観光業界・観光振興の分野において傑出した業績を残し、故に諸事業の取り組み経過やその背景にも精通している偉人らを対象に、それらの実情を聞き取ることを通して我が国の観光史の主要な一端を記録(これを「たびとしょアーカイブ(仮称・・・
本研究会は、2008年度の設立以降、熱意ある温泉地が共同し、共通する温泉地の活性化に資する課題について、解決の方向性を探り、実践・検証することを目的に活動を行っている。2021年度は第5ステージの最終年度として、豊岡市、・・・
新型コロナウイルス感染症の流行が日本人の旅行市場におよぼした影響の把握を目的として、当財団の独自調査として継続実施してきた「JTBF旅行実態調査」及び「JTBF旅行意識調査」の調査内容を拡充して調査を実施した。分析結果は・・・
23年度は引き続き2本の独自調査を実施し、これまでと同様、さまざまな形で発信していく。 ㈱日本政策投資銀行と共同で実施する「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」(以下、「DBJ・JTBF共同調査・・・
これまで健康や身体に不安を抱える人が旅行に参加できるための取組として国や自治体はBTやUT事業を推進してきた。しかしこれまでの事業の主な対象は高齢者や身体障害者であり、慢性疾患患者を対象とした事業はほとんど行われていない・・・
観光資源情報サイト「美しき日本 全国観光資源台帳」に掲載する観光情報(資源概要・みどころ等)を、外部の専門家等の協力も得ながら作成し、順次、都道府県単位で公開する。あわせて、旅の専門家(目利き)ならではの深い観光情報、テ・・・
エコツーリズムの有効性と課題を明らかにすることを目的とし、エコツーリズム推進法による全体構想認定地域等におけるエコツーリズム推進の実情について、認定地域を対象とした聞き取り調査及びアンケート調査を行った。この調査結果を整・・・
昨年度、「Challenge2026」における挑戦の1つの具体的な形として、また多様な組織・要員体制の一環として、沖縄観光の復興と持続可能な発展の支援、サステナブル・ツーリズム推進現場での研究・調査の実践、サステナブル・・・・
観光需要が回復基調にある現在、我が国の地域観光政策は、オーバーツ―リズム、コロナ禍から何を教訓として得て、今後の観光政策において何を継続実施し、また何を新規に講じようとしているか等を把握するために、2つの調査研究を行う。・・・
研究員の視野や情報量、知見を拡大させることを目指し、海外ジャーナルレビュー及び海外視察を行った。各自、自身の研究分野について海外ジャーナルを読み込み、研究員間での共有を行うとともに視察課題を設定し、ハワイ、スイス、ニュー・・・
本研究が扱う「責任ある観光」は、観光に関わる主体の“価値判断”まで踏み込む観光倫理研究である。より良い観光への変革には、消費者である観光客個々人の価値観の変化や行動変容が重要であるという認識を前提にしつつ、観光に関わる主・・・
本研究が扱う「責任ある観光」は、観光に関わる主体の“価値判断”にまで踏み込む観光倫理研究である。より良い観光への変革には、消費者である観光客個々人の価値観の変化や行動変容が重要であるという認識を前提にしつつ、各地域での観・・・
本研究会は、2008年度の設立以降、熱意ある温泉地が共同し、共通する温泉地の活性化に資する課題について、解決の方向性を探り、実践・検証することを目的に活動を行った。 2022年度は、ポストコロナの社会変化への対応に向け、・・・
本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境・・・
政府主導のエコツーリズム推進が始まってから約20年を迎え、いまだにエコツーリズムに取り組もうとする地域が後を絶たないが、エコツーリズムには持続可能な観光振興に不可欠な何らかの本質的な要素が内在するからだと推察される。持続・・・
人口減少社会を迎えている我が国、特に地方部等の小規模自治体(人口10万人未満)にとって、人口減少を食い止めることは喫緊の課題である。こうした課題に対して、観光による雇用創出、転入者創出への期待は大きいものの、その効果は明・・・
本研究は、東アジア(韓国・中国・台湾)各国・地域における働き方の多様化に伴う旅のスタイル変化の動向はほとんど整理・発信されておらず、また、こうした旅のスタイル変化に対応する観光地づくりをどのように進めていくべきかといった・・・
「Z世代」あるいは「ミレニアル世代」(以下、「Z・ミレニアル世代」)はポストコロナの旅行市場を牽引することが期待される世代でもあるが、それら若年層世代に特有の価値観やライフスタイル(2021年度研究からは、車離れ、アクテ・・・
2050年カーボンニュートラルの実現に向けては社会経済の変⾰が不可⽋であり、政府‧⾃治体による取組のみならず、産業界においてもこれまでのビジネスモデルや戦略を根本的に変えていく対応が強く求められている。⼀⽅で、現時点では・・・
本研究では「環境変化の状況下にある観光政策・観光地マネジメントのあり方」を共通テーマとし、複数の研究を一体的に展開する。具体的には、諸外国における新型コロナへの対応状況の整理と分析、我が国の社会動向と観光関連の新型コロナ・・・