公益財団法人日本交通公社は、観光を専門とする
実践的学術研究機関です。

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公益財団法人日本交通公社で行なっている調査・研究の一部をご紹介します

JTBF旅行者調査: 旅行者の需要と実態を中長期的に把握し、そのデータを社会に提供していくもので、「JTBF旅行意識調査」と「JTBF旅行実態調査」の2種類の調査から成ります。

DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査（2019年度版）: アジア・欧米豪12地域の旅行嗜好の変化や訪日経験の有無によるニーズの違いを把握することを目的に、海外旅行経験者を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施しました。

観光財源研究会: 観光財源研究会は、デスティネーション・マネジメントの財源確保に関わる各種の課題整理を行うと共に、具体的な導入手法等について検討を行い、各自治体での取り組みを支援することを目的とした研究会です。

様々なデータや現地情報等を駆使しながら、観光政策の基礎となる旅行・観光市場の動向を把握するための調査・研究を行っています。

観光による経済波及効果の推計をはじめ、観光による経済効果を高めるための調査・研究などを行っています。

大きく変化する市場環境をふまえつつ、観光地が持続的に発展していくための観光政策・観光地経営のあり方を研究しています。

地域の資源の捉え方に加え、保全と活用を両立させていくための施策や取り組みについて調査・研究を行っています。

観光地を持続的に発展させていくために重要な役割を担う人材、体制、組織のあり方などについての支援や調査などを行っています。

観光政策および観光地の状況の客観評価のため、持続可能性指標を活用した科学的アプローチを研究しています。

発地および受地の両サイドの視点から調査を行い、インバウンドの実態分析に加え、今後の日本や地域がとるべきインバウンド政策の方向性について研究しています。

災害時の観光客の安全確保や情報提供のあり方、風評被害への対応、さらには復興にあたって観光がどういった役割を果たせるのかといった研究を行っています。

観光統計、観光経済、観光政策、観光資源の保全と活用、観光組織・人材、観光指標、インバウンド、観光復興の他、当財団では様々なテーマの調査研究をおこなっております。

研究員が調査研究活動や普段の生活の中で感じたことを、ホットな雑感として綴っています。

カンファレンス、シンポジウム、取材内容などをフォトレポートとしてご紹介します。

機関誌「観光文化」244号

特集　株式会社型DMOという挑戦
（2020年1月発行）
1976年創刊の当財団の機関誌。当財団の調査研究活動や観光動向から特集テーマを設定し、外部研究者や地域の実践者などにご協力いただきながら当財団の論考・提言として発信しています。
旅行年報2019 Annual Report on the Tourism Trends Survey

（2019年10月発行）
日本人やインバウンドの旅行市場をはじめ、観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、直近一年の動向を概観しています。

観光地経営の視点と実践［第２版］

（2019年4月発行）
わが国の観光地は、外国人旅行者の急増、人口減少による需要衰退、交通条件・IT 整備等による旅行先の多様化・分散化など、市場環境の変化の真っ只中にいます。本書はこうした環境の変化に対応し、持続的な地域経済の維持・発展を図るため、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結び付け観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示した、「観光地経営の視点と実践」（2013年発刊）を改訂したものです。
2019年度観光地経営講座講義録　自立的な観光地経営に向けた課題に応じた財源確保

（2019年11月発行）
半世紀にわたる当財団の調査・研究事業で培ってきた経験とノウハウを「観光地経営」という視点で整理した『観光地経営の視点と実践』（2013年初版発行、2019年第2版発行、丸善出版）をテキストに用いつつ、毎年、時季に合ったテーマを設定し、最前線で実践されている外部講師を招聘し、当財団の研究員が講師の方々の知見を引き出しながら受講者の皆様とも議論して、より理解を深めるスタイルで開催しています。

観光地経営講座

開催時期：例年7月上旬頃
（※2019年度は終了しました）
主に自治体で観光・地域振興に携わる方々を対象に実施している講座です。時季に合ったテーマについて外部講師を招聘し、当財団の研究員が講師の方々の知見を引き出すスタイルで開催しています。
旅行動向シンポジウム

開催時期：例年10月下旬頃
（※2019年度は終了しました）
最新版『旅行年報』をベースに、「日本人の旅行市場」「訪日外国人の旅行市場」「観光地」「観光政策」などの最新動向について、当財団の独自調査結果も複数まじえてご報告します。