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観光統計 :タグ一覧

No.76  第28回旅行動向シンポジウムを開催しました

  2018年10月29日(月)・30日(火)の2日間にわたり、第28回旅行動向シンポジウムを開催しました。  今年は『旅行年報2018』をベースにしつつ、当財団が自主研究として取り組んでいるインバウンドと観光財源をトピックスとしてとりあげ、ゲストスピーカーをお招きして理論と実践を深掘りするスタイルとしました。  1日目は旅行市場編として、独自調査結果を元にした日本人の旅行内容や旅行意識の ...

「日韓国際観光カンファレンス2018」を開催します

  当財団では、2005年より韓国の研究機関である「韓国文化観光研究院(KCTI)」と研究協定を結び、相互の研究成果を共有するカンファレンスを毎年秋に開催しています。  2018年度は当財団にて開催します。また、第2部を公開制にしますので、ご関心のある方は是非ご参加ください。 (逐次通訳にて進行します) プログラム(第2部) 開会 1.日本の旅行者動向((公財)日 ...

「旅行年報2018」を発行

   当財団は、このたび「旅行年報2018」を発行しました。日本人やインバウンドの旅行市場をはじめ、観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、直近一年の動向を概観しています。 <概要> 目次: はじめに 第Ⅰ編 日本人の旅行市場 第Ⅱ編 訪日外国人旅行 第Ⅲ編 観光産業 第Ⅳ編 観光地 第Ⅴ編 観光政策 付記(観光研究) ...

なぜ中高年観光客は「大変満足」の人が少ないのか [コラムvol.377]

 観光経済研究部 主任研究員 外山昌樹 旅行・観光消費動向調査について  我が国の国内旅行市場の全体像を把握するための調査の一つとして、観光庁が実施している「旅行・観光消費動向調査」があります。この調査は、無作為に抽出した日本国内居住者にアンケート調査票を郵送で送付し、記入済みの調査票を返送してもらうという「郵送調査法」を用いることで、四半期単位での国内旅行全体の旅行者数や消費額などを推計 ...

富士山登山者アンケートにおける複数手法の比較検証 [コラムvol.363]

 観光地域研究部 主任研究員 中島泰  2017年の静岡・山梨県の4登山道を合わせた富士山の登山者数(注1)は、約28.5万人で、前年同期間から約3.9万人の増加となりました。また、1日あたりの登山者数がもっとも多かったのは8月13日(日)で、8,201人もの人が富士登山をおこないました。そうした日には、写真のような混雑・行列が発生し、登山の安全性や快適性が損なわれていることが、近年の富士山 ...

旅行は行き先ありき? [コラムvol.357]

 観光地域研究部 主任研究員 五木田玲子  みなさんは旅行に行くと決めた時点で、行き先は決まっていますか?「○○に行きたいから旅行に出掛けよう!」と、旅行に行くことを決断すると同時に行き先が決まる方もいるでしょう。はたまた、「家族旅行に行こう!では、行き先はどこにしようか。」と、旅行に行くことをまず先に決めて、その後で行き先を悩む方もいるでしょう。今回の旅行は最初から行き先が決まっていたけれ ...

No.64  第27回旅行動向シンポジウムを開催しました

  2017年10月30日(月)・31日(火)に27回目となる旅行動向シンポジウムを開催しました。昨年度に引き続き2日間のプログラムで開催し、延べ166名の方にご参加いただきました。  1日目(旅行市場編)は、「JTBF旅行意識調査」や「DBJ・JTBFアジア欧米豪訪日旅行者の意向調査」、「訪日団体旅行商品調査」といった独自調査結果をベースにご報告し、今年は10年前の調査結果との比較による日本人 ...

旅行年報2017 Annual Report on the Tourism Trends Survey

   日本人や外国人の旅行市場や観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、一年の動向を解説しています。  また、本号より、第Ⅳ編 観光地に「Ⅳ-9自然」「Ⅳ-10歴史・文化」「Ⅳ-11温泉」を、第Ⅴ編 観光政策に「Ⅴ-3市町村による観光政策」を新たに追加しました。 発行年月2017年10月判型・ページ数A4判 22 ...

DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査(平成29年版)

  本調査は、平成24年より株式会社日本政策投資銀行(以下、「DBJ」)が継続的にアジア8地域(韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア)の旅行嗜好の変化や訪日経験の有無によるニーズの違いを把握することを目的に、海外旅行経験者を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施してきたものであり、平成27年より当財団がDBJと共同で調査を行っている。本年は、昨年に引き続 ...

「DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査 (平成29年版)」を発行

  当財団は、株式会社日本政策投資銀行(代表取締役社長 柳 正憲、以下「DBJ」)と共同で、「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査(平成29年版)」を取りまとめた調査レポートを発行しました。  本調査は、平成24年よりDBJが継続的にアジア8地域(韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア)の旅行嗜好の変化や訪日経験の有無によるニーズの違いを把握 ...

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