研究員の視野や情報量、知見を拡大させることを目指し、海外政策研究、ジャーナルレビュー、海外視察を実施。今年度はスペイン、タイの2方面を訪れる。視察を通じて得た知見や考察等は、機関誌『観光文化』に特集記事としてとりまとめる・・・
持続可能な沖縄の実現に向けた多岐にわたる活動を行う。具体的には、おきなわサステナラボの運営を基盤とし、沖縄県内での受託調査の実施やその支援を通じて、地域の課題解決に必要な情報を収集・分析する。また、県内における関係構築と・・・
公園利用に関する研究の蓄積、研究成果の公園計画策定や管理運営への反映、また実際の公園管理の課題に直結した研究内容の構想を実現するため、当財団に限らず自然公園に関する研究成果を発表し情報を共有できる「自然公園研究会」を、引・・・
地域における大きな課題である「人材不足」をテーマとして、2025年~2027年の3年間かけて研究する。また、「環境対策」についてもサブテーマとして今後も継続的に研究を実施していく。
2025年度は、以下の3つの取り組みを行う。 【取り組み1】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2025の開催 マウンテンリゾートに関わる諸課題について、各専門家・実践者を交えた情報共有や議論を行い、課題解決を目指すシン・・・
2017年に発足した「観光財源研究会」の活動を継承し、新たな観光地経営モデルの構築を目指す。具体的には、宿泊税の導入を検討している自治体に対し、以下の3つの側面から支援を行う。 ①データ基盤ツールの導入支援:海外の先進事・・・
公益財団法人日本交通公社では、旅行市場の全体像や実態を把握するため、1998年から旅行者の行動や意識などに関する「JTBF旅行者動向調査」を開始、現在は「JTBF旅行意識調査」「JTBF旅行実態調査」の2つの調査に引き継・・・
「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」および「JTBF訪日旅行商品調査」の独自調査を実施する。また、宿泊業、運輸業、飲食業等を対象とした国内ヒアリングを行うとともに、「インバウンド市場に関する勉・・・
都道府県及び政令指定都市・主要な市町村を対象とする観光政策に関するアンケート調査結果を実施する。また、最新の観光政策の内容を把握するために文献調査やヒアリング調査等を行う。
パネルデータを取得するための手法のひとつである「回顧法」に着目し、前年度実施の試験調査データを用いて、手法としての妥当性の検証と有効な調査方法の検討を行う。また、パネルデータとしての信頼性が認められる場合は、旅行市場の動・・・
いわゆる富裕層の定義には入らないものの、知的好奇心や探究心が強く、関心のある特定の分野への支出を惜しまない高付加価値旅行者層の実態を量的・質的に把握する。また、高付加価値旅行者層をターゲットとした体験コンテンツを取り巻く・・・
昨年度、観光地におけるオンライン認知活動の成果に着目し、DMO(観光地域づくり法人)の取り組みを分析した。具体的には、オンラインでの認知度向上に成功しているDMOを4件特定し、詳細なヒアリングを実施。一方で、その他の89・・・
少子高齢化により人口減少が著しい地域において、持続可能性の観点を踏まえた上で、観光は歴史文化遺産(特に無形民俗文化財)を保存と継承する手段として有効性が高いという仮説を検証する。
地元資本の中小宿泊施設が地域において果たしている役割を改めて整理する。その上で、人材確保という観点に着目し、現在宿泊施設・地域が抱えている課題や有効施策について調査を行う。
被災地を訪れる観光客の教育・学習的なニーズに対応し、地域社会の自然や歴史、文化を解説しつつ案内する「観光ガイド事業」を促進することは、災害後の地域の復興に寄与することが期待される。上記の観点にたち、東日本大震災からの復興・・・
本研究が扱う「責任ある観光」は、観光に関わる主体の“価値判断”まで踏み込む観光倫理研究である。より良い観光への変革には、消費者である観光客個々人の価値観の変化や行動変容が重要であるという認識を前提にしつつ、観光に関わる主・・・
観光活動による外国人旅行者の分類について、活動選択の上位概念である動機も合わせて聴取し、これらも踏まえて分析する。また、訪日リピーター市場(台湾)を対象に、訪日時の観光活動の多様化を明らかにする。
① 宿泊予約サイトのデータを収集し、宿泊実態(空室数や価格)を定量化し,特定の期間の変化をより詳細に分析する。 ② 欧州DMO等が提供するウェルカムカードに関する施策整理を行う。
国内旅行市場における分散の実現可能性を検証するため、国内旅行の分散に関する事例調査、過年度実施した国内旅行者を対象とした目的地変更に関する意識調査の集計・分析を行う。
災害時の観光客の安全管理においては、観光産業従事者が大きな役割を担うべきであると指摘されている。この前提のもと、災害発生時の従業員の行動選択に先立つ自然災害のリスクの認識について、現状把握と課題分析を目的とする。 このた・・・