※資料Ⅱ「オピニオンリーダー層の旅行意向」では、二次調査の結果から、旅行頻度、旅行情報の収集力及び発信力の高い層として抽出した「オピニオンリーダー層」に着目し、今後の旅行意向や新たな旅行スタイルへの評価について取りまとめています(3/26公開。詳細はこちら)。
※当財団が実施したコロナ関連調査データは、こちらにまとめています(随時更新)。
公益財団法人日本交通公社では、2019年から2020年にかけての国内宿泊観光旅行市場の変化と、旅行市場において重要な位置を占めるオピニオンリーダー層の2021年以降の旅行動向を把握するため、2020年12月下旬に「国内旅行市場におけるオピニオンリーダー層の意向調査」を実施しました。
この調査は、旅行頻度の低い人も含めた全国約4万人を対象とする一次調査と、一次調査から抽出した旅行好き層1,412人(うちオピニオンリーダー層761人)を対象とした二次調査から構成されています。
今般、一次調査の結果から、特に年間宿泊観光旅行回数が4回以上の「高頻度層」に着目し、旅行回数の推移、新型コロナウイルスや国内旅行についての考え方、今後の国内宿泊観光旅行の考えについて、資料Ⅰ「高頻度層の旅行動向」として取りまとめましたので、ご覧ください。
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発注者 | 公益財団法人日本交通公社 |
実施年度 | 2020年度 |