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観光政策 :タグ一覧

いざという時、観光地を支えるもの [コラムvol.370]

 観光政策研究部 主任研究員 岩崎比奈子  日本列島は世界的に地殻変動や造山活動が盛んな地域といわれており、記憶に新しいところでは熊本地震(2016年)や東日本大震災(2011年)といった大きな地震が一定の周期で発生、また近年、全国各地で火山の噴火が活発に起こっており、人々の生活・財産は、常に自然災害と隣り合わせということができます。  その一方でこうした我が国の自然は、独特の自然景観や登 ...

自然観光地における利用者負担 [コラムvol.369]

 観光地域研究部 研究員 伊豆菜津美  初めて研究員コラムを投稿させて頂きます観光地域研究部の伊豆菜津美と申します。  学生時代は、環境経済学の分野における環境評価という手法を用いて、定量的に自然地域の観光需要を把握する研究に取り組んできました。当財団でも、国立公園に関するプロジェクトや富士登山に関する調査など、自然地域での観光に関する業務に多く携わってきました。  今回は、これまでの業 ...

古書展示ギャラリーにて「日本人と温泉 ~保護と活用、療養と観光~」を展示中です

  旅の図書館1Fの古書展示ギャラリーでは、「日本人と温泉 ~保護と活用、療養と観光~」を展示中です。 <展示概要>  火山大国の日本は温泉資源が豊富であり、日本人は、古くから生活と密着した形で温泉を活用してきました。  江戸時代中期からは温泉学や医学の発達により、泉質や効能を意識した湯治が盛んにおこなわれるようになりました。湯治は3週間の滞在が基本でしたが、次第に短期の利用も見られるよ ...

「滞在地」におけるMICEの取り込み [コラムvol.366]

 観光政策研究部 主任研究員 守屋邦彦 「滞在地」となる必要性  2017年の訪日外客数(インバウンド)は2,869万人(前年比19.3%増)、その後の18年1月、2月の数字もそれぞれ250.2万人(9.0%増)、250.9万人(23.3%増)と増加傾向を示しており、このままいけば2018年の3,000万人超えは確実である。このように海外からの来訪者の更なる増加が見込まれる状況においては、 ...

2018年を迎えるにあたり [コラムvol.360]

 理事・観光地域研究部長 寺崎竜雄  明けましておめでとうございます。  平素より当財団業務にご高配いただきありがとうございます。  本年もかわらぬご支援を賜りますようよろしくお願い申し上げます。  さて、年末に自宅で経済紙をめくっていたところ国際観光旅客税の記事が目に留まりました。論旨は既知でしたが、年が改まろうとする時でもあり、いよいよ独自財源を確保して、観光振興は次の ...

2017年を振り返って -旅行・観光における潮目の変化を実感 [コラムvol.359]

 理事・観光政策研究部長 梅川智也  今年も残すところ僅かとなった。  振り返って感じるのは、大きな潮目の変化である。わが国の旅行・観光もようやく長い低迷期を抜け出したのではないかと。 1.「潮目の変化」   (C)伊勢志摩観光コンベンション機構  江戸時代、民衆が大挙して伊勢神宮に押し寄せた「おかげ参り」は、ほぼ60年周期*1で起きたといわれている。近年では20年に一度行わ ...

まちづくりと観光事業の間にある壁⑧-「“人”へのまなざし」[コラムvol.358]

 観光地域研究部 主任研究員 後藤健太郎  数年前、ある地域でこんな質問を受けたことがあります。  「後藤さん、何か参考になる地域の取り組みはありますか。」  前後の話の流れはここでは書き切れません。また、質問がこのような内容であったかは、正確には覚えていないです。ただ、その後の会話が非常に強く印象に残っています。 取り組む“人”の姿  観光の専門家として、これまでこうした質問は ...

No.64  第27回旅行動向シンポジウムを開催しました

  2017年10月30日(月)・31日(火)に27回目となる旅行動向シンポジウムを開催しました。昨年度に引き続き2日間のプログラムで開催し、延べ166名の方にご参加いただきました。  1日目(旅行市場編)は、「JTBF旅行意識調査」や「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日旅行者の意向調査」、「訪日団体旅行商品調査」といった独自調査結果をベースにご報告し、今年は10年前の調査結果との比較による日本人 ...

No.62 「観光地の振興、管理、保全などを目的とした財源に関するセミナー」を開催しました

  2017年10月6日(金)に観光財源研究会のキックオフとしてセミナーを開催しました。当日は自治体やDMO関係者等、約40名の方がご参加くださいました。  講演では元北海道大学公共政策大学院特任教授で一般社団法人地域研究工房代表理事である小磯修二先生に観光地の安定的な独自財源確保について、総務省自治税務局企画課税務企画官の山本倫彦氏に市町村が活用可能な地方税制についてお話しいただきました。 ...

旅行年報2017 Annual Report on the Tourism Trends Survey

   日本人や外国人の旅行市場や観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、一年の動向を解説しています。  また、本号より、第Ⅳ編 観光地に「Ⅳ-9自然」「Ⅳ-10歴史・文化」「Ⅳ-11温泉」を、第Ⅴ編 観光政策に「Ⅴ-3市町村による観光政策」を新たに追加しました。 発行年月2017年10月判型・ページ数A4判 22 ...

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