ヴェネツィア・カ・フォスカリ大学（イタリア）教授
ヤン・ファン・デル・ボルグ（Jan van der Borg）
ルーヴェン・カトリック大学で観光経済学およびマネジメントを教え、同大学の観光学修士課程のコーディネーターも務める。また、イタリアのヴェネツィア・カ・フォスカリ大学でも講義を行っている。オランダのエラスムス大学ロッテルダムで経済学の博士号を取得しており、ヴェネツィアの観光開発に関する博士論文をもとに、持続可能な都市観光を実現するための条件をテーマにした研究を継続的に発表している。
＜References：参考文献＞
Bertocchi D, Camatti, N, Giove S and Van der Borg, J (2020) Venice and Overtourism:
Simulating Sustainable Development Scenarios through a Tourism Carrying Capacity Model, Sustainability, Vol 12.
Costa, P., van der Borg, J. (1988). A linear model for tourism planning, CoSES Information, 18(32/33), 21-26.
Hardin, G. (1968), The Tragedy of the Commons, Science, 162, 1243-1248.
Hodes, S. (ed.), 2015, Amsterdam. Anticipate the Future, Architecture, Amsterdam
Krippendorf J. (1986) Die Ferienmenschen, DTV Deutscher Taschenbuch
Raworth K. (2017) Donut Economics Seven Ways to Think as a 21st Century Economist, Random House Business.
UNWTO (2019) Overtourism? Understanding and Managing Overtourism. Beyond the Perceptions volume 2:
Case studies, Madrid
Van der Borg, J. (1994), The Demand for City Trips in Europe, Tourism Management, no. 2
Van der Borg, J. (ed.),(2022), A Research Agenda for Urban Tourism, Edward Elgar, Northampton
Feature Article＃1
Destinations Coping With Success
―A Venetian Lesson
Jan van der Borg
KU Leuven / Venice Ca’ Foscari University
The Persistent and Intrinsic Unsustainability of Tourism
It was only after the Second World War that tourism as an economic and social activity rapidly transformed. In many places, especially in industrialized countries, average per capita income, the number of days of paid vacation, not to mention the ownership of a private car, among other things, increased dramatically and tourism has finally transformed from an activity reserved for a limited number of wealthy people into a mass phenomenon. With this frightening growth of mass tourism, a corresponding business model has emerged, based on the mere replication of successful formulas, articulated through the search for economies of scale and a competitiveness almost based purely on prices.
The first criticisms of this model appeared decades ago (see for example Krippendorf, 1986), especially with respect to the effects of tourism on delicate places such as seaside and mountain areas. In the 90s several authors have argued that other types of destinations, including heritage cities, started to suffer significantly from excessive tourist pressure, as they had embraced the same mass tourism business model. Today, successful destinations such as Venice, Barcelona or Kyoto are afflicted by excessive and unsustainable tourist presence, which has been fashionably labeled “overtourism” (UNWTO, 2019).
Unsustainability is, unfortunately, a direct consequence of the very nature of the tourism product. Since many tourist assets of a destination (such as attractions, public spaces, infrastructures
and public services) are uniquely linked to a specific geographical context, and thus are not reproducible, turn out to be extremely scarce public commodities. Trying to determine their optimal allocation exclusively by market forces can never lead to optimal allocation of such capital and the unsustainable use of it becomes almost a certainty.
Indeed, this mix of being extremely scarce and being based on commons, raises the risk that destinations become victims of what Garrett Hardin famously called the tragedy of the commons.
In his groundbreaking article in Science, Hardin (1968) describes how the use of a commons works in a marginalist economy. Hardin asks us to imagine animals grazing on publicly owned land for which rules of use are absent.
Individuals aiming to increase their wealth are driven to expand their herd. However, each animal added to the total contributes inevitably to degrade the commons in a gradual but significant way. ‘Therein is the tragedy. Each man is locked into a system that compels him to increase his herd without limit ‒ in a world that is limited. Ruin is the destination toward which all men rush, each pursuing his own best interest in a society that believes in the freedom of the commons’. I believe overtourism is but one of the many manifestations of the Hardin’s tragedy of the commons.
Overtourism is, of course, not the only form of suboptimal allocation of tourism. Tourism underutilization, or in other words undertourism, which reflects the opposite direction in which tourism market inefficiency could move, is also socially and economically undesirable, especially in places where tourism represents a key asset for economic revitalization and where other alternative development trajectories have not been explored or are difficult to implement.
Indeed, the misallocation of tourism resources because markets are imperfect and policies are absent, both in the form of overtourism and undertourism, finds a possible interpretation also following the innovative vision of a sustainable pace of economic development that was designed by Raworth (2017). She conceptualizes the state of the global economy comparing it to a donut. Her theory can easily be declined into a vision of the development of a destination that combines both forms of unsustainable tourism development together with that of optimality in sustainability terms. The donut destination has, very much like the global economy, two boundaries: an external one and an internal one. The “external boundary” corresponds to the maximum tourist flow that a tourist destination can support before the impacts become unsustainable. The “internal boundary” of the donut represents the threshold below which the destination is not yet benefiting socially and economically from tourism. Sustainability according to Raworth means decisively overcoming the internal boundary, but at the same time respecting the external one. Pursuing sustainable tourism development for a destination
therefore means, in Raworth words, both using tourism to “be able to satisfy the primary needs of people”, but without being so intensive “as to go beyond planetary boundaries”.
The crossing of the ecological boundary presents similarities with what is known as the tourist carrying capacity or TCC (see for example Costa and Van der Borg, 1988). The exceeding of the TCC involves the emergence of a negative (environmental) damage incompatible with the sustainability of the destination. Ergo, overtourism is, therefore, to need not to overcome the external boundary of the (tourism) donut.
Representing a tourist system using the metaphor of the donut helps to better understand the political dilemma destinations will more frequently need to face, that is how do you create wealth and wellbeing for the destination without harming it, and what the real causes of unsustainable tourism are. Any other simplifying analysis that proposes to indistinctly criticize AIRBnB and B&Bs, low-cost airlines, greedy tourism entrepreneurs, ‘uneducated’ visitors, and powerless local politicians, often leads to a smokescreen that obscures the true, fundamental causes of an unsustainable tourism development process, and, hence, to the wrong set of tourism policies.
Understanding Venice May Help Us To Understand Unsustainable Tourism Development
Venice is one of the world’s iconic tourism destinations. It is still a UNESCO World Heritage Site. Photographs of the city can be found in the promotional materials of virtually all major tour operators (Van der Borg, 1994). In addition, the city provides the backdrop for numerous films while Venice serves as a sounding board for any event or demonstration. Some of its most prominent buildings have been rebuilt in full scale to add flavor to the casinos, exhibition areas and parks all over the world.
The uniqueness of Venice, the incredibly strong brand it has, and its constant media exposure have turned it into an attraction that is successful like no other.
Not surprisingly, Venice is vested yearly by approximately 30 million people. Of these visitors, approximately 4.5 million have arrived in 2023 in official accommodation establishments, spending slightly more that 2 nights on average, generating thus almost 10 million overnight stays. Although the official data have not yet been published, the year 2024 promises to surpass the 2019 record year.
A first indication of the impact of tourism on local society is obtained by calculating the number of overnight stays per inhabitant of the historic center, an intensity indicator often used to evaluate the tourist pressure on destinations, and comparing this indicator for various destinations of city travel. Hodes (2015) argued that Amsterdam is one of the most intensively visited cities in Europe, with 13.0 overnight stays per inhabitant. Lisbon follows closely behind with 12.6 overnight stays per inhabitant, while Prague (10.3), Zurich (9.7), Stockholm (7.5) and Athens (6.4) follow at a distance. The same indicator for the historic center of Venice and updated to 2023 amounts to 173.2 overnight stays per inhabitant, confirming the fact that Venice is the example that other urban destinations should never follow.
Secondly, an updated version the linear programming model of the TCC of Venice (see Costa and Van der Borg, 1988 and Bertocchi et al, 2020) clearly showed that the yearly number of visitors abundantly exceeded that indicator.
Indeed, in 2018 the TCC of Venice had risen from 11 million visitors in 1988 to 17 million visitors per year, equally distributed in tourists and day visitors. This calculation was obtained by taking into account investments made in local public transport, improvements in the solid waste management system, and, in particular, the expansion of beds in accommodation facilities, including B&Bs. With respect to the TCC of 17 million visitors, in fact not only are the 30 million people per year that come to the Italian city of art (almost twice the TCC), but also the composition of the flow of visitors (in reality 20% tourists with 80% day trippers) and very far from a desirable one (optimally 50 % tourists with 50% day trippers).
The quantitative and qualitative imbalance between tourist supply and demand in Venice, together with the excessive pressure perceived by the hosts (expressed by the earlier mentioned ratio between overnight stays and inhabitants) are the reason why the collective costs that tourist flows generate are far higher than their collective benefits, which are mainly concentrated in the industry. In other words,those who pay this bill in many cases do not benefit from tourism at all or do so only in a very indirect way.
Old and New Ideas for Venetian Tourism:From an Analysis to Suggestions for Concrete Tourism Strategies and Policies
In places that possess economies dominated by tourism like Venice, tourism should be a fundamental ingredient in a strategic urban development strategy for economic and social development of the city. Before outlining how such a strategy could look like, it is necessary to consider that tourism in such a strategy does not survives in some sort of bubble. It is very important that the tourism interacts with many dimensions of life, and therefore the tourist strategy must also be strongly integrated into the strategy as a whole. Creating a credible, integrated, and shared vision for the lagoon city is a necessary precondition for any tourism policy. A vision into which the tourism policies might be anchored is completely lacking in Venice today.
A sound and innovative tourism development strategy for Venice embraces two fundamental starting points. In the first place, it should be based on a new business model of this business and to replace the obsolete mass tourism business model. To do so, it should be focusing on the quality of tourism, by looking into the “overall footprint” of the visitors to Venice, maximizing, if possible, the added value tourism creates, not of tourism just generating income and jobs, but also considering its positive impacts on the society and the environment.
Secondly, tourism development should not be a means on itself, but it should be a vehicle to generate welfare and wellbeing to the locals and the local firms that ‘own’ the tourism assets in the first place.
On a more tactical level, there have been some specific ideas circulating in Venice for some time that, embedded within this new strategy, finally deserve to be implemented:
1. Being Venice an island in a lagoon, a buffer zone can be created between the mainland and the center of the city to intercept the day visitors of Venice before entering the historical center. Separating the flow of visitors in dedicated hubs or terminals from the traffic of the commuters forms the basis of an innovative visitor management policy.
Obviously, together with the terminals, intelligent transport infrastructures to and from the historic center will also have to be implemented.
2. In the second place, s reservation system would not only make all visitors, including day-trippers, aware of the limited availability and the sensitivity of Venice as a commodity, and may therefore nudge people to plan their visit to Venice rather than improvise it. It would definitely be unconstitutional according to European law to close all the accesses to Venice, or discriminate visitors on the basis of their socioeconomic profile. A reservation, however, should not be made mandatory, but it would make it more difficult and much more expensive to visit Venice without a reservation, thus making visitors more mindful. The idea of a reservation was tested between 2002 and 2005 with some success;
3. What should be avoided at all costs is to place further explicit limits on the development of tourist accommodation, including B&Bs, as they are currently doing in many overtouristic places in Europe. This was already attempted in Venice in the 80s and 90s and, instead of stopping the gentrification process, it simply incentivized day tourism and had no effect whatsoever on the yearly influx of visitors.
4. New ICT technologies can be used in various ways to reorganize the chaotic flows of all visitors to the center of the city. Security cameras present throughout Venice, together with the results of an analysis of the data collected through the cells that facilitate the use of mobile phones, credit card data, ticketing in public transport and attraction, and so forth, might be aggregated in a sort of control room. This control room can suggest alternative modes of transport, terminals and routing in real time, and thus contribute to the anticipation of the problem of congestion and thus solve the problem before any crowding occurs;
5. Fifthly, the City of Venice has started very timidly to promote alternative routes that involve more peripheral attractions under the label “Detourism”. This might help to foster a better distribution of tourist pressure on the historic center. Although the project has important limitations, not in the least place the lack of financial support, it could still help mitigate the negative impacts that this pressure entails;
6. Finally, it is important to note that fiscal policy schemes can be used to make tourism development more sustainable. After the establishment of an Area Restricted for Traffic (ZTL) for tourist busses in 2001, the Italian Government made it possible for tourist cities to reintroduce a ‘classical’ tourist tax that substantially affects those who spend the night in Venice. Together, the ZTL and the tourist tax generate revenues of over 50 million euros per year. In 2024 the City of Venice has started an experiment with an “access fee”, originally designed to make the daily tourist contribute to the maintenance of the city and to act as a disincentive for those who visit Venice in an unaware and hasty fashion.
Seen from this perspective, the first results are absolutely unsatisfactory. In fact, not only has the overall expenditure for communication and for the collection of this contribution be higher than the amount of taxes collected, but on the red (critical) days in which the complex system of collection of the “access contribution” was activated, the pressure of tourism even increased slightly with respect to 2023. In any case, the experiment was a partial success since it has achieved the main objective of Venice. Indeed, with this bluff and the decisive help of the Japanese delegation in Doha, it has convinced UNESCO to postpone by at least one year (next municipal elections) the inscription of Venice in the list of World Heritage in danger. The scheme will be repeated in2025 in a slightly different form. More ‘red days’ and a higher tax, but the same counterproductive exemptions. Although the idea of asking day visitors a contribution to the collective costs they are producing is a good one, the implementation will prove to be a fiasco also in 2025.
It is obviously that Venice might become a best practice for many other destinations that face the consequences of an excess of success. Not only has Venice be studied intensively and have many of these studies led to a major understanding of the factors that cause overtourism, some of the proposals that have been constructed for Venice the last 50 years deserve attention and even some careful following. Coping with their success, destinations should first of all change the dominating mass tourism business model in that based on footprints and quality. Moreover, they should realize themselves that tourism development policies that makes their citizens and the local entrepreneurs unhappy should be abandoned immediately and replaced with ones that are community based (Van der Borg (ed), 2022).
Jan van der Borg
Professor
Jan van der Borg teaches Tourism Economics and Management at KU Leuven (BE), where he also coordinates the MSc in Tourism, and Venice Ca’ Foscari University (IT). He has a PhD in Economics from the Erasmus University Rotterdam (NL). Building further on his dissertation on tourism development in Venice, the conditions to achieve sustainable urban tourism have been a recurring subject of most of his publications.