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観光地経営 :タグ一覧

人口低密度地域での観光振興について考えてみます [コラムvol.396]

 観光政策究部 研究員 小坂典子  産業全体に占めるサービス産業の割合が大きくなるに伴い、経済の中心が都市部へと集中し、地域別人口の二極化が進んでいます。こうしたなかで、観光は「地域の稼ぐ力」となるといわれていますが、今回のコラムでは地域のなかでも人口低密度地域において求められる観光振興策について、そうした地域の社会状況整理や事例も参照しながら考えたいと思います。 観光振興策はどの ...

スキーリゾート研究会

  日本の粉雪(Japan Powder Snow)を象徴する造語「Japow」を核に、デジタルマーケティングを主体に展開し、日本のスキー場を国際的な競争力を有したスキーリゾートとしていくことを目的とした研究会です。想定する活動期間は、冬の北京五輪が開催される2022年までとしています。 設立の目的  「Japow」は、バックカントリーを含む日本の粉雪(Japan Powder Snow) ...

スキーリゾート研究会創設 会員募集

  2019年度より、公益財団法人日本交通公社の自主研究事業として「スキーリゾート研究会」を立ち上げます。  この研究会では、日本のスキー場を「Japow」を核にブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートとしていくことを目的としています。 想定する活動期間は、冬の北京五輪が開催される2022年までとしています。  「Japow」は、バックカントリーを含む日本の粉雪(J ...

特産品を活用したインバウンドの経済効果向上(観光文化 241号)

  特集 特産品を活用したインバウンドの経済効果向上  訪日外国人旅行者の地方訪問が増えつつある中、各地域では、インバウンドによる経済効果を高めるための様々な取り組みが行われている。  こうした取り組みを進めるにあたっては、域内調達率(地域内から原材料や雇用者を調達する率)を上げる観点から、各種地域 資源を活用することが重要となる。  中でも、「特産品」の活 ...

2019年度「観光地経営講座」(7/2(火)・3(水))

 【2019年度観光地経営講座 開催案内チラシPDF版】  当財団では、主に自治体で観光・地域振興に携わる方々を対象に「観光地経営講座」を開催しております。本講座は、時季に合ったテーマに関する外部講師を招聘し、当財団の研究員が講師の方々の知見を引き出しながら受講者の皆様とも議論して、より理解を深めるスタイルにて開催いたします。  今年度のテーマは「自立的な観光地経営に向けた課題に応じた財源 ...

観光地経営の視点と実践[第2版]

   わが国の観光地は、外国人旅行者の急増、人口減少による需要衰退、交通条件・IT 整備等による旅行先の多様化・分散化など、市場環境の変化の真っ只中にいます。本書はこうした環境の変化に対応し、持続的な地域経済の維持・発展を図るため、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結び付け観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示した、「観光地経営の視点と実践」(2013年発刊 ...

観光客急増で問われる地域の〝意思〞(観光文化 240号)

 特集 観光客急増で問われる地域の〝意思〞   世界的規模で旅行者が急増する中、一部の地域では、許容範囲を超えた観光客の来訪および行動による生活・商環境の悪化や観光客の体験の質の低下などが確認されている。今後も環境変化が見込まれる中において、観光を我が国の成長を支える基幹産業としていくために、そして、観光を通じて持続可能な地域を形成していくために、我々は今観光にどう向き合うべきか。こうした環境変 ...

「2018年度第2回温泉まちづくり研究会」を開催しました(11月27日・28 日)

  8つの温泉地と当財団が共同で研究活動を進めている「温泉まちづくり研究会」(2008年発足)。2018年度第2回研究会を11月27日(火)~28日(水)の2日間、会員温泉地の一つである有馬温泉で開催し、全会員温泉地の皆さんが参加しました。概要は以下のとおりです。 ---------------------------------------------------------------- ...

快く協力していただくために ~自然環境保全のための入域料~ [コラムvol.388]

 観光地域研究部 研究員 伊豆菜津美  自然環境の保全と持続可能な利用を推進していくためには、適切な資源管理や施設整備ために、安定的な財源を確保する必要があります。しかしながら、近年、公的資金だけでは必要な経費を賄うことができず、「法定外目的税」や「協力金」という形で、施設使用料や環境保全にかかる費用の一部を利用者に求める事例が増えています。  「協力金」は、法令上の制約も少なく法定外目的 ...

住民からの観光への支持を獲得するために [コラムvol.387]

 観光政策研究部 研究員 池知貴大  観光の場において住民の意識を調査すること、その重要性は頻繁に指摘されてきました。ハワイ州やクイーンズランド州(オーストラリア)など、観光地で住民の意識を調査している地域は多くあります。当財団でも、過去に「観光に対する住民意識に関する研究」を行っておりますし、学術研究でも住民意識に関する研究は非常に人気のあるトピックで、多くの先行研究が積み重なっています。 ...

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