観光と社会の潮流一覧
観光は社会と密接な関係にあることから、経済・社会環境の変化に応じ、そのあり方や仕組みは日々変化しています。
当財団では、社会の諸問題を観光の視点で捉え、脱炭素社会における観光のあり方などの持続可能な観光、災害復興における観光の役割、誰もが旅行しやすい環境の実現、観光地のスマート化など観光×テクノロジー、ワーケーションや次世代型観光など観光×ライフスタイルなど、観光と関わる社会の諸問題に関する研究・事業を行っています。
これからの観光地のあり方に関する研究（2022年度）
「Z世代」あるいは「ミレニアル世代」（以下、「Z・ミレニアル世代」）はポストコロナの旅行市場を牽引することが期待される世代でもあるが、それら若年層世代に特有の価値観やライフスタイル（2021年度研究からは、車離れ、アクテ･･･
令和4年度「チーム新・湯治」運営等実施業務
「チーム新・湯治」セミナーの開催、新・湯治コンテンツモデル調査及び新・湯治の効果に関する協同モデル調査事業の公募・審査・進捗管理等、メールマガジン配信、ニュースレター作成等を行った。
「コロナ禍における日本人の沖縄旅行に関する調査（2022年度版）」に関する調査業務
沖縄振興開発金融公庫が2020年度から実施している日本人の沖縄旅行の実施と意向に焦点を当てた調査において、コロナ禍における沖縄旅行実施者・意向者の分析、沖縄に求められる取組についての提言を行った。基礎データは「JTBF旅･･･
責任ある観光（Responsible Tourism）に関する研究（2021年度）
本研究が扱う「責任ある観光」は、観光に関わる主体の“価値判断”にまで踏み込む観光倫理研究である。より良い観光への変革には、消費者である観光客個々人の価値観の変化や行動変容が重要であるという認識を前提にしつつ、各地域での観･･･
働き方の多様化に伴う旅のスタイル変化に対応する観光地づくりに関する研究（2021年度）
日本人によるワーケーションの実践が進みつつあることを受け、これに関連する調査検討は出始めているが、コロナが一定程度収束し、外国人旅行者が再び渡航してくることが可能な状況になった際に、まず回復してくると見込まれる東アジア（･･･
人口減少社会における地域課題解決手段としての観光政策に関する研究（2021年度）
社会・経済的な発展目標の達成手段として、国や地方自治体による観光活用が顕著に増加している。特に、人口減少社会にあって、地域の持続性が課題となるなか、強力な観光産業を有していなくとも、観光を地域課題解決の手段として活用する･･･
サービス経済社会における観光地のあり方に関する研究（2021年度）
「Z世代」「ミレニアル世代」はこれからの旅行市場を牽引することが期待される世代でもあるわけだが、その次世代に特有の情報技術等に対する「価値観」や「ライフスタイル」あるいは、それを背景とした「経験価値」に対応して、観光地の･･･
「チーム 新・湯治」運営等実施業務（2021年度）
自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に向けた提言を踏まえ、環境省では、温泉地活性化のために、現代のライフスタイルにあった温泉地の過ごし方「新・湯治」を実施している。 今年度は、「チーム新・湯治」セミナーの開催、新・湯･･･
持続可能な観光に関する現状把握調査委託業務（2021年度）
北海道ニセコ町において、計画管理指標の設定、町民アンケートの実施、環境調査の実施、審議会の運営補助・資料作成等を行った。
SDGsを原動力とした 「サンゴの村宣言」プロジェクトの高度化による持続可能なちいきづくり推進事業（2021年度）
2019年度に策定した「恩納村SDGs推進戦略」の進捗管理及び取り組みの継続に向けた検討を行った。
「コロナ禍における日本人旅行者の動向と沖縄が取り組むべき事項（2021年版）」に関する調査業務（2021年度）
新型コロナウイルスの感染拡大により入域観光客数が激減し、沖縄県のリーディング産業である観光リゾート産業をはじめ、県内各産業に深刻な影響をもたらしている。今後は、国内旅行の需要回復が想定されるが、引き続き感染リスクは残って･･･
これからの観光政策に関する研究（2020年度）
近年、観光立国の実現に向け国の施策が強く推進され、地方自治体においても「観光」政策がますます重要な位置づけになってきていた所、2020 年早々からの新型コロナウイルス感染症（COVID-19、以下、新型コロナ）の拡大によ･･･
