観光調査・研究実績

研究員の視野や情報量、知見を拡大させることを目指し、海外ジャーナルレビュー及び海外視察を行った。各自、自身の研究分野について海外ジャーナルを読み込み、研究員間での共有を行うとともに視察課題を設定し、ハワイ、オーストラリア･･･

研究活動と旅の図書館業務のさらなる連携を図るため、研究員が旅の図書館の一部業務を担当する図書館インターンを2023年度に引き続き実施した。 また、「知財の集積」に加えて「発信」フェイズへの展開を図るため、保有するデータや･･･

2022年度に「Challenge2026」における挑戦の1つの具体的な形として、また多様な組織・要員体制の一環として開設した「沖縄事務所（おきなわサステナラボ）」をベースに、引き続き活動を行っていく。

公園利用に関する研究の蓄積、研究成果の公園計画策定や管理運営への反映、また実際の公園管理の課題に直結した研究内容の構想を実現するため、当財団に限らず自然公園に関する研究成果を発表し情報を共有できる「自然公園研究会」を、引･･･

2022年度からの3か年を、ポストコロナ社会において世界から選ばれ続ける温泉地として特に重要な「環境」をポストコロナ社会における世界から選ばれ続ける温泉地モデルの追求・研究のため、2022年度からの3か年を「環境」をテー･･･

2024年度は、シンポジウムの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げについて検討する。なお、･･･

財源に関わる小理論と事例に関する勉強会（観光財源セミナー）を開催した。また、観光振興財源の使途として必要性・有効性が高い来訪者データの収集・活用について、全国の観光地への展開可能性を検討した。さらに、機関誌「観光文化」に･･･

公益財団法人日本交通公社では、旅行市場の全体像や実態を把握するため、1998年から旅行者の行動や意識などに関する「JTBF旅行者動向調査」を開始、現在は「JTBF旅行意識調査」「JTBF旅行実態調査」の2つの調査に引き継･･･

株式会社日本政策投資銀行と共同で「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」の調査を行い、旅行年報の執筆、レポート作成、旅行動向シンポジウム等を通じて公表した。また、スピンオフレポート･･･

都道府県及び政令指定都市及び主要な市町村を対象とする観光政策に関するアンケート調査結果を実施して10年が経過した（2014年開始）。 調査開始時と観光政策の重要性等が大きく変化していることから、現状の調査を継続実施しつつ･･･

中小旅館における環境対策の現状を整理・類型化し、中小旅館が環境対策に取り組む際のより現実的な手法・体制を明らかにすることで、中小旅館が環境対策に取り組むにあたっての障壁の解消と中小旅館の競争力向上につなげる。（写真提供：･･･

①パネルデータを取得するための手法について、調査手法や調査事例の整理を行う。そのうえで、②回顧法による調査を試験的に実施することで、調査方法の妥当性について検証する。 最後に、①パネル調査を実施する場合の実施方法について･･･

（１）諸外国における政策比較研究 （２）観光関連中小事業者における実践のための研究

観光に関わる主体の行動基準を考える根拠の一つとなる【研究1.地域の観光に対する価値観（思想、考え、哲学等）及びその表現方法】や、価値観を【2.具現化する実践活動】を把握し、地域での観光倫理、責任ある観光の考え方の確立の方･･･

今年度は、がんサバイバーが治療中に旅行をするための障壁や配慮すべき点を整理し、それを取り除くための方策を取りまとめたい。

12市場を対象とした訪日外国人旅行者の観光活動によるセグメンテーションを目的とした分析を行った。 また、訪日リピーター市場（韓国）を対象とした観光体験・地方訪問の多様化について明らかにするため、韓国の旅行会社、観光関連団･･･

海外の地域制公園について詳細調査を行う対象国としてオランダを選定し、行政文書等を中心とした文献調査により、地域制公園である同国の国立公園の指定と関連施策の経緯、新規指定に係る取組の状況等を整理した。

DMO等による、従業員確保を目的とした特典提供の事例を収集するとともに、国内の萌芽的な事例であるニセコ、京都でのヒアリングを行った。

少子高齢化により人口減少が著しい地域において、持続可能性の観点を踏まえた上で、観光は歴史文化遺産（特に無形民俗文化財）を保存と継承する手段として有効性が高いという仮説を検証する。また、その事例等を内外に提示・周知すること･･･

国内の観光政策・産業を牽引するために創設されたDMOは、定性・定量的に成果を上げつつあるＤＭＯとそうでないＤＭＯに2分されてきている。その背景の一つにあると推察されるマーケティング上のデジタル活用をファーカスポイントに置･･･