その他のセミナー・シンポジウム | (公財)日本交通公社

マウンテンリゾート研究会シンポジウム2026

webkamitomo — Tue, 21 Apr 2026 06:56:28 +0000

マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指す「マウンテンリゾート研究会シンポジウム2026」を開催いたします。 6月22日～23日の2日間にわたる開催を通じ、国内マウンテンリゾートの現場による最前線の取組紹介や、マウンテンリゾートに共通する課題からその専門家による情報提供等を行います。本シンポジウムは、当財団の自主事業「マウンテンリゾート研究会」の一環として開催いたしますが、本研究会員に限らず、マウンテンリゾート事業者、行政、DMO、観光関連事業者、研究者等、マウンテンリゾートの諸課題に関心のある様々な方にご参加いただけます。

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観光財源セミナー2025

webkamitomo — Mon, 22 Sep 2025 02:02:20 +0000

開催中止になりました

ニセコエリアの中心地、倶知安町では、2019年度の宿泊税導入以降、ピーク期の混雑対策・二次交通対応、住民還元策、デジタル活用によるデータ収集、MICE誘致など、財源を活用した戦略的・機動的な取組を展開してきました。これらは、「財源を得た」だけでは足らず、得た財源をもとにDMOや行政、関係団体等が実効的にその財源を活用してきたからです。

本セミナーでは、現地視察を交えつつ、倶知安町の宿泊税導入の経緯から現在の活用までのストーリーを辿りながら、「宿泊税の実効的な活用」に焦点を当て、各分野の専門家からもその応用のヒントを学びます。

百聞は一見に如かず、そして一聞に千考あり―現地での「生きた学び」を得るために、ぜひこの機会にご参加ください。

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マウンテンリゾート研究会シンポジウム2025

webkamitomo — Mon, 28 Apr 2025 04:50:13 +0000

マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指す「マウンテンリゾート研究会シンポジウム2025」を開催いたします。 6月23日～24日の2日間にわたる開催を通じ、国内マウンテンリゾートの現場による最前線の取組紹介や、マウンテンリゾートに共通する課題からその専門家による情報提供等を行います。本シンポジウムは、当財団の自主事業「マウンテンリゾート研究会」の一環として開催いたしますが、本研究会員に限らず、マウンテンリゾート事業者、行政、DMO、観光関連事業者、研究者等、マウンテンリゾートの諸課題に関心のある様々な方にご参加いただけます。

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観光財源セミナー2024

webkakishima — Mon, 01 Jul 2024 11:14:44 +0000

(公財)日本交通公社では、昨年度に引き続き「観光財源セミナー」を開催します。ご参加の自治体やDMOの皆様と共に、各地で注目が高まる「宿泊税」をはじめとする観光財源の導入や活用の手法を考え、自立的な観光地域づくりの支援を行います。

宿泊税がより一般的な（つまり、存在することが前提となる）財源確保の手段となりつつある中、「どう導入するか」から「どう活用するか」というフェイズに移りつつあります。今年度のセミナーでは、観光財源導入後の「使途」を中心に考えます。

第1部「基本編」では、これから宿泊税導入に向けた検討を始める地域など希望者を対象に、観光財源の必要性や導入プロセスなど関するレクチャーを行います。

また、メインセッションとなる第2部「事例編」では、近年の観光地マネジメントにおける課題に対する先進地域の取り組みを紹介し、「こういった使途にも宿泊税が使えるとよい」という共通認識の醸成に向けて地域の皆様と一緒に考えます。

地域の特性や検討状況に応じて、参加するセッションを選んでご参加ください。

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マウンテンリゾート研究会シンポジウム2024

Fri, 26 Apr 2024 08:03:27 +0000

マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指す「マウンテンリゾート研究会シンポジウム2024」を開催いたします。 6月24日～25日の2日間にわたる開催を通じ、国内マウンテンリゾートの現場による最前線の取組紹介や、マウンテンリゾートに共通する課題からその専門家による情報提供等を行います。本シンポジウムは、当財団の自主事業「マウンテンリゾート研究会」の一環として開催いたしますが、本研究会員に限らず、マウンテンリゾート事業者、行政、DMO、観光関連事業者、研究者等、マウンテンリゾートの諸課題に関心のある様々な方にご参加いただけます。

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観光財源セミナー2023

Thu, 01 Jun 2023 01:05:58 +0000

観光振興に必要な「財源確保」が課題となっています

我が国の観光地の振興やデスティネーション・マネジメントの活動費の多くは、行政からの補助金や委託金に依存しています。そのため、行政には財政負担が重くのしかかり、DMOも自由な事業展開をしにくいのが現状です。こうした課題を打破するために、宿泊税をはじめ観光振興に必要な「財源確保」の手法が各地で検討されています。

セミナーでは、自治体・ＤＭＯ等と共に財源強化の手法を考えます

パンデミックの収束によって、再び各地で注目が高まりつつある「宿泊税」。本セミナーでは宿泊税の「導入」だけでなく、その後の「使途」についての枠組み等を取り上げます。また近年、財源確保の手法は「宿泊税」の議論にとどまりません。各地で「旅行先でのふるさと納税」も拡がりを見せており、有力な収入の一つとなりつつある他、「エリア一体となった広告展開による収入」においても財源確保の取組として期待されます。本セミナーでは、新時代の観光財源のあり方を皆様と一緒に考えます。

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第13回「チーム新・湯治」セミナー【東京会場＋オンライン】

webgoto — Mon, 13 Feb 2023 05:08:26 +0000

今年度、当財団は、環境省温泉地保護利⽤推進室主催の「チーム新・湯治」セミナーの開催をお⼿伝いしております。
このたび、第13回セミナーを開催することになりましたので、ご案内いたします。

第13回は「温泉地から切り拓くサステナブルな地域の未来」をテーマに3人の講師からご発表いただきます。ご関⼼のある⽅は、是⾮お申込みください。

※本セミナーは、ハイブリット形式（東京会場＋オンライン）で開催します。
　ただし、今後の感染状況によりオンライン配信のみに変更になる可能性があります。

【案内チラシ】（詳細は本チラシまたは下記開催概要をご覧ください）

＜お申込み方法＞

下記URLよりお申込みください。

①東京現地会場（東京都港区南青山2-7-29 日本交通公社ビル）

※申込先着20名まで。

東京現地会場参加申込はこちらから

②オンライン（Zoomを使用）

オンライン参加申込はこちらから

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インバウンドのこれまでとこれから ―戦前期日本の外客誘致から考える

Fri, 20 Jan 2023 01:06:09 +0000

日本では2003年のビジット・ジャパン事業、2007年の観光立国推進基本法施行などを機にインバウンド政策に注力し、2019年までは前年を上回るインバウンドが押し寄せていました。しかし、一部の地域ではオーバーツーリズムといった課題なども浮き彫りになった他、新型コロナウイルスの感染拡大によって観光を取り巻く状況は大きく変わりました。国や都道府県、市町村は模索しながらも様々なインバウンド政策を展開していますが、従来型の旅行者数や旅行消費額を目標に掲げる政策から、新たなインバウンド政策のあり方を検討する局面にあると言えます。
一方で、歴史を振り返ると外客誘致は100年以上前から、様々な組織が連携して様々な取り組みを行ってきました。日本における観光政策やインバウンド誘致に対する考え方の変遷、さらには目まぐるしく変化する情勢や課題に対して、どういった組織がどのような政策を展開してきたのかを整理・検証することは、これからの日本の観光政策のあり方を考える上で重要なプロセスであるといえます。
今回の報告会では、明治後期から昭和初期にかけて重要な役割を担ってきたとされる喜賓会、ジャパン・ツーリスト・ビューロー、国際観光局を中心とした各組織の役割や取り組みに注目しながら、インバウンド（政策）のこれまでとこれからについて考えてみたいと思います。

※本報告会は、科研費基盤研究C「日本の観光政策の変遷に関する学際的・実証的研究　―戦前期の観光関連組織に着目して」の一環で行います（課題番号20K12449）

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