自主一覧
ハワイをフィールドとした外部研究者との共同研究（2026年度）
ハワイ大学との共同研究では、観光業における文化アドバイザーの役割を文化的仲介理論の観点から質的に分析し、文化保護とビジネスの調整過程を明らかにする。北海道大学との共同研究では、科研費も活用し、地域住民の視点から宿泊税の社･･･
観光産業従業員の災害対策への認識に関する研究（2026年度）
本研究は、災害が起こった時の従業員行動選択に先立つ自然災害リスクの認識について、現状把握と課題分析を行うことを目的とする。このため、観光産業のうち宿泊産業に着目し、就業年数や宿泊施設の所在地の環境条件、学習・訓練経験、ま･･･
旅行者の「マナー」をめぐるメディアの研究（2026年度）
戦前期に「旅行公徳」（旅行マナー）に対する啓発の内容と用いられたメディアについて研究して、もたらした影響・効果と問題点を示す。それにより、現代の「レスポンシブルツーリズム」を推進するうえで、共感を得られるメディアのあり方･･･
宿泊税導入と使途の政策過程に関する研究（2026年度）
倶知安町をはじめとした宿泊税に関して先駆的な取り組みをしている複数の地方自治体を対象に、宿泊税導入の政策過程と活用の使途を分析する。宿泊税導入の政策過程について、J.W.キングダンの「政策の窓」モデルを援用し、「問題の流･･･
観光地における地域一体型福利厚生制度が人材の確保・定着に及ぼす影響に関する研究 ―「那須ワークコミュニティ」を事例として―（2026年度）
人口減少・少子高齢化により地方部の人手不足が深刻化する中、特に観光業では人材の確保・定着が大きな課題となっている。本研究では、栃木県那須町で実施されている地域一体型の福利厚生制度「那須ワークコミュニティ」を対象に、制度の･･･
知財集積発信事業（2025年度）
研究員の視野や情報量、知見を拡大させることを目指し、海外政策研究、ジャーナルレビュー、海外視察を実施した。今年度はスペイン、タイの2方面を訪れた。視察を通じて得た知見や考察等は、機関誌『観光文化』に特集記事としてとりまと･･･
京都事務所の運営および実践型事業（2025年度）
観光課題・政策最先端都市である京都において、研究と実践の側面からレジリエンス力の高い観光地域づくりに貢献することを目指した。具体的には、京都事務所の運営を基盤とし、京都市を中心とした関西圏での受託調査の実施を行うとともに･･･
温泉まちづくり研究会（2025年度）
地域における大きな課題である「人材不足」をテーマとして、2025年～2027年の3年間かけて研究する。また、「環境対策」についてもサブテーマとして今後も継続的に研究を実施していく。
観光地経営モデル研究（2025年度）
2017年発足の「観光財源研究会」の活動を継承し、持続可能な観光地経営モデルの構築を推進している。具体的には、宿泊税の導入を検討する4自治体（石垣市、北谷町、恩納村、白馬村）に対し、以下の3軸から支援を実施した。 データ･･･
旅行者調査（2025年度）
公益財団法人日本交通公社では、旅行市場の全体像や実態を把握するため、1998年から旅行者の行動や意識などに関する「JTBF旅行者動向調査」を開始、現在は「JTBF旅行意識調査」「JTBF旅行実態調査」の2つの調査に引き継･･･
訪日市場の動向に関する研究（2025年度）
「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」および「JTBF訪日旅行商品調査」の独自調査を実施した。
これからの観光政策に関する研究（2025年度）
都道府県及び政令指定都市・主要な市町村を対象とする観光政策に関するアンケート調査結果を実施した。また、最新の観光政策の内容を把握するために文献調査やヒアリング調査等を行った。
旅行市場パネルデータの調査手法の検討に関する研究（2025年度）
パネルデータを取得するための手法のひとつである「回顧法」に着目し、前年度実施の試験調査データを用いて、手法としての妥当性の検証と有効な調査方法の検討を行った。また、パネルデータとしての信頼性が認められる場合は、旅行市場の･･･
高付加価値旅行に関する研究（2025年度）
いわゆる富裕層の定義には入らないものの、知的好奇心や探究心が強く、関心のある特定の分野への支出を惜しまない高付加価値旅行者層の実態を量的・質的に把握した。また、高付加価値旅行者層をターゲットとした体験コンテンツを取り巻く･･･
