公益財団法人日本交通公社の研究ネットワークについてご紹介します
自主事業、受託事業を行うなかで培われたつながりをベースに、国内外の研究者や行政関係者、観光の実務者等との、様々な研究ネットワークを組織しています。各「研究会」を特定の研究テーマに応じて設置しており、様々な立場の人が共通のテーマについて議論することで、理論と実践の融合を図っています。
近年は、国際的な研究ネットワークの拡充にも力を入れており、韓国の研究機関である韓国観光文化研究院（KCTI）との研究協力も行っています。
研究ネットワーク
温泉まちづくり研究会
温泉地が抱える共通の課題について解決の方向性を探り、各地の温泉地の活性化に資することを目指す研究会です。現在7つの温泉地（阿寒湖温泉、草津温泉、鳥羽温泉、有馬温泉、道後温泉、由布院温泉、黒川温泉）が会員となっています。
自然公園研究会
自然公園をはじめとする自然地域の管理や、望ましい利用の促進などについて、研究を推進し、知見を共有する研究会です。実施にあたっては、環境省国立公園課、一般財団法人自然公園財団、世界保護地域委員会日本委員会のご協力をいただいています。
マウンテンリゾート研究会
オールシーズンを対象に、「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを目的とした研究会です。
観光財源研究会
観光地の振興やデスティネーションマネジメントの活動に必要な「財源の確保」について、宿泊税を中心に、財源の「導入」と「使途」の枠組みについて支援を行う研究会です。全国の地方自治体やDMO等を会員とします。
海外観光研究ネットワーク
海外における観光研究の現状と潮流の把握に加え、各国の大学や観光関連機関との共同研究や研究交流を行い、当財団はじめ日本の観光研究のレベルアップ・ネットワーク化をはかるものです。その一環として、KCTI（韓国文化観光研究院）と研究協力協定（MOU）を締結し、毎年秋に日韓国際観光カンファレンスを開催しています。
