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観光地経営 :タグ一覧

温泉まちづくり 2017年度温泉まちづくり研究会 総括レポート

   本書は2017年度に「温泉まちづくり研究会」にて議論を行った結果をとりまとめたものであり、よりよい温泉まちづくりに向け、全国の温泉地の方々が具体的なアクションを起こすヒントになる一冊です。  「温泉まちづくり研究会」は、7つの温泉地(北海道阿寒湖温泉、群馬県草津温泉、三重県鳥羽温泉郷、兵庫県有馬温泉、愛媛県道後温泉、大分県由布院温泉、熊本県黒川温泉)が、日本の温泉地、温泉旅館が抱える ...

これからの地域交通と観光(観光文化 237号)

  特集 これからの地域交通と観光  地域交通をめぐる環境変化はめまぐるしく、ICT、EVなど新しい技術の進展や自動運転導入へ向けた社会実験、また、BRT(Bus Rapid Transit)、公共交通空白地有償運送、貨客混載といった新しい交通システムの導入が進んでいます。一方、観光市場においては、インバウンド市場の急伸に加え、国内旅行も含めたFIT化が進展していて、地域交 ...

「滞在地」におけるMICEの取り込み [コラムvol.366]

 観光政策研究部 主任研究員 守屋邦彦 「滞在地」となる必要性  2017年の訪日外客数(インバウンド)は2,869万人(前年比19.3%増)、その後の18年1月、2月の数字もそれぞれ250.2万人(9.0%増)、250.9万人(23.3%増)と増加傾向を示しており、このままいけば2018年の3,000万人超えは確実である。このように海外からの来訪者の更なる増加が見込まれる状況においては、 ...

No.68 2017年度第3回「温泉まちづくり研究会」を開催しました

  2018年2月19日(月)、20日(火)の2日間、群馬県草津町の草津温泉で2017年度第3回温泉まちづくり研究会を開催しました。当日は、会員温泉地のメンバーやアドバイザー、草津温泉の関係者の方々、約70名がご参加くださいました。  約1ヶ月前の1月23日に群馬県草津町本白根山で噴火が発生いたしましたが、開催場所である草津温泉街は通常通りの状況で、多くの観光客で賑わっていました。  今回 ...

「2017年度第2回温泉まちづくり研究会」を開催しました(11月28日)

  7つの温泉地と当財団が共同で研究活動を進めている「温泉まちづくり研究会」(2008年発足)。2017年度第2回研究会を11月28日(火)、当財団の会議室で開催しました。概要は以下の通りです。 【開催挨拶】  梅川智也(温泉まちづくり研究会 事務局長)  大西雅之氏(温泉まちづくり研究会 代表)  金井啓修氏(温泉まちづくり研究会 副代表)  桑野和泉氏(温泉まちづくり研究会  ...

まちづくりと観光事業の間にある壁⑧-「“人”へのまなざし」[コラムvol.358]

 観光地域研究部 主任研究員 後藤健太郎  数年前、ある地域でこんな質問を受けたことがあります。  「後藤さん、何か参考になる地域の取り組みはありますか。」  前後の話の流れはここでは書き切れません。また、質問がこのような内容であったかは、正確には覚えていないです。ただ、その後の会話が非常に強く印象に残っています。 取り組む“人”の姿  観光の専門家として、これまでこうした質問は ...

平成29年度観光地経営講座講義録 地域における連携のあり方を考える ~「パートナーシップ」の構築に向けて~

   本書は、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結びつけ観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示し、その実現に向けたポイントを、①状況把握、②戦略策定、③市場創出、④滞在促進、⑤保存・活用、⑥組織・人材、⑦ ブランド形成、⑧財源確保の8つの視点から実践例を交えて丁寧に解説した、『観光地経営の視点と実践』(丸善出版、2013年12月発行)をもとに実施した、「 ...

「内なるインバウンド」の可能性 [コラムvol.356]

 観光政策研究部 主任研究員 菅野正洋 藤里町の魅力を楽しむツアー  10月中旬、秋田県藤里町を、国際教養大学(秋田市)に学ぶ日本人と外国人留学生の学生グループ10名が訪れました。留学生の出身はイギリス、オーストラリア、アメリカ、エストニアなど様々で、いずれも来日して2ヶ月ほどの皆さんです。  一行は白神山地で田苗代湿原の見頃真っ盛りの紅葉や岳岱のブナ林を楽しんだあと、町内粕毛地区のまち ...

No.62 「観光地の振興、管理、保全などを目的とした財源に関するセミナー」を開催しました

  2017年10月6日(金)に観光財源研究会のキックオフとしてセミナーを開催しました。当日は自治体やDMO関係者等、約40名の方がご参加くださいました。  講演では元北海道大学公共政策大学院特任教授で一般社団法人地域研究工房代表理事である小磯修二先生に観光地の安定的な独自財源確保について、総務省自治税務局企画課税務企画官の山本倫彦氏に市町村が活用可能な地方税制についてお話しいただきました。 ...

旅行年報2017 Annual Report on the Tourism Trends Survey

   日本人や外国人の旅行市場や観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、一年の動向を解説しています。  また、本号より、第Ⅳ編 観光地に「Ⅳ-9自然」「Ⅳ-10歴史・文化」「Ⅳ-11温泉」を、第Ⅴ編 観光政策に「Ⅴ-3市町村による観光政策」を新たに追加しました。 発行年月2017年10月判型・ページ数A4判 22 ...

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