研究員紹介・コラム

観光政策・観光地経営

観光振興に必要なマーケティング・デジタル人材の要件を考える [コラムvol.515]
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観光振興に必要なマーケティング・デジタル人材の要件を考える [コラムvol.515]

観光研究部 主任研究員 蛯澤 俊典

観光振興の旗振り役として、日本に300以上のDMO/観光地域づくり法人がありますが、そのDMOにおいて、今、マーケティング×デジタル人材が特に必要とされています。 今年になり、観光庁では「観光地域づくり法人の機能強化に関・・・

「自律的」な観光振興とは何かを考える-欧州の「観光事業者税」をケースに- [コラムvol.514]
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「自律的」な観光振興とは何かを考える-欧州の「観光事業者税」をケースに- [コラムvol.514]

観光研究部 副主任研究員 江﨑 貴昭

全国各地で、宿泊税を中心とした観光財源の検討が進んでいます。通常、観光財源の検討にあたっては、観光財源確保のメニューをいくつか提示・検討したうえで、地域内で議論し、選択していくことになります。 このような地域内での議論の・・・

草津温泉 ―多くの人を惹きつけ続けるまちづくり [コラムvol.511]
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草津温泉 ―多くの人を惹きつけ続けるまちづくり [コラムvol.511]

観光研究部 研究員 山本 奏音

草津温泉は、今勢いのある温泉地の一つと言えるだろう。2023年には過去最高の来訪者数を記録し、また観光経済新聞社主催「にっぽんの温泉100選」では21年連続1位を獲得している。実際にまちなかを見渡しても、浴衣を着てそぞろ・・・

グリーン・クレームとツーリズムをめぐる動き [コラムvol.508]
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グリーン・クレームとツーリズムをめぐる動き [コラムvol.508]

おきなわサステナラボ長 兼 観光研究部(環境計画領域) 上席主任研究員 中島 泰

「飛行機は持続可能」は誤解? 2024年4月、欧州消費者機構(BEUC)の警告を受け、欧州委員会(EC)およびEU消費者当局(CPCネットワーク)は、航空会社20社に対して、誤解を招く可能性のある環境表示の内容を特定した・・・

観光と歴史文化遺産は対立するものか? [コラムvol.507]
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観光と歴史文化遺産は対立するものか? [コラムvol.507]

観光研究部 主任研究員 後藤 伸一

■地域活性化のために、観光誘客のために協力してほしい 観光のチカラで地域を元気にしたい、今、日本全国で観光を活用した地域の活性化事業が盛んにおこなわれています。私はこれまで自治体やDMO、また観光関連事業者の皆様から多く・・・

地域のブレンド力を磨く―まちづくりと観光事業⑯ [コラムvol.506]
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地域のブレンド力を磨く―まちづくりと観光事業⑯ [コラムvol.506]

観光研究部 主任研究員 後藤 健太郎

世界観光機関(UN Tourism)によると、2023年の国際観光客到着数は、強力な繰越需要に支えられ、パンデミック前のレベルの88%に回復。2024年にはパンデミック前の水準に完全に回復すると予想されており、2019年・・・

スイスにおけるDMOの構造改革の取り組み [コラムvol.503]
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スイスにおけるDMOの構造改革の取り組み [コラムvol.503]

観光研究部(地域マネジメント領域) 上席主任研究員 菅野 正洋

1.はじめに 我が国の観光地域づくりの舵取り役として期待される観光地域づくり法人(DMO)は、その活動対象とする区域の大きさに応じて「広域連携DMO」、「地域連携DMO」、「地域DMO」の3つに区分されている点が特徴です・・・

宿泊税の使途を考える第一歩 -何に使わないべきか?- [コラムvol.499]
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宿泊税の使途を考える第一歩 -何に使わないべきか?- [コラムvol.499]

観光研究部 副主任研究員 江﨑 貴昭

昨年度頃から、全国各地で、「宿泊税や訪問税の導入による観光財源確保を検討」といったニュースが相次ぐようになりました。もとより宿泊税等の導入を検討していた地域がCOVID-19を経て検討を再開した地域もあれば、新たに導入の・・・

地域ならではのサステナビリティの見せ方 [コラムvol.497]
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地域ならではのサステナビリティの見せ方 [コラムvol.497]

観光研究部 研究員 山本 奏音

コロナ禍が明けた今、サステナブルであることは旅行先として選んでもらう上で大切な条件となりつつあります。では、地域がサステナブルな取組をしているということを、どのように観光客に伝えればよいのでしょうか。 例えば太陽光発電を・・・

観光の量と質への意識-まちづくりと観光事業⑮ [コラムvol.495]
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観光の量と質への意識-まちづくりと観光事業⑮ [コラムvol.495]

観光研究部 主任研究員 後藤 健太郎

今回のコラムでは「観光の量と質」について、まちづくりの視点からコロナ前も含めて回視しつつ、今後の観光のあり方に関する幾つかの視点を提示しておきたい。 「観光の量と質」に関しては、一般的に、観光客の数を量として、観光客の満・・・

観光の「エコ認証」の実効性を高めるには [コラムvol.492]
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観光の「エコ認証」の実効性を高めるには [コラムvol.492]

観光研究部(地域マネジメント領域) 上席主任研究員 菅野 正洋

1.旅行者の「サステナブル」さに対する意識変化 本稿は2023年5月8日に執筆していますが、ちょうど本日は新型コロナウイルス感染症(COVID19)の感染症法上の位置づけが、それまでの2類から季節性インフルエンザ等と同等・・・

アメニティ持参は「あたりまえ」となるか? [コラムvol.489]
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アメニティ持参は「あたりまえ」となるか? [コラムvol.489]

観光研究部 副主任研究員 江﨑 貴昭

2022年4月にはプラスチック資源循環促進法(プラ新法)が施行され、国内の大手ホテルチェーン等において、「無料アメニティ廃止」について実践されるようになりました。 筆者は長野県白馬村において、小規模宿泊事業者が主導し、地・・・

ドイツ・デンマークのサステナブルな交通 [コラムvol.487]
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ドイツ・デンマークのサステナブルな交通 [コラムvol.487]

観光研究部 研究員 山本 奏音

2022年9月末から10月上旬にかけて、Sustainable Tourismの視察のためドイツとデンマークを訪問しました。DMOやホテルがどのように持続可能な観光・地域づくりに向き合っているのか様々なお話をうかがいまし・・・

サステナブルの国のDMO [コラムvol.481]
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サステナブルの国のDMO [コラムvol.481]

ニセコ町商工観光課 ((株)ニセコリゾート観光協会事務局長)(出向中) 中野 文彦

2022年9月下旬から10月上旬にかけて、視察でデンマークを訪れる機会がありました。サステナブル面で世界トップクラスの評価を得ているデンマークですが、人魚姫の像、チボリ公園といった有名観光スポット以外は、あまり知られてい・・・

サステナブルツーリズムフレームワーク [コラムvol.480]
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サステナブルツーリズムフレームワーク [コラムvol.480]

おきなわサステナラボ長 兼 観光研究部(環境計画領域) 上席主任研究員 中島 泰

サステナブルツーリズムが、改めて大きな注目を集めている。しかし、その概念は幅広く、さまざまな立場・視点から語られ、その全体像が見えづらくなっていないだろうか。本稿では、サステナブルツーリズムをめぐる視点を整理し、全体像を・・・

「観光都市ではない」(1961)の真意-まちづくりと観光事業⑭ [コラムvol.477]
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「観光都市ではない」(1961)の真意-まちづくりと観光事業⑭ [コラムvol.477]

観光研究部 主任研究員 後藤 健太郎

インバウンドも視野に入れた観光需要の回復に期待が寄せられる中、オーバーツーリズム再燃を懸念する声が時折り聞かれる。新型コロナウイルス感染症の影響により問題現象は収まりを見せたものの、オーバーツーリズムのすべてが自助努力に・・・

地域に稼いでもらうためにDMOができることは? [コラムvol.475]
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地域に稼いでもらうためにDMOができることは? [コラムvol.475]

観光研究部 副主任研究員 江﨑 貴昭

コロナ禍は体験商品の造成に強力な支援がある時代 2020年1月以降から今日までの約2年半は、新型コロナウイルスの流行により、全国の観光地は誘客に大きな影響が出た期間となりました。一方で、この期間においては、政府の経済対策・・・

国際的な往来の開放に影響する要因とは? [コラムvol.473]
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国際的な往来の開放に影響する要因とは? [コラムvol.473]

観光研究部(地域マネジメント領域) 上席主任研究員 菅野 正洋

1.はじめに 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界的にまん延したことで、観光が前提としている人の移動・接触、交流は大きな制限を受け、我が国のインバウンドを含む観光全般の活動も停滞を余儀なくされました。 その・・・

かながわPayで横浜旅行 [コラムvol.472]
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かながわPayで横浜旅行 [コラムvol.472]

文化庁 文化資源活用課 活用推進係長(出向中) 門脇 茉海

2年半ぶりの1泊2日旅行 2019年12月の台湾旅行以来、コロナ禍にあってしばらく旅行から遠ざかっていましたが、先日、およそ2年半ぶりに地元・横浜へ1泊2日の近場旅行に出かけました。 宿泊先は横浜を代表する老舗ホテル・ホ・・・

スキー・スノーボードライト層がスキー場に求めるもの-マウンテンリゾート研究会 アンケート調査結果より- [コラムvol.469]
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スキー・スノーボードライト層がスキー場に求めるもの-マウンテンリゾート研究会 アンケート調査結果より- [コラムvol.469]

観光研究部 研究員 工藤 亜稀

当財団では、2019年度よりスキーリゾート研究会(現・マウンテンリゾート研究会)を設立し、主にスキー場事業者やスキー場が立地する自治体等を会員とし、セミナーの開催や市場調査等の研究会活動を行っています。 2021年度は、・・・