2022年度の自主事業(観光調査・研究実績一覧)

公益財団法人日本交通公社の観光調査・研究実績を年度別にご紹介します。

公益財団法人としての自主事業

旅行者調査2022

旅行者調査2022

公益法人として旅行の需要と実態に関する中長期的な観光統計データを社会に提供していくことを目的に、「JTBF 旅行意識調査」と「JTBF 旅行実態調査」の2 種の調査を実施した。 経年で把握している旅行意識・実態に加えて、・・・

訪日市場の動向に関する研究2022

訪日市場の動向に関する研究2022

当財団の独自調査である「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」、「JTBF 訪日旅行商品調査」を中心に訪日市場の現状把握及び振興に向けた諸課題について研究を行った。調査結果を国内外でのヒアリング調・・・

これからの観光政策に関する研究2022

これからの観光政策に関する研究2022

2014年度より実施している「都道府県」を対象としたアンケート調査、また2018年度から実施している「政令指定都市及び主要な観光地を有する市町村」を対象としたアンケート調査を実施した。加えて、国内外の観光分野におけるウィ・・・

我が国を代表する観光資源の公開2022

我が国を代表する観光資源の公開2022

2018年度に「全国観光資源台帳」と「JTB新日本ガイド(廃盤)」のデータを統合・精査・改訂し、観光研究の視点から当財団ならではの知見を加えた観光情報の公開(「美しき日本プロジェクト」)に着手した。観光資源情報サイト「美・・・

責任ある観光(Responsible Tourism)に関する研究2022

責任ある観光(Responsible Tourism)に関する研究2022

本研究が扱う「責任ある観光」は、観光に関わる主体の“価値判断”にまで踏み込む観光倫理研究である。より良い観光への変革には、消費者である観光客個々人の価値観の変化や行動変容が重要であるという認識を前提にしつつ、各地域での観・・・

温泉まちづくり研究会2022

温泉まちづくり研究会2022

本研究会は、2008年度の設立以降、熱意ある温泉地が共同し、共通する温泉地の活性化に資する課題について、解決の方向性を探り、実践・検証することを目的に活動を行った。 2022年度は、ポストコロナの社会変化への対応に向け、・・・

マウンテンリゾートの国際化に関する研究(マウンテンリゾート研究会)2022

マウンテンリゾートの国際化に関する研究(マウンテンリゾート研究会)2022

本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境・・・

エコツーリズムの有効性と課題-普及と定着の歩みを通して-2022

エコツーリズムの有効性と課題-普及と定着の歩みを通して-2022

政府主導のエコツーリズム推進が始まってから約20年を迎え、いまだにエコツーリズムに取り組もうとする地域が後を絶たないが、エコツーリズムには持続可能な観光振興に不可欠な何らかの本質的な要素が内在するからだと推察される。持続・・・

ビジネス手法による地域社会・経済の活性化に関する研究2022

ビジネス手法による地域社会・経済の活性化に関する研究2022

人口減少社会を迎えている我が国、特に地方部等の小規模自治体(人口10万人未満)にとって、人口減少を食い止めることは喫緊の課題である。こうした課題に対して、観光による雇用創出、転入者創出への期待は大きいものの、その効果は明・・・

働き方の多様化に伴う旅のスタイル変化に対応する観光地づくりに関する研究2022

働き方の多様化に伴う旅のスタイル変化に対応する観光地づくりに関する研究2022

本研究は、東アジア(韓国・中国・台湾)各国・地域における働き方の多様化に伴う旅のスタイル変化の動向はほとんど整理・発信されておらず、また、こうした旅のスタイル変化に対応する観光地づくりをどのように進めていくべきかといった・・・

これからの観光地のあり方に関する研究2022

これからの観光地のあり方に関する研究2022

「Z世代」あるいは「ミレニアル世代」(以下、「Z・ミレニアル世代」)はポストコロナの旅行市場を牽引することが期待される世代でもあるが、それら若年層世代に特有の価値観やライフスタイル(2021年度研究からは、車離れ、アクテ・・・

2050年脱炭素社会に向けた観光地のあり方研究2022

2050年脱炭素社会に向けた観光地のあり方研究2022

2050年カーボンニュートラルの実現に向けては社会経済の変⾰が不可⽋であり、政府‧⾃治体による取組のみならず、産業界においてもこれまでのビジネスモデルや戦略を根本的に変えていく対応が強く求められている。⼀⽅で、現時点では・・・