観光調査・研究実績

観光施策の実践および理論において先行する海外での研修は、個人の能力育成、組織としての知見の蓄積、後進への波及、当財団の認知度向上を目的として、継続して実施する。 なお、レベル 1・2 の自主研究と紐づけるなど、研究員の今･･･

研究員による旅の図書館の一部業務担当など、研究活動と旅の図書館業務のさらなる連携を図る。 保有するデジタルデータの活用について、「知財の集積」に加えて「発信」フェイズへの展開を図るため、保有するデータや資料を対外的に発信･･･

2022年度に「Challenge2026」における挑戦の1つの具体的な形として、また多様な組織・要員体制の一環として開設した「沖縄事務所（おきなわサステナラボ）」をベースに、引き続き活動を行っていく。

公園利用に関する研究の蓄積、研究成果の公園計画策定や管理運営への反映、また実際の公園管理の課題に直結した研究内容の構想を実現するため、当財団に限らず自然公園に関する研究成果を発表し情報を共有できる「自然公園研究会」を、引･･･

2022年度からの3か年を、ポストコロナ社会において世界から選ばれ続ける温泉地として特に重要な「環境」をテーマとして、会員温泉地や国内の制度・事例とともに、欧州の「住民」と「中小企業」を重視したサスティナブル・ツーリズム･･･

2024年度は、シンポジウムの開催、1000人モニター実験の実施、海外事例調査（視察）の展開に取り組み、会員事業者や地域がより実践的な戦略を講じるための支援を行うとともに、国内テール市場の立ち上げについて検討する。なお、･･･

財源の「有効な使途の具体像の明確化」と、その「執行や体制に関するガバナンス（意思決定）」に着目し、各種情報の収集と整理、発信を行う。また、その成果を踏まえて、より実効性の高い「財源を前提とした観光計画論」の提示を目指す。

公益財団法人日本交通公社では、旅行市場の全体像や実態を把握するため、1998年から旅行者の行動や意識などに関する「JTBF旅行者動向調査」を開始、現在は「JTBF旅行意識調査」「JTBF旅行実態調査」の2つの調査に引き継･･･

「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」（以下、「DBJ・JTBF共同調査」）、「JTBF訪日旅行商品調査」の独自調査の他、2本の独自調査を補完するため、主に宿泊業、運輸業、飲食業等を調査対象とし･･･

都道府県及び政令指定都市及び主要な市町村を対象とする観光政策に関するアンケート調査結果を実施して10年が経過した（2014年開始）。 調査開始時と観光政策の重要性等が大きく変化していることから、現状の調査を継続実施しつつ･･･

中小旅館における環境対策の現状を整理・類型化し、中小旅館が環境対策に取り組む際のより現実的な手法・体制を明らかにすることで、中小旅館が環境対策に取り組むにあたっての障壁の解消と中小旅館の競争力向上につなげる。

①パネルデータを取得するための手法について、調査手法や調査事例の整理を行う。そのうえで、②回顧法による調査を試験的に実施することで、調査方法の妥当性について検証する。 最後に、①パネル調査を実施する場合の実施方法について･･･

（１）諸外国における政策比較研究 （２）観光関連中小事業者における実践のための研究

観光に関わる主体の行動基準を考える根拠の一つとなる【研究1.地域の観光に対する価値観（思想、考え、哲学等）及びその表現方法】や、価値観を【2.具現化する実践活動】を把握し、地域での観光倫理、責任ある観光の考え方の確立の方･･･

今年度は、がんサバイバーが治療中に旅行をするための障壁や配慮すべき点を整理し、それを取り除くための方策を取りまとめたい。

12市場を対象とした訪日外国人旅行者の地方部における観光活動に関する現況把握、及び、訪日リピーター市場（韓国）を対象とした観光体験・地方訪問の多様化について明らかにする。なお、本研究はレベル3「訪日市場24」と連動して実･･･

既往研究の体系化および文献調査により、近年の海外諸国における地域制公園制度の導入や運用の方法、公園設置の様態等を明らかにするとともに、その背後にある社会的な要請について検討することを目的とする。

観光地における人材確保策としての「従業員特典」に着目し、その取組状況の把握や取組に関する意識・意義について整理する。2年目以降、従業員側へアプローチする実証を実施したい。

少子高齢化により人口減少が著しい地域において、持続可能性の観点を踏まえた上で、観光は歴史文化遺産（特に無形民俗文化財）を保存と継承する手段として有効性が高いという仮説を検証し、また、その事例等を提示することで歴史文化観光･･･

国内の観光政策・産業を牽引するために創設されたDMOは、定性・定量的に成果を上げつつあるＤＭＯとそうでないＤＭＯに2分されてきている。その背景の一つにあると推察されるマーケティング上のデジタル活用をファーカスポイントに置･･･