観光調査・研究実績

当財団の独自調査である「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」、「JTBF 訪日旅行商品調査」を中心に訪日市場の現状把握及び振興に向けた諸課題について研究を行った。調査結果をヒアリング調査、インバ･･･

2014年度より実施している「都道府県」を対象としたアンケート調査、また2018年度から実施している「政令指定都市及び主要な観光地を有する市町村」を対象としたアンケート調査の実施、取りまとめ、公表を行った。

本研究では「環境変化の状況下にある観光政策・観光地マネジメントのあり方」を共通テーマとし、複数の研究を一体的に展開する。具体的には、諸外国における新型コロナへの対応状況の整理と分析、我が国の社会動向と観光関連の新型コロナ･･･

本研究が扱う「責任ある観光」は、観光に関わる主体の“価値判断”にまで踏み込む観光倫理研究である。より良い観光への変革には、消費者である観光客個々人の価値観の変化や行動変容が重要であるという認識を前提にしつつ、各地域での観･･･

本研究会は、温泉地が抱える共通の課題について解決の方向性を探り、温泉地の活性化に資することを目的に７つの温泉地とともに活動を行っている。2021年度は、温泉「地」での滞在を世界にブランディングし、バカンス需要が集まるDe･･･

本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境･･･

日本人によるワーケーションの実践が進みつつあることを受け、これに関連する調査検討は出始めているが、コロナが一定程度収束し、外国人旅行者が再び渡航してくることが可能な状況になった際に、まず回復してくると見込まれる東アジア（･･･

社会・経済的な発展目標の達成手段として、国や地方自治体による観光活用が顕著に増加している。特に、人口減少社会にあって、地域の持続性が課題となるなか、強力な観光産業を有していなくとも、観光を地域課題解決の手段として活用する･･･

現在、地方部や過疎地等、観光地として確立されていない地域の活性化を目的とした観光関連ビジネスの起業・強化に取り組む新たな組織に注目が集まっている。こうした組織は地域活性化という社会的使命と自組織の持続や組織価値の向上とい･･･

「Z世代」「ミレニアル世代」はこれからの旅行市場を牽引することが期待される世代でもあるわけだが、その次世代に特有の情報技術等に対する「価値観」や「ライフスタイル」あるいは、それを背景とした「経験価値」に対応して、観光地の･･･

北海道新幹線倶知安駅の開業を機に、ニセコ地区がよりいっそうインバウンド観光拠点としての役割を果たしていくために、駅及び周辺地域に求められる機能・要件を整理し、勉強会やシンポジウムといった機会を通じて関係者間で共有を図った･･･

地域に残る古民家等の歴史的資源を活用した観光まちづくりを推進するため、既存の全国200地域の取組展開地域や先進事例を調査し、有識者検討会の議論をもとに「ナレッジ集」を作成した。

国立公園満喫プロジェクトの推進に向けて、成果指標のモニタリング、事例集の作成、有識者会議の開催支援・資料作成等を行った。

自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に向けた提言を踏まえ、環境省では、温泉地活性化のために、現代のライフスタイルにあった温泉地の過ごし方「新・湯治」を実施している。 今年度は、「チーム新・湯治」セミナーの開催、新・湯･･･

北海道弟子屈町川湯温泉の廃屋跡地の活用も含めた温泉街の再生に向け、群馬県草津温泉視察コーディネートを行った。

「尾瀬国立公園の利用アクションプラン」（以下、利用AP）を作成するために、勉強会を計５回運営（ウェブ会議形式を２回、現地視察形式を３回）や他国立公園での利用に関する取組情報の収集・整理を行うとともに、利用AP中間報告案の･･･

富士箱根伊豆国立公園のプログラム案の各項目の再検討を行いながら、富士山麓地域の地域協議会設立に向けた関係者間の調整や合意形成を進めた上で、「ステップアッププログラム」の策定を行った。策定にあたっては、富士箱根伊豆国立公園･･･

富士箱根伊豆国立公園箱根地域において、畑引山集団施設地区の調査、先進事例調査、実証実験、ステップアッププログラムの検討、地域協議会の設立及び運営支援を行った。

中部山岳国立公園南部地域における利用者負担制度・料金収受システムの検討、利用者アンケートの実施、検討会の開催支援等を行った。

大山隠岐国立公園における満喫プロジェクト推進にかかる地域協議会の開催及び資料作成、旅行に関する動向把握、ワーケーションに係る取組状況把握等を行った。