公益財団法人 日本交通公社

メールニュース 最新号

2024/7/16
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現在、当財団では2024秋季採用活動を実施しています（調査・研究職）。2024年7月24日に会社説明会を開催いたしますので、ご関心のある方は以下のリンクからお申込みください。また、学生インターンシップも募集しております。

このほか、8/21観光財源セミナーの開催案内、2023年度温泉まちづくり研究会総括レポートの発行、マウンテンリゾート研究会開催報告、コラム、ギャラリー展示、旅の図書館の情報を公開していますので、以下のリンクからご覧ください。
秋季採用活動実施中
採用説明会＆インターンシップを開催します
　研究者として自身を磨き続けること、互いに影響しあうこと。
　（公財）日本交通公社の一員として社会に貢献すること。
　そんな私たちと一緒に働く研究員を募集しています。
　会社説明会
開催日時　2024年7月24日（水）10：30～11：50
開催方法　当財団（日本交通公社ビル）でのリアル開催とオンライン開催
　　　　 （Zoom）の併用
対象　　　大学院（修士／博士課程）修了見込者、既修了者または大学卒業見
　　　　　込者または既卒者
　　　　　※経験者・キャリア採用対象者の方を含みます。
参加受付締切　7月23日（火）15：00
　インターンシップ
採用人数　最大3名程度まで
開催日時　A：2024年8月19日(月)から8月23日(金)　5日間
　　　　　B：2024年8月26日(月)から8月30日(金)　5日間
　　　　　C：2024年9月2日(月)から9月6日(金)　5日間
　　　　　　※希望する日程をエントリー時に選択してください。
応募資格
（１）原則として大学院・大学　在学中の学生（学年問わず）
（２）旅行・観光の振興及びその調査・研究分野に強く興味・関心のある方
エントリー並びに応募書類の提出期限
　 エントリー並びに応募期間　2024年5月1日（水）～7月19日（金）
申込受付中
宿泊税がより一般的な（つまり、存在することが前提となる）財源確保の手段となりつつある中、「どう導入するか」から「どう活用するか」というフェイズに移りつつあります。 これから宿泊税導入に向けた検討を始める地域など希望者を対象とした第1部「基本編」、近年の課題に対する先進地域の取り組みを通じ宿泊税の使途について考える第2部「事例編」の2部構成で開催します。
全文無料公開中
この総括レポートは、2023年度の温泉まちづくり研究会における講演やディスカッションの内容を取りまとめたものです。よりよい温泉まちづくりに向け、具体的なアクションを起こすヒントにしていただけたら幸いです。
当財団の活動紹介
当財団の自主事業の一環である「マウンテンリゾート研究会」の活動の一環として、マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指す「マウンテンリゾート研究会シンポジウム2024」を6月24日～25日に当財団にて開催しました。開催概要は添付の通りで、2日間で17名の登壇者と、総勢65名の参加者（マウンテンリゾート事業者、行政、DMO、旅行業、設計・建設業、索道事業者、メディア、研究者等）を迎え、盛況のうちに閉会いたしました。
観光研究コラム
当財団研究員が調査研究活動や普段の生活の中で感じたことを綴っています。キーワードは、「アフターコロナ」「観光DX」「VR観光」です。
vol.510
目代　凪
B1ウォール展示
このたび観光研究部の研究員が、観光について学ぼうとする大学生の皆さんを対象にオススメの一冊を選定いたしました。
・基本編：これから観光について学ぼうとする大学生の皆さんへの入門編として20冊
・応用編：各研究員の研究領域を含めて、少し専門性の高い応用編として17冊
＊旅の図書館では、基本編、応用編の全37冊を館内にて展示しています。是非ご来館ください。
ライブラリープラザ
北アルプスの雄大で美しい景観、高山植物帯、日本百名山でもある標高2,932mの白馬岳、夏山トレッキングなど冬のスキーリゾートとは異なる魅力に溢れる「夏の白馬と北アルプス」をテーマに企画展示を行います。
旅の図書館
旅の図書館は事前予約制で開館中です。
－月曜日～金曜日：10:30～17:00開館－
（土日祝日、毎月第4水曜日は休館日です）
※1日のご利用人数は50名までとなります。
今後も事前予約制は継続いたしますので、ご了承のほどよろしくお願いいたします。
会議開催に伴い、8月15日（木）、16日（金）、20日（火）、21日（水）、27日（火）が臨時休館となります。
観光研究・調査相談窓口からのご案内
　
観光地の魅力づくりや旅行マーケットの動向、観光振興に関する調査等、以下の「お問い合わせフォーム」より、お気軽にご相談ください。
　
　
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発行：公益財団法人 日本交通公社 https://www.jtb.or.jp/
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