観光調査・研究実績

菅野 正洋一覧

2024年度知財集積発信事業

2024年度知財集積発信事業

観光施策の実践および理論において先行する海外での研修は、個人の能力育成、組織としての知見の蓄積、後進への波及、当財団の認知度向上を目的として、継続して実施する。 なお、レベル 1・2 の自主研究と紐づけるなど、研究員の今・・・

つながるたびとしょプロジェクト2024

つながるたびとしょプロジェクト2024

研究員による旅の図書館の一部業務担当など、研究活動と旅の図書館業務のさらなる連携を図る。 保有するデジタルデータの活用について、「知財の集積」に加えて「発信」フェイズへの展開を図るため、保有するデータや資料を対外的に発信・・・

DMO財源に関する研究(観光財源研究会)

DMO財源に関する研究(観光財源研究会)

財源の「有効な使途の具体像の明確化」と、その「執行や体制に関するガバナンス(意思決定)」に着目し、各種情報の収集と整理、発信を行う。また、その成果を踏まえて、より実効性の高い「財源を前提とした観光計画論」の提示を目指す。

これからの観光政策に関する研究2024

これからの観光政策に関する研究2024

都道府県及び政令指定都市及び主要な市町村を対象とする観光政策に関するアンケート調査結果を実施して10年が経過した(2014年開始)。 調査開始時と観光政策の重要性等が大きく変化していることから、現状の調査を継続実施しつつ・・・

海外における地域制公園制度に関する研究2024

海外における地域制公園制度に関する研究2024

既往研究の体系化および文献調査により、近年の海外諸国における地域制公園制度の導入や運用の方法、公園設置の様態等を明らかにするとともに、その背後にある社会的な要請について検討することを目的とする。

大規模災害後のコミュニティベースの観光振興の取り組みにおける“連続的・重層的ガバナンス”のあり方に関する研究

大規模災害後のコミュニティベースの観光振興の取り組みにおける“連続的・重層的ガバナンス”のあり方に関する研究

環境省が東日本大震災後に被災地域を対象として実施した事業を対象として、関係者へのアンケートとインタビューを実施。大規模災害の発生後に「観光を通じた地域の復興」を意図して空間的(地域的)に連続し、なおかつ制度的に複数の階層・・・

令和5年度国立公園利用の高付加価値化に向けた基本構想(大山隠岐国立公園)検討業務

令和5年度国立公園利用の高付加価値化に向けた基本構想(大山隠岐国立公園)検討業務

高付加価値化に向けた基本構想(案)の作成、民間事業者調査、事業推進枠組みの検討をした。

令和5年度環境省エコツーリズムホームページ運用業務

令和5年度環境省エコツーリズムホームページ運用業務

環境省のエコツーリズム公式ホームページにおける情報発信、情報更新の実施をした。

令和5年度富士箱根伊豆国立公園箱根地域適正利用推進体制整備検討業務

令和5年度富士箱根伊豆国立公園箱根地域適正利用推進体制整備検討業務

国立公園利用拠点計画(案)の作成、箱根地域協議会の開催支援、「アクションプラン」の作成をした。

令和5年度大山隠岐国立公園満喫プロジェクト地域協議会運営等業務

令和5年度大山隠岐国立公園満喫プロジェクト地域協議会運営等業務

地域協議会の開催、ステップアッププログラムの実施促進のための関連情報の収集をした。

小笠原村観光マーケティング調査分析・報告業務委託

小笠原村観光マーケティング調査分析・報告業務委託

小笠原訪問客を対象に意識や行動を聞いた経年実施のアンケート調査の集計・分析を行った。

令和5年度第2次鳥羽市観光基本計画後期アクションプログラム進捗管理支援業務

令和5年度第2次鳥羽市観光基本計画後期アクションプログラム進捗管理支援業務

鳥羽市の観光関係機関の若手メンバーを中心とした取組や課題の共有、次年度の取組の議論を行った。

峡南地域観光振興戦略策定業務

峡南地域観光振興戦略策定業務

山梨県峡南地域の5町連携で地域関係者が取り組む観光振興の取組を側面支援した。

京都観光の経済効果に関する調査事業

京都観光の経済効果に関する調査事業

観光が地域経済にもたらす効果を市民が実感できるための調査の実施・分析を行った。

令和5年度観光二次交通に関する調査研究補助業務

令和5年度観光二次交通に関する調査研究補助業務

観光地における二次交通のあり方について事例等を踏まえて提言を行った。

UNWTO刊行物の和訳

UNWTO刊行物の和訳

国連世界観光機関(UNWTO)が発行する刊行物の観光的観点を踏まえた和訳作成を行った。

つながるたびとしょプロジェクト

つながるたびとしょプロジェクト

旅の図書館の運営方針や発信情報(コンテンツ)等の総合的な検討を通して、利用者と情報を有機的につなぐことで、これまで以上に観光文化の振興を牽引・後押しする実践的な図書館への進化を目指す。 (1)旅の図書館の運営の現状と課題・・・

訪日市場の動向に関する研究2023

訪日市場の動向に関する研究2023

23年度は引き続き2本の独自調査を実施し、これまでと同様、さまざまな形で発信していく。 ㈱日本政策投資銀行と共同で実施する「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」(以下、「DBJ・JTBF共同調査・・・

これからの観光政策に関する研究2023

これからの観光政策に関する研究2023

観光需要が回復基調にある現在、我が国の地域観光政策は、オーバーツ―リズム、コロナ禍から何を教訓として得て、今後の観光政策において何を継続実施し、また何を新規に講じようとしているか等を把握するために、2つの調査研究を行う。・・・

これからの観光政策に関する研究2022

これからの観光政策に関する研究2022

2014年度より実施している「都道府県」を対象としたアンケート調査、また2018年度から実施している「政令指定都市及び主要な観光地を有する市町村」を対象としたアンケート調査を実施した。加えて、国内外の観光分野におけるウィ・・・

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