最新刊:観光地経営講座講義録

平成30年度観光地経営講座講義録 多様化する宿泊事業に対応する観光地経営

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 本書は、「企業活動」と「まちづくり」を有機的に結びつけ観光地全体をマネジメントしていく「観光地経営」の考え方を提示し、その実現に向けたポイントを、①状況把握、②戦略策定、③市場創出、④滞在促進、⑤保存・活用、⑥組織・人材、⑦ ブランド形成、⑧財源確保の8つの視点から実践例を交えて丁寧に解説した、『観光地経営の視点と実践』(丸善出版、2013年12月発行)をもとに実施した、「平成30年度 観光地経営講座」の講義録です。

 5回目となる平成30年度(2018年度)『観光地経営講座』は、2018年7月5日(木)~6日(金)に開催いたしました。今回は、「多様化する宿泊事業に対応する観光地経営」として、国際化やサービス経済化の流れの中で、大きく変化してきている「宿泊業」の状況を整理し、その変化に観光地はどのように対応していくべきなのかということをテーマとしました。

 宿泊施設での経験は、観光客にとって旅行経験の多くを占めるものであり、旅行先を選択する際にも、どういった宿泊施設があるのかは大きな影響力を持っています。地域側にとっても、観光消費の中でも宿泊施設での消費は額が大きく、雇用や調達を通じて地域経済への波及効果の要となる存在です。一方で宿泊事業は、世界的に大きく変化してきています。国際化が進展する中、我が国の宿泊事業も、そうした流れを受けて大きく変化しつつあります。今回は、そうした宿泊事業の変化について、国際規模での宿泊事業投資のコーディネーター、ファンドも活用しながら所有と経営を分離し多店舗展開を行っている宿泊事業者、日本で世界基準のコンドミニアム事業を立ち上げてきた開発運営事業者、そして、自身が持つ住居系不動産(アパート)を利用し新たな宿泊事業に取り組む宿泊事業者の方々に講師として参集いただき、宿泊事業に生じている「変化」「ダイナミズム」を参加者の皆様と共有させていただきました。そして、こういう変化の中で、地域として、デスティネーションとして何を目指していくのか、宿泊事業という大きな資本をどのように地域に呼び込み、育て、発展させていくのかということについて、ディスカッションさせていただきました。

(平成30年度観光地経営講座の詳細はこちら)

発行年月
2018年11月
判型・ページ数
A4判 79ページ
価格
本体価格 1,000円 + 税

オンライン書店(Amazon.co.jp)よりPOD版を発行中。

  (本書は当サイトでの販売は行っておりません。)

PDF版】 目次をクリックするとご覧いただけます。
 ※ PDF版の転載はご遠慮ください。

目次

  • ◆総括
  •   地域はこれから宿泊事業とどのように付き合うか
      公益財団法人日本交通公社 観光政策研究部長 山田 雄一

※講師の所属・役職は講座開催時のものです。

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