公益財団法人日本交通公社は、観光を専門とする
実践的学術研究機関です。

観光調査・研究Research一覧を見る

観光資源の分類や評価とその活用に関する研究
当財団が1968年から実施している「観光資源調査の手法」を契機として、全国の観光資源の客観的・総合的評価の必要性のもと、時代に応じた評価手法や観光計画等への活用を研究しています。
- 観光資源台帳
観光地の振興、管理、保全などを目的とした財源に関する研究会
（観光財源研究会）
デスティネーション・マネジメントの財源確保に関わる各種課題の整理を行うとともに、宿泊税や入湯税の超過課税など具体的な導入手法等について検討を行い、各自治体での取り組みを支援することを目的とした研究会です。
- 観光文化234号「デスティネーション・マネジメント」
訪日市場の動向に関する研究
今後のわが国のインバウンド観光振興を考えるにあたり、訪日客全体の中でも占める割合と伸び率の高いアジアや欧米豪の海外旅行経験者の訪日意向をはじめ、中国・香港・台湾の訪日旅行商品の特徴・傾向を把握する調査などを行っています。
- 「DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査（平成29年版）」

機関誌「観光文化」235号

特集　持続可能な観光
（2017年10月発行）
当財団の論考・提言として発信している機関誌です。
持続可能な観光を具体的な事例を中心に分析し、「現場」での「実践」に向けた提言をおこなっています。
旅行年報2017

（2017年10月発行）
日本人やインバウンドの旅行市場をはじめ、観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、直近一年の動向を概観しています。

観光地経営講座

開催時期：毎年7月上旬
（今年度は終了しました）
主に自治体で観光・地域振興に携わる方々を対象に実施している講座です。時季に合ったテーマについて外部講師を招聘し、当財団の研究員が講師の方々の知見を引き出すスタイルで開催しています。
旅行動向シンポジウム

2017年10月30日(月)・31日(火)
インバウンドの旅行市場、観光産業、観光政策、観光地の最新動向をはじめ、当財団の調査研究成果を発表するシンポジウムです。