2019年に設立されたスキーリゾート研究会は、新型コロナウイルス感染症による事業環境の変化を受け、研究会の目的や取り組み内容を見直し、2021年度から名称を「マウンテンリゾート研究会」へと変更しました。
当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的としています。
目的
本研究会の前身となるスキーリゾート研究会は、当時日本のスキーリゾートに向けられていた世界的な関心の高まりを背景に、「Japow」という言葉を核としたブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートの実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的として、2019年度に設立されました。また、2020年度は、新型コロナウイルス感染症の襲来による事業環境の変化に応じて、スキー場におけるニューノーマルを含めたキーワードとして「Japow.Style」を改めて定義し、実際にそれらを具現化していくため、疫学専門家の監修のもと、スキー場における新型コロナウイルス感染症対策を検討してきました。
上記のようなスキーリゾート研究会での活動経緯や「Japow」のコンセプト等を引継ぎつつ、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的とします。また、これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」と改名し、オールシーズンを対象として展開していきます。
研究会の展開
2022年度は、以下の4つの取り組みを行います。
【取り組み1】リゾート・レジリエンス・セミナーの開催
ポスト・コロナでのスキーリゾート再興に向けた情報を共有し、次シーズンに向けた反撃戦略を検討するため、講師をお招きし、秋頃にオンラインセミナーを開催します。
【取り組み2】1,000人モニター2022実験
昨年度同様、消費者モニターを募集し、シーズン前から継続的に意識調査を行うことで、着地側（スキー場の来訪者調査等）では集めることの難しいライト層の意見を吸い上げることを目的としています。今年度はこれに加え、「平日の連泊需要」および「休眠層の復活」についても、新たにモニター・グループを組織し、3つのグループを対象に（全体として）1000人モニター実験を展開します。
【取り組み3】国内市場調査2022の実施
展望が難しい2022/23シーズンに向けて、ネット調査を行い、その情報を会員と共有します。
【取り組み4】国内外視察（任意参加）
最新の取組を実施しているマウンテンリゾートへの国内外への視察を行います。（※感染拡大状況に応じて実施可否を判断）
最近の活動状況
※研究会の詳しい活動状況は、マウンテンリゾート研究会のウェブサイト（https://japow.info/member/）をご参照ください。
これまでの活動実績はこちら
研究会事務局
公益財団法人日本交通公社 担当者：観光政策研究部 安達・工藤・江﨑
TEL：03-5770-8430／FAX：03-5770-8359／MAIL：smrm@jtb.or.jp
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