観光調査・研究実績

本研究会は、2008年度の設立以降、熱意ある温泉地が共同し、共通する温泉地の活性化に資する課題について、解決の方向性を探り、実践・検証することを目的に活動を行っている。2021年度は第5ステージの最終年度として、豊岡市、･･･

観光需要が回復基調にある現在、我が国の地域観光政策は、オーバーツ―リズム、コロナ禍から何を教訓として得て、今後の観光政策において何を継続実施し、また何を新規に講じようとしているか等を把握するために、２つの調査研究を行う。･･･

2014年度より実施している「都道府県」を対象としたアンケート調査、また2018年度から実施している「政令指定都市及び主要な観光地を有する市町村」を対象としたアンケート調査を実施した。加えて、国内外の観光分野におけるウィ･･･

本研究会は、2008年度の設立以降、熱意ある温泉地が共同し、共通する温泉地の活性化に資する課題について、解決の方向性を探り、実践・検証することを目的に活動を行った。 2022年度は、ポストコロナの社会変化への対応に向け、･･･

人口減少社会を迎えている我が国、特に地方部等の小規模自治体（人口10万人未満）にとって、人口減少を食い止めることは喫緊の課題である。こうした課題に対して、観光による雇用創出、転入者創出への期待は大きいものの、その効果は明･･･

富士箱根伊豆国立公園箱根地域協議会の開催支援、国立公園利用拠点計画（案）および2021（令和3年）に策定したステップアッププログラムを推進するための「アクションプラン」を作成した。

北海道観光振興機構（広域連携DMO）の組織体制や事業実施状況、会員ニーズ等の整理を行うとともに、他地域のDMO等の組織運営状況の調査・分析、安定的な組織運営のための観光財源や組織体制の検討等を行った。

入湯税を活用した観光まちづくりの振り返りと新たな方向性の検討を行った。

（一社）湯沢町観光まちづくり機構の再編に伴う事業内容の整理、会費制度の検討、自主財源に関する勉強会の運営支援を行うとともに、「観光地域づくり法人（登録DMO）」の登録申請業務支援を行った。

委託者が行う「令和 3 年度経済対策関係予算事業 地域一体となった観光地の再生・ 観光サービスの高付加価値化事業（国立公園型）」の実施にあたり、審査資料の作成、審査案の提示、審査全般に関わるアドバイス等を行い、同事業の運･･･

2014年度より実施している「都道府県」を対象としたアンケート調査、また2018年度から実施している「政令指定都市及び主要な観光地を有する市町村」を対象としたアンケート調査の実施、取りまとめ、公表を行った。

本研究では「環境変化の状況下にある観光政策・観光地マネジメントのあり方」を共通テーマとし、複数の研究を一体的に展開する。具体的には、諸外国における新型コロナへの対応状況の整理と分析、我が国の社会動向と観光関連の新型コロナ･･･

本研究会は、温泉地が抱える共通の課題について解決の方向性を探り、温泉地の活性化に資することを目的に７つの温泉地とともに活動を行っている。2021年度は、温泉「地」での滞在を世界にブランディングし、バカンス需要が集まるDe･･･

社会・経済的な発展目標の達成手段として、国や地方自治体による観光活用が顕著に増加している。特に、人口減少社会にあって、地域の持続性が課題となるなか、強力な観光産業を有していなくとも、観光を地域課題解決の手段として活用する･･･

現在、地方部や過疎地等、観光地として確立されていない地域の活性化を目的とした観光関連ビジネスの起業・強化に取り組む新たな組織に注目が集まっている。こうした組織は地域活性化という社会的使命と自組織の持続や組織価値の向上とい･･･

富士箱根伊豆国立公園箱根地域において、畑引山集団施設地区の調査、先進事例調査、実証実験、ステップアッププログラムの検討、地域協議会の設立及び運営支援を行った。

東京からのアクセスに恵まれ、人口の８割以上が観光産業を中心とした第三次産業に従事する湯沢町では、特にスキー客の減少などに伴う宿泊客の伸び悩み、観光産業の後継者不足や高齢化などが大きな課題となっている。湯沢町として望ましい･･･

2019年度に策定した「恩納村SDGs推進戦略」の進捗管理及び取り組みの継続に向けた検討を行った。

奥会津地域7町村における観光分野の広域連携や推進組織の在り方について、各町村の広域連携として取組むべき事業を抽出しながら、具体的な事業を検討し、次年度の実現に向けた体制を検討した。

観光地の新型コロナ感染症に対応した取り組みの中から、特に一定の収益を得て継続可能な事業創出の事例として、観光地におけるオンラインを活用したツアーや体験提供、特産品販売等の取り組みを収集・分析し、今後、新型コロナ感染症の予･･･