2050年脱炭素社会に向けた観光地のあり方研究2021

概要

2050年脱炭素社会に向けた観光地のあり方研究2021

2050年カーボンニュートラルの実現に向けては社会経済の変革が不可欠であり、政府・自治体による取組のみならず、産業界においてもこれまでのビジネスモデルや戦略を根本的に変えていく対応が強く求められている。一方で、旅行・観光分野における環境対応は、マスの取組となっていない。そこで本研究では、2050年カーボンニュートラルの実現からバックキャストする視点での観光地のあり方を示すことを目標に、環境対応に係る国内外の最新の動向を把握し、観光と関連付けて情報を取りまとめた上で、社会に分かりやすく発信する。加えて、脱炭素社会における観光地モデルの類型化を行い、初年度は過年度までの指標研究の成果を引き継ぎ、複数のケースで2050年及びその通過点としての2030年における観光地のあり方について議論し、実践を促進するための合意形成・モニタリングの仕組みの検討を行うものである。

報告

2050年脱炭素社会の実現からバックキャストする視点での観光地のあり方を示すことを目標に、脱炭素×観光をテーマとした研究に新規で取り組み、政府の方針及び施策と国内外の事例調査・ヒアリング等を実施、その成果を業界紙に寄稿した。また、過年度までの指標研究の成果を引き継ぎ、座間味村、南城市久高島における来訪者データの継続モニタリングを実施した。

成果物

発表

当財団発行書籍

寄稿

  • 『週刊トラベルジャーナル2022年3月14日号』グラスゴー宣言を読み解く

コラム

この研究・事業の分類

分野 観光と社会の潮流 ライフスタイル 持続可能な観光
エリア 全国
自主/受託 自主
自主事業区分 自主研究
発注者 公益財団法人日本交通公社
プロジェクトメンバー 中島 泰 / 那須 將 / 武智 玖海人 / 安原 有紗
実施年度 2021年度