マウンテンリゾート研究会の活動
本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設しました。新型コロナウイルスの感染拡大はスキー場をはじめ観光産業に大きなインパクトをもたらしましたが、その後も気象変動に伴う雪質の変化や小雪・年較差、人々の価値観・ライフスタイルの変化等、スキー場をとりまく環境は変化し続けています。
こうした状況のなかで、これからの時代の山岳リゾートとしての再興、ひいては日本の山岳リゾート文化を創造していくことを目指し、マウンテンリゾート研究会として、具体的な情報提供、実践的取り組みを行いながら、地域、事業者の支援を行っていきます。
2024年の研究会活動方針
2024年度は、以下の3つの取り組みを行います。
【取り組み1】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2024の開催
- マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指すシンポジウムを開催します。
【取り組み2】国内外先進地への視察及び国内市場調査の実施
- 国内外の先進地等への視察を実施します。
- 会員等からの要望に応じ、市場への意識調査を実施します。
※2023年度においては、海外は「米国コロラド州ベイルスキーリゾート」への視察を実施しました。
【取り組み3】1000人モニター2024
- 昨年度同様、消費者モニターを募集したライト層等への意識調査を実施します。（12～3月頃）
研究会概要と会員募集について
※詳しくは、「マウンテンリゾート研究会 規約」をご確認ください。
研究会名
「マウンテンリゾート研究会」
期間
2024年度まで（予定）
事務局
公益財団法人日本交通公社
研究会会員について
| 主な対象者 |
また、大学の研究者など上記に当てはまらない方も、事務局で承認された場合はオブザーバーとしてご参加いただけます。詳しくは、事務局までお問い合わせください。 |
| 年会費 |
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| 会員特典 |
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| 登録方法 |
下記URLより会員登録を受け付けております 会員登録はこちら ※会員登録は随時受け付けております。その場合でも、会費は全額頂戴いたします。 |
お問い合わせ先（研究会事務局）
公益財団法人日本交通公社 担当者：観光研究部 安達・江﨑・小坂
TEL：03-5770-8430／FAX：03-5770-8359／MAIL：smrm@jtb.or.jp
※お問い合わせの際は、当財団の個人情報保護方針をご確認ください。
