公益財団法人日本交通公社は、観光を専門とする
実践的学術研究機関です。

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観光調査・研究Research一覧を見る

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公益財団法人日本交通公社で行なっている調査・研究の一部をご紹介します

JTBF旅行者調査: 旅行者の需要と実態を中長期的に把握し、そのデータを社会に提供していくもので、「JTBF旅行意識調査」と「JTBF旅行実態調査」の2種類の調査から成ります。

観光資源の分類や評価とその活用に関する研究: 当財団では、全国津々浦々に存在する観光資源を丁寧に調べ上げ、それらを「観光資源台帳」としてとりまとめました。

DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査（2020年度新型コロナ影響度特別調査）: 新型コロナウイルス感染症の流行が外国人旅行者の海外旅行及び訪日旅行の意向に与えた影響把握を目的として、アジア・欧米豪12地域を対象とした緊急アンケート調査を2020年6月2日～6月12日に実施しました。

温泉まちづくり研究会: 温泉まちづくり研究会は、温泉地が抱える共通の課題について解決の方向性を探り、各地の温泉地の活性化に資することを目的に、2008年4月に設立された研究会です。

様々なデータや現地情報等を駆使しながら、観光政策の基礎となる旅行・観光市場の動向を把握するための調査・研究を行っています。

観光による経済波及効果の推計をはじめ、観光による経済効果を高めるための調査・研究などを行っています。

大きく変化する市場環境をふまえつつ、観光地が持続的に発展していくための観光政策・観光地経営のあり方を研究しています。

地域の資源の捉え方に加え、保全と活用を両立させていくための施策や取り組みについて調査・研究を行っています。

観光地を持続的に発展させていくために重要な役割を担う人材、体制、組織のあり方などについての支援や調査などを行っています。

観光政策および観光地の状況の客観評価のため、持続可能性指標を活用した科学的アプローチを研究しています。

発地および受地の両サイドの視点から調査を行い、インバウンドの実態分析に加え、今後の日本や地域がとるべきインバウンド政策の方向性について研究しています。

災害時の観光客の安全確保や情報提供のあり方、風評被害への対応、さらには復興にあたって観光がどういった役割を果たせるのかといった研究を行っています。

観光統計、観光経済、観光政策、観光資源の保全と活用、観光組織・人材、観光指標、インバウンド、観光復興の他、当財団では様々なテーマの調査研究をおこなっております。

研究員が調査研究活動や普段の生活の中で感じたことを、ホットな雑感として綴っています。

カンファレンス、シンポジウム、取材内容などをフォトレポートとしてご紹介します。

機関誌「観光文化」246号

特集　現場で語る、持続可能な観光の本質～コロナ禍での現状と課題～
（2020年8月発行）
1976年創刊の当財団の機関誌。当財団の調査研究活動や観光動向から特集テーマを設定し、外部研究者や地域の実践者などにご協力いただきながら当財団の論考・提言として発信しています。
旅行年報2019 Annual Report on the Tourism Trends Survey

（2019年10月発行）
日本人やインバウンドの旅行市場をはじめ、観光産業、観光地、観光政策などについて、各種統計資料や、当財団が実施した独自の調査結果をもとに、直近一年の動向を概観しています。

温泉まちづくり研究会　総括レポート

（2020年3月発行）
本書は2019年度に「温泉まちづくり研究会」にて議論を行った結果をとりまとめたものであり、よりよい温泉まちづくりに向け、全国の温泉地の方々が具体的なアクションを起こすヒントになる一冊です。
はじめてでもわかる！自治体職員のための観光政策立案必携

（2020年2月発行）
まちづくりや商業振興など多岐のテーマと関わりあう観光行政。観光に関わる基礎的な用語や市場動向などをまとめた基礎理解編と、観光地マーケティング、観光計画とつくり方や外部専門家の生かし方等を解説した実践編が一冊にまとまった、観光行政の必携本。当財団研究員も一部執筆しています。

観光地経営講座

開催時期：7月14日(火)、21日(火)
（※2020年度はオンライン開催）
主に自治体で観光・地域振興に携わる方々を対象に実施している講座です。時季に合ったテーマについて外部講師を招聘し、当財団の研究員が講師の方々の知見を引き出すスタイルで開催しています。
旅行動向シンポジウム

開催時期：2020年10月27日(火)、28日(水)
最新版『旅行年報』をベースに、「日本人の旅行市場」「訪日外国人の旅行市場」「観光地」「観光政策」などの最新動向について、当財団の独自調査結果も複数まじえてご報告します。