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組織・人材 :タグ一覧

旅行年報2017 Annual Report on the Tourism Trends Survey

   日本人や外国人の旅行市場や観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、一年の動向を解説しています。  また、本号より、第Ⅳ編 観光地に「Ⅳ-9自然」「Ⅳ-10歴史・文化」「Ⅳ-11温泉」を、第Ⅴ編 観光政策に「Ⅴ-3市町村による観光政策」を新たに追加しました。 発行年月2017年10月判型・ページ数A4判 22 ...

第27回 旅行動向シンポジウム

  当財団では今年度も「旅行動向シンポジウム」を開催します。  最新版『旅行年報2017』(10月中旬発行予定)の内容をもとに、「日本人の旅行市場」「訪日外国人(インバウンド)の旅行市場」「観光産業の動き」「観光地の動き」「観光政策の動向」などについて、当財団の独自調査を複数まじえてご報告いたします。  1日目には観光庁次長の水嶋智氏による特別講演「昨今の政府の観光政策について(仮)」も予定し ...

観光地づくりオーラルヒストリー <観光計画・観光地づくりの要諦を探る>

   本冊子は、当財団の自主研究(観光文化振興事業)として行われた『これからの観光地づくりと観光計画に関する研究』の一部を「観光地づくりオーラルヒストリー」として取りまとめ、発刊したものです。  「観光計画」の策定と「観光地づくり」の取り組みが、わが国の観光地形成に一定の役割を果たしてきたことは異論のないところですが、その系譜については必ずしも明らかとなっているわけではありませ ...

観光産業の将来の担い手を育むために [コラムvol.351]

 観光政策研究部 主任研究員 岩崎比奈子  今年も多くの人々が国内外の観光地や帰省先で夏休みを楽しんだことでしょう。観光地への移動中や滞在先では、交通機関や宿泊施設・観光施設のスタッフが温かく出迎え、楽しい旅の想い出作りをお手伝いしたのではないでしょうか。 人材不足はいずれの産業でも喫緊の課題  我が国の宿泊業に従事する労働者数の推移から、2016年は10年前と比較すると40歳未満の ...

「2017年度第1回温泉まちづくり研究会」を開催しました(7月27日)

  7つの温泉地と当財団が共同で研究活動を進めている「温泉まちづくり研究会」(2008年発足)。2017年度総会及び第1回研究会を7月27日(木)、当財団の会議室で開催しました。概要は以下の通りです。 開催挨拶  梅川智也(温泉まちづくり研究会 事務局長)  末永安生((公財)日本交通公社 会長)  大西雅之氏(温泉まちづくり研究会 代表) 【第1部】総会    (1)201 ...

No.57 平成29年度「観光地経営講座」を開催しました

  7月6日~7日に、「地域における連携のあり方を考える~『パートナーシップ』の構築に向けて~」をテーマに、観光地経営講座を開催しました。  本講座では「パートナーシップ」を、「観光地経営を担う個々の主体が自立して自らの役割を担いつつ相互に連携する関係」と意味づけ、その重要性やパートナーシップの築き方などについて、4つの事例※をご紹介いただく中から示唆を得、各講師を交えて議論を行いました。   ...

デスティネーション・マネジメントの潮流 (観光文化 234号)

  特集 デスティネーション・マネジメントの潮流  DMOはデスティネーション・マネジメント(Destination Management)およびデスティネーション・マーケティング(Destination Marketing)を担う組織とされ、観光による地域振興の司令塔として期待されている。  もともと、マネジメントもマーケティングも企業経営用語であるが、地域を企業に置き換え ...

観光まちづくりの現場で使える10の「時短」ツール [コラムvol.349]

 観光地域研究部 主任研究員 吉谷地裕  昨今、「時短家電」が流行しています。  食洗機や、乾燥機付洗濯機、フードプロセッサなどは家事の手間を大幅に減らしてくれます。我が家も某メーカーのロボット掃除機を購入し、掃除がずいぶん楽になりました。忙しい共働き家庭や子育て中の家庭など、マルチタスクな現代人の、手を抜けるところは抜きたいというニーズに合っているといえます。  他方、地域の熱 ...

地域の実践者から得る示唆と大いなる刺激 [コラムvol.348]

 観光地域研究部 次長 主席研究員 吉澤清良 秋ノ宮温泉郷の現状と地域力ワークスやまもりの取組  過疎化や高齢化が顕著な農山村においても、旅行者の価値観の変化などを背景に、農山村の風景や農業、田舎の暮らしそのものを活かした取り組みが、さらに進展しつつある。当財団機関誌「観光文化232号」(2017年1月発行)では、責任者を務めて、「地方創生時代における農山村と観光」を特集したが、その一例と ...

ホスピタリティ産業の「競争ルール変更」 [コラムvol.347]

 観光政策研究部 次長 主席研究員 山田雄一 経済のサービス化が進む日本経済  日本経済は、1997年を境として低成長へと突入しているが、この10年(2007年から2016年)、雇用者数は4%、213万人増大している。これを、業種別にみてみると、建設業(10%・47万人)、製造業(9%、96万人)が大きく減少する中、医療福祉業(42%、230万人)、宿泊飲食業(11%、33万人)、卸売小売 ...

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