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観光地経営 :タグ一覧

「2017年度第2回温泉まちづくり研究会」を開催しました(11月28日)

  7つの温泉地と当財団が共同で研究活動を進めている「温泉まちづくり研究会」(2008年発足)。2017年度第2回研究会を11月28日(火)、当財団の会議室で開催しました。概要は以下の通りです。 【開催挨拶】  梅川智也(温泉まちづくり研究会 事務局長)  大西雅之氏(温泉まちづくり研究会 代表)  金井啓修氏(温泉まちづくり研究会 副代表)  桑野和泉氏(温泉まちづくり研究会  ...

まちづくりと観光事業の間にある壁⑧-「“人”へのまなざし」[コラムvol.358]

 観光地域研究部 主任研究員 後藤健太郎  数年前、ある地域でこんな質問を受けたことがあります。  「後藤さん、何か参考になる地域の取り組みはありますか。」  前後の話の流れはここでは書き切れません。また、質問がこのような内容であったかは、正確には覚えていないです。ただ、その後の会話が非常に強く印象に残っています。 取り組む“人”の姿  観光の専門家として、これまでこうした質問は ...

平成29年度観光地経営講座講義録 地域における連携のあり方を考える ~「パートナーシップ」の構築に向けて~

   本書は、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結びつけ観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示し、その実現に向けたポイントを、①状況把握、②戦略策定、③市場創出、④滞在促進、⑤保存・活用、⑥組織・人材、⑦ ブランド形成、⑧財源確保の8つの視点から実践例を交えて丁寧に解説した、『観光地経営の視点と実践』(丸善出版、2013年12月発行)をもとに実施した、「 ...

「内なるインバウンド」の可能性 [コラムvol.356]

 観光政策研究部 主任研究員 菅野正洋 藤里町の魅力を楽しむツアー  10月中旬、秋田県藤里町を、国際教養大学(秋田市)に学ぶ日本人と外国人留学生の学生グループ10名が訪れました。留学生の出身はイギリス、オーストラリア、アメリカ、エストニアなど様々で、いずれも来日して2ヶ月ほどの皆さんです。  一行は白神山地で田苗代湿原の見頃真っ盛りの紅葉や岳岱のブナ林を楽しんだあと、町内粕毛地区のまち ...

No.62 「観光地の振興、管理、保全などを目的とした財源に関するセミナー」を開催しました

  2017年10月6日(金)に観光財源研究会のキックオフとしてセミナーを開催しました。当日は自治体やDMO関係者等、約40名の方がご参加くださいました。  講演では元北海道大学公共政策大学院特任教授で一般社団法人地域研究工房代表理事である小磯修二先生に観光地の安定的な独自財源確保について、総務省自治税務局企画課税務企画官の山本倫彦氏に市町村が活用可能な地方税制についてお話しいただきました。 ...

旅行年報2017 Annual Report on the Tourism Trends Survey

   日本人や外国人の旅行市場や観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、一年の動向を解説しています。  また、本号より、第Ⅳ編 観光地に「Ⅳ-9自然」「Ⅳ-10歴史・文化」「Ⅳ-11温泉」を、第Ⅴ編 観光政策に「Ⅴ-3市町村による観光政策」を新たに追加しました。 発行年月2017年10月判型・ページ数A4判 22 ...

持続可能な観光 (観光文化 235号)

  特集 持続可能な観光  国連は当年を「持続可能な国際観光年」と定め、観光の視点から持続可能性を高める呼びかけをおこなっています。  また当財団でも自主・受託事業を通じて同テーマに取り組んできました。  しかし、これまでは理論・概念からの整理が主で、現場の視点からの整理・分析が不足しています。そこで、本特集では、具体的な事例を中心に持続可能な観光を分析し、持続可能な観 ...

観光地づくりオーラルヒストリー <観光計画・観光地づくりの要諦を探る>

   本冊子は、当財団の自主研究(観光文化振興事業)として行われた『これからの観光地づくりと観光計画に関する研究』の一部を「観光地づくりオーラルヒストリー」として取りまとめ、発刊したものです。  「観光計画」の策定と「観光地づくり」の取り組みが、わが国の観光地形成に一定の役割を果たしてきたことは異論のないところですが、その系譜については必ずしも明らかとなっているわけではありませ ...

観光財源研究会

  観光財源研究会は、デスティネーション・マネジメント(以下、DM)の財源確保に関わる各種の課題整理を行うと共に、具体的な導入手法等について検討を行い、各自治体での取り組みを支援することを目的とした研究会です。  本研究会は2017年8月に設立され、2019年までの3年間の活動を想定しています。現在5つの団体を会員とし、公益財団法人日本交通公社(事務局)の自主研究(公益事業)の一環として運営 ...

観光地の振興、管理、保全などを目的とした財源に関するセミナー(観光財源のセミナー)

  当財団は我が国の観光地の振興、管理、保全といったデスティネーション・マネジメント財源獲得手法について内外の事例なども踏まえながら研究し、各自治体の取り組み支援を行うことを目的として研究会を創設することとなりました。  そのキックオフとして、財源確保に関する課題への議論を深めることを目的とした公開セミナーを行います。観光地の振興、管理、保全などを目的とした財源について関心のある市町村、都道府県 ...

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