財源に関わる小理論と事例に関する勉強会(観光財源セミナー)を開催した。また、観光振興財源の使途として必要性・有効性が高い来訪者データの収集・活用について、全国の観光地への展開可能性を検討した。さらに、機関誌「観光文化」に・・・
公益財団法人日本交通公社では、旅行市場の全体像や実態を把握するため、1998年から旅行者の行動や意識などに関する「JTBF旅行者動向調査」を開始、現在は「JTBF旅行意識調査」「JTBF旅行実態調査」の2つの調査に引き継・・・
株式会社日本政策投資銀行と共同で「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」の調査を行い、旅行年報の執筆、レポート作成、旅行動向シンポジウム等を通じて公表した。また、スピンオフレポート・・・
都道府県及び政令指定都市及び主要な市町村を対象とする観光政策に関するアンケート調査結果を実施して10年が経過した(2014年開始)。 調査開始時と観光政策の重要性等が大きく変化していることから、現状の調査を継続実施しつつ・・・
中小旅館における環境対策の現状を整理・類型化し、中小旅館が環境対策に取り組む際のより現実的な手法・体制を明らかにすることで、中小旅館が環境対策に取り組むにあたっての障壁の解消と中小旅館の競争力向上につなげる。(写真提供:・・・
①パネルデータを取得するための手法について、調査手法や調査事例の整理を行う。そのうえで、②回顧法による調査を試験的に実施することで、調査方法の妥当性について検証する。 最後に、①パネル調査を実施する場合の実施方法について・・・
(1)諸外国における政策比較研究 (2)観光関連中小事業者における実践のための研究
観光に関わる主体の行動基準を考える根拠の一つとなる【研究1.地域の観光に対する価値観(思想、考え、哲学等)及びその表現方法】や、価値観を【2.具現化する実践活動】を把握し、地域での観光倫理、責任ある観光の考え方の確立の方・・・
今年度は、がんサバイバーが治療中に旅行をするための障壁や配慮すべき点を整理し、それを取り除くための方策を取りまとめた。
12市場を対象とした訪日外国人旅行者の観光活動によるセグメンテーションを目的とした分析を行った。 また、訪日リピーター市場(韓国)を対象とした観光体験・地方訪問の多様化について明らかにするため、韓国の旅行会社、観光関連団・・・
海外の地域制公園について詳細調査を行う対象国としてオランダを選定し、行政文書等を中心とした文献調査により、地域制公園である同国の国立公園の指定と関連施策の経緯、新規指定に係る取組の状況等を整理した。
DMO等による、従業員確保を目的とした特典提供の事例を収集するとともに、国内の萌芽的な事例であるニセコ、京都でのヒアリングを行った。
少子高齢化により人口減少が著しい地域において、持続可能性の観点を踏まえた上で、観光は歴史文化遺産(特に無形民俗文化財)を保存と継承する手段として有効性が高いという仮説を検証した。また、その事例等を内外に提示・周知すること・・・
国内の観光政策・産業を牽引するために創設されたDMOは、定性・定量的に成果を上げつつあるDMOとそうでないDMOに2分されてきている。その背景の一つにあると推察されるマーケティング上のデジタル活用をファーカスポイントに置・・・
環境省が東日本大震災後に被災地域を対象として実施した事業を対象として、関係者へのアンケートとインタビューを実施。大規模災害の発生後に「観光を通じた地域の復興」を意図して空間的(地域的)に連続し、なおかつ制度的に複数の階層・・・
日本における観光客の再分配の実現可能性の検証に向けて、既存文献の整理や事例整理を進めるとともに、消費者を対象とした意識調査を実施した。
これまでの観光資源研究をベースに、日本の優れた観光資源の魅力を紹介するウェブサイト『美しき日本』の制作に引き続き取り組んだ。当期間中は、あらたに14県の資源紹介を順次公開した。
2017年度、JTBFでは観光財源研究会を設置し、宿泊税導入や入湯税の超過税にかかる技術的、法的な問題について整理を行った。この研究会へ参加した自治体(富良野市、ニセコ町、倶知安町、熱海市、別府市、恩納村)のうち、倶知安・・・
本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境・・・
旅の図書館の運営方針や発信情報(コンテンツ)等の総合的な検討を通して、利用者と情報を有機的につなぐことで、これまで以上に観光文化の振興を牽引・後押しする実践的な図書館への進化を目指す。 (1)旅の図書館の運営の現状と課題・・・